年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが2023年11月にリリースしたソロアルバム「GOLDEN」が、世界的な音楽プラットフォームで次々と記録を更新している。 このアルバムに収録された「Seven」「Standing Next To You」「3D」の3曲が、Spotifyでいずれも10億回再生を突破。同一アルバムの3曲が10億回再生を記録するのはアジアのアーティストとしては初めてだ。特に「Seven」の再生回数は25億2100万回に達している。 この3曲のミュージックビデオはいずれもYouTubeで2億回以上再生されており、これもまたK-POPソロアーティストとして初めての記録だ。 また、このアルバムはSpotifyでアジアのソロアーティストとして初めて累計60億回再生を突破。Spotifyの主要チャート「週間トップアルバム・グローバル」でも、アジアのソロアルバムでは最長となる96週連続チャートインを記録している。 (c)STARNEWS

米国による「韓国人の大量拘束」は、いったんは韓米間の釈放交渉の妥結により「収束」の段階に入ったものの、「韓米同盟への裏切り」という課題は依然として残っているという分析が出ている。 最近米ジョージア州の現代自動車グループとLGエナジーソリューションの合弁によるバッテリー工場建設現場で、韓国人約300人が現地移民当局に拘束された。 韓国大統領室によると、この件について、韓米間の釈放交渉が終了した。政府は、米国内での行政手続きが完了次第、韓国人労働者をチャーター機で一括帰国させる計画だ。 また、類似の事例が再発しないよう、関係省庁と企業が連携してビザ制度の点検と改善策を推進するという立場を示した。 チョ・ヒョン（趙顕）外相は8日に釈放手続きの仕上げのため米首都ワシントンへ向かう。チョ外相は同日午後、国会外交統一委員会の全体会議に出席後、途中で退席し空港へ向かう。 しかし、今回の事態が残した傷跡は予想以上に大きい。まるで軍事作戦を思わせる米移民当局の取り締まりがあった場所は「韓米製造業協力」の象徴ともいえる現場であり、韓国人労働者約300人が事実上「不法移民」として扱われたという点は、単なる釈放だけでは癒せるものではないからだ。 特に米移民・関税執行局（ICE）は、韓国人たちが手錠をかけられてバスで移送される様子を映した映像を堂々とホームページに公開し、まるで成果であるかのように扱った。これは韓米同盟の観点からの配慮があったとは到底言えない。現地の収容所も冷房が効かずカビが生えるなど、米国内でも劣悪な環境として悪名高い場所だった。 それにもかかわらず、トランプ大統領は逮捕作戦直後、メディアに対して「彼らは不法滞在者であり、ICEは当然の役割を果たした」と述べ、軽率にも「不法滞在者」と断定した。「今後、正確な事実に基づいて対処し、その過程で韓国と意思疎通を図る」といった外交的な表現すらなく、最低限の同盟国への配慮もなかった。 ◇E-4ビザ新設は待ったなし 今回の事態が韓米同盟の観点でより深刻なのは、イ・ジェミョン（李在明）大統領が8月25日に米国でトランプ大統領と韓米首脳会談を開き、3500億ドル以上の対米投資を約束した直後に発生したという点だ。 トランプ大統領は製造業復活のため、韓国などの同盟国に対して対米投資を促してきた一方で、その裏では韓国人を大量に拘束するという矛盾した行動を取っており、今回の事態を契機に韓国政府の「冷静な対応」が必要だとの指摘が出ている。 専門家は「韓国は米国に裏切られた格好だ。米国が再発防止を約束し、実質的な制度改善を成し遂げなければならない」と強調している。そうでなければ、韓国内で「反米感情」が強まる可能性も排除できないとの見方もある。 今回の事態の重大な原因の一つは、就労が禁止されている電子渡航認証（ESTA）や非移民ビザである「短期商用」B-1ビザを通じて建設現場に韓国人が投入される「慣例」だ。一部では、こうした「慣例」が繰り返されるより、韓国人専門人材を対象とした別途のビザ枠、すなわち「E-4ビザ」の新設を推進すべきだという声も上がっている。 韓国政府は2006〜2007年の韓米FTA交渉当時、米側にE-4ビザの新設を要求したが、実現には至らなかった。外務省は2012年以降、E-4ビザを新設するための「韓国パートナー法（PWKA）」立法に向けて米政府および議会に対する働きかけを続けているという。しかし、関連法案は2011年以降、毎会期に提出されてはいるものの、いまだ審議中の状態が続いている。 専門家は、E-4ビザの立法がすぐには難しい場合、韓米外交当局間の協議を通じて、トランプ大統領による「特別行政命令」などの迂回手段を模索すべきだと助言している。 梨花女子大学のパク・ウォンゴン教授は「我々が今、米国でお金を稼ごうとしているのではない。工場建設の過程で、今すぐ専門性のある我々の人材を投入する必要がある。E-4ビザの推進が繰り返し失敗しているが、工場建設期間など『特別な期間』だけでもビザを免除し、勤務を支援できる行政命令があれば、トランプ大統領が望む経済分野などでの韓米間協力も円滑になるだろう。今回は韓国が米国に本当に裏切られたようなものだ」と語った。 国立昌原大学のホン・ソクフン国際学科教授も「トランプ政権の今回の大規模な取り締まりは、見せかけの性格もある。今後『MASGA（Make American Shipbuilding Great Again）』プロジェクトなどを考慮すると、多くの技術人材が韓国から派遣されることになるが、矛盾した現在の状況をそのままにしておくことはできない。政府は今回、米国に対して徹底的に問いただし、再発防止および実質的な制度の改善がなされるべきであり、その点を明確にして具体的な成果を上げる必要がある」と強調した。 (c)news1

韓国大統領室は9月8日、石破茂首相の辞意表明に関連して声明を出し、「韓日両国は未来志向で安定的な関係発展の方向性について幅広い共感を共有している」「今後も前向きな関係を続けていけるものと期待している」との立場を明らかにした。 大統領室は「石破首相の辞意表明に関連する動向について注視しているが、日本の国内政治であるため、それについて言及するのは適切ではない」として、さらなるコメントについては慎重な姿勢を示した。 石破首相は8日午後、首相官邸で緊急記者会見を開き、「米国との関税交渉の一つの山を越えた今が適切な時期だと考え、後任に席を譲る決心をした」と述べ、辞任を表明した。 石破首相はイ・ジェミョン（李在明）大統領の就任後、二度にわたり首脳会談を開くなど、韓国に比較的友好的な立場を保ち、親韓派と評価されていた。 (c)news1

ソウル市松坡区の大規模再開発マンション「蚕室ルエル」の一般分譲1次募集に、約7万人が殺到した。6月27日の融資規制強化以降、江南圏で初めて登場した物件として注目を集め、「江南不敗」と言われる住宅需要が如実に示された。 韓国不動産院の申込システムによると、2025年9月1日に実施された1次抽選の平均競争率は631.6倍に達した。 蚕室ルエルは全体で1865戸が供給される。このうち一般分譲分は面積別に45㎡23戸、51㎡7戸、59㎡B型43戸、74㎡B型21戸、74㎡C型16戸が割り当てられた。 中でも59㎡B型は3万2755件の応募があり、761.7倍という最高競争率を記録した。74㎡B型にも1万4516人が申し込み、最終的に110戸の募集に対し6万9476人が殺到した。 販売価格は価格上限制の適用を受け、専有74㎡型で約18億ウォン（約2億円）。一方、近隣の「蚕室レミアンアイパーク」74㎡分譲権は先月31億ウォンで取引されており、入居時には10億ウォン以上の差益を得られるとの期待が投資熱を後押しした。 住宅ローン上限が6億ウォンに制限される中でも、価格上昇への確信から多くの申込者が集まった形だ。特に「江南不敗」との信念が依然として市場に強く作用している。 なお、8月29日に実施された特別供給（106戸）には3万6695人が応募し、平均346.2倍の競争率を記録した。今回の1次分を合わせると、延べ10万人を超える申込者が集まったことになる。 (c)news1

韓国慶尚南道昌原市（キョンサンナムド・チャンウォンシ）のマンションが毎日午後の特定時間帯に宅配車や大型車両の地上出入りを禁止し、物議を醸している。 自動車コミュニティ「ボベドリーム」に8月掲載された投稿によると、このマンションは午後4～5時の1時間、地上部分への車両出入りを禁止することを決め、業者などに伝えた。 もともと住民は地下駐車場を利用し、地上は主に宅配の車や引っ越し・家具配送トラックなど業務用車両が出入りしていた。しかし最近、一部住民が「子どもの下校時間に車の通行を制限してほしい」と要望したことを受けて制限が導入されたという。 問題は、この時間帯には退出も禁止される点だ。配達員が配送を終えても午後5時までマンションを出られなくなる可能性がある。 そのため一部配達員は各棟の前に荷物を下ろし、車を正門の外に止め直してから徒歩で敷地に戻って配送しているという。 投稿者は「配達員は他の地域も回らなければならないのに、午後4～5時にここで足止めされると退勤時間が遅れると聞いた。どう思うか」と問いかけた。 ネット上では「このマンションは一番最後に配達すればいい」「宅配ドライバーにとって1時間は貴重だ。早く終えて家族と食事をしたいはず」と配達員に配慮すべきという声がある。 一方で「子どもの安全が第一だから仕方ない」「地下駐車場を使えるのだから問題ないのでは」など制限を支持する意見も見られた。 (c)news1

韓国の保育現場で、園長による監視と不当な扱いにより保育士の大量離職が相次いでいる。防犯カメラがトイレにまで設置され、園長が職員を常時監視する事例もあり、専門家は明白な違法行為だと警告している。 ある保育士の女性の勤務時間は午前9時から午後6時だったが、実際には早出や残業を強いられた。園内の廊下、教室、職員室はもちろんトイレの洗面台付近にまで防犯カメラが設置され、園長は「何をしていた」と細かく指摘。女性は精神的に限界を感じて退職した。 16年目のベテラン保育士は、園長の横領を役所に内部告発したが、その情報は園長に筒抜けで、措置も警告にとどまった。園長が自身の利益を最優先するため園児は減り、教員は次々辞めた。園長たちの間では、彼らにとって問題のある教員を載せる「ブラックリスト」も存在した。 教育省の2024年保育実態調査によると、2023年に保育士の退職が発生した保育園は全体の74.8％に達した。保育士の退職率は19.4％と高止まりが続いている。 専門家は「トイレに防犯カメラを設置するのは個人情報保護法違反」と指摘。監視が強まれば保育士の心理的負担が大きくなり、子どもの発達支援活動に支障をきたすと警鐘を鳴らす。また、ブラックリストの共有は労働基準法違反に当たり処罰対象だ。 教育関係者は「保育士の労働組合加入率は10％未満。加入したらブラックリストに載る恐れがあるので労組を避ける風潮がある」と指摘。保育労組関係者も「保育士を単なる労働力として扱う認識が続く限り、専門性も人権も認められない」と言い、保育士の権利保護と人権中心の制度転換を訴えている。 (c)NEWSIS

韓国・釜山（プサン）の観光地で、おでんが1本3000ウォン（約318円）で売られていることについて、観光客や市民の間で「ぼったくり」との非難が巻き起こっている。 発端は、YouTubeチャンネル「トゥカビ」で先月中旬公開された「釜山の屋台おでん価格。3000ウォン？やりすぎでは？ぼったくり！」というタイトルの映像だ。 配信者が海雲台（ヘウンデ）の屋台で「おでんはいくらですか」と尋ねると、店主が「3000ウォン」と回答。驚いて「何本で3000ウォンですか」と聞き返したが、返ってきた答えは「1本3000ウォン」だった。 同行者たちは「聞き間違いじゃないのか」「おでん1本3000ウォンならビルが建つぞ」と半ばあきれた様子。試しに1本食べた配信者は「どこにでもある普通のおでんの味」と評した。 別の屋台も確認すると、おでんは全て1本3000ウォンで横並びだった。「高い」と指摘すると、店主は「ものが違う。食べてから言ってくれ」と強気の姿勢を見せた。同行者は「家族連れで来た人は本当に大変だ。子どもが4本食べたら1万2000ウォンになる」と嘆いた。 映像を見たネットユーザーからは「地元民だが、あんな屋台では絶対買わない。観光地から少し離れたら安くておいしいおでんがある」「外国人の友人が二度と釜山に行かないと言ったのは、ここのぼったくりのせい」「国内旅行が敬遠される理由がこれだ」など批判が殺到した。 (c)NEWSIS

「腰が細いですね」――。この言葉が職場でのセクハラに当たるのかを巡り、韓国のオンラインコミュニティで論争が起きている。 発端は、会社員向けの匿名掲示板「ブラインド」に掲載された投稿だ。会社員の男性は「後輩の女性がスカートにTシャツをインしているのを見て、うっかり“腰が細いね”と声をかけた」と書き込んだ。 その場にいた先輩社員から「セクハラになる。発言に気をつけて」と指摘され、「気分を害したなら申し訳ない」と謝罪した。女性は「全然、気分悪くないです」と答えたという。 ネット上では「セクハラに該当する」とする意見が多数を占めた。多くのネットユーザーからは「体型への言及は相手が不快に感じる可能性がある」「職場で外見の評価を口にするべきではない」「職場では“身体に関する言及は、肯定でも否定でもNG”と教えている」など慎重な態度を求める声が相次いだ。 「本人が気にしていないのになぜ第三者が騒ぐのか」「先輩が過剰に反応している」と疑問視する声は少数だった。 韓国の男女雇用平等法は職場内セクハラを「職場での地位や業務上の関係を利用して、他の労働者に性的言動などで屈辱感や嫌悪感を与える行為」と定義。今回のケースは身体的特徴に言及している点から、セクハラと判断される可能性がある。 また、後輩が「不快に感じていない」と言ったとしても、司法の判断では客観的基準、つまり第三者が聞いて性的屈辱を感じるような内容ならセクハラと認定される可能性がある。さらに職場では、被害者が本音を言えない場合もあるので社会通念上での判断が必要だ。 ただし、実際には後輩が明確に不快を示しておらず、発言が一度きりで即座に謝罪していることから、今回のケースは訴訟になってもセクハラが認定される可能性は低いとみられる。 (c)news1

走行中にサイドミラー同士が軽く接触しただけの事故で、相手ドライバーが「脳震盪になった」と主張し、保険処理と高額な補償を求めていることが分かり、波紋を呼んでいる。 この事案は8月28日、韓国の有名交通法専門YouTubeチャンネル「ハン・ムンチョルTV」に、「サイドミラーがコツンと当たっただけなのに、相手が“脳震盪”と主張」というタイトルで紹介された。 ドライブレコーダー映像によれば、投稿者は第1車線に進入しようとしてやや無理な車線変更をし、隣を走行していた車のサイドミラーに時速20km未満の速度で接触した。目立った損傷もない軽微な事故だった。 当初、投稿者は5～10万ウォン程度の和解金を提案しようと考えていたが、相手は誰かと通話した後、保険処理を求め、さらには「脳震盪の診断書」を提出して追加の補償を要求してきた。 警察は投稿者に対して「安全運転義務違反」として罰点10点および罰金4万ウォンを科したものの、事故の性質については「スリ傷程度の接触で、人的被害が発生する可能性は極めて低い」と評価している。 しかし、投稿者の加入している保険会社は「診断書がある以上、補償しないわけにはいかない」との立場を取っている。保険会社の関係者は「たとえ過剰診療が疑われても、それを立証する方法がないため、原則として合意に応じざるを得ない」と説明した。 投稿者は番組で、「私に非があることは認めており、物損についての保険処理はするつもりだが、“人的被害”は到底認められない。30～50万ウォン程度での合意を考えているが、正直納得できない。保険会社にできることはないのか」と訴えた。 これに対し、弁護士のハン・ムンチョル氏は「診断書をぜひアップしてほしい。この程度の接触で本当に脳震盪？ 保険詐欺ではないかと疑うレベル」と強い疑問を呈した。 さらに「保険会社の顧問医に確認を依頼すること」「診断書を発行した医師に保険会社から所見書を求めること」、あるいは「保険会社のSIU（特別調査部門）に依頼すること」など、具体的な対処法もアドバイスした。 軽微な事故であっても、診断書の有無によって保険処理が大きく変わる現状に、多くの視聴者も「悪用される構造になっている」「医師の診断に一石を投じるべきだ」といった声を寄せている。 (c)news1

韓国で、留学生活を経済的に支えてくれた実父からカフェ運営資金の提供を断られたことを逆恨みし、父親を「性暴力加害者」として誹謗中傷する虚偽の投稿を繰り返した30代の女性に対し、裁判所が実刑判決を下した。 京畿道南楊州（ナミャンジュ）の議政府地裁南楊州支部は8月31日、名誉毀損、業務妨害、侮辱などの罪に問われた37歳の女性に懲役10カ月の実刑判決を言い渡した。 判決などによると、この女性は2024年5月から6月にかけて、あるオンラインコミュニティに「親族による性暴力の被害者です。どうか見てください」というタイトルの投稿を11回にわたり掲載。内容には「4歳頃から実父による性的暴行を受けてきた」「母親も家庭内暴力と性暴力の被害者だった」「3000万ウォンの損害賠償金で終結した」「加害者には厳罰が必要だ」などの記述があった。 しかし、これらはすべて虚偽であると裁判所は判断。実父の企業情報が投稿を通じて流出し、経営に支障が出るなどの実害も確認された。 また、この女性は実父と再婚した配偶者に対しても「不倫関係にあった」として、写真を含めた誹謗中傷を6回投稿していた。 だが裁判所は、被告が父親から常習的に性暴力を受けていたとする具体的な証拠や状況を一切提示できなかったことや、2021年2月に仁川地裁へ提起した損害賠償請求訴訟でも不法行為の証拠を提出できなかったことを重く見た。 さらに、女性が中国やアメリカへの留学期間中に父親から経済的支援を受けていた事実、帰国後にカフェ開業資金として多額の支援を求め、それを断られた直後に性暴力の訴えを始めた経緯などから、訴え自体が虚偽と判断された。 南楊州支部は「女性は金銭的支援を拒否されたことを逆恨みし、虚偽の情報を投稿して実父らを貶めた。名誉は深刻に毀損され、もはや回復が難しい」と指摘。「女性は今なお自身の性被害主張が真実だと主張し続けており、事件後も同様の投稿を繰り返している点から再犯の恐れも高い。被害者が強い処罰を望んでいることを踏まえると、実刑が妥当である」と述べた。 (c)news1