年間アーカイブ 2025

韓国・仁川国際空港の免税店賃料をめぐる争いが、ついに法廷闘争に発展する見通しとなった。仁川地裁が新羅免税店と新世界免税店の賃料をそれぞれ25％、27.2％引き下げるよう強制調停を下したが、運営主体の仁川国際空港公社が異議を申し立てる方針を示したためだ。 両免税店は2025年4～5月、賃料調整を仁川地裁に申請した。賃料は空港利用客数に連動して算出される仕組みだが、近年は入国客が増えても免税売り上げが伸びず、過大な負担となっていた。現在、新世界免税店と新羅免税店の客単価あたり賃料は9020ウォンと8987ウォンだが、調停案が適用されればそれぞれ6500ウォン台、6700ウォン台まで下がる。これを2024年の出国者3531万人に当てはめると、年間で各800億～900億ウォンの賃料削減効果が見込まれる。 しかし同公社は「入札で決まった賃料を引き下げれば公平性に反する」として、第2回以降の調停期日には出廷しなかった。韓国の強制調停制度は一方が不参加でも申請側のみで進められるが、どちらかが2週間以内に異議を申し立てれば効力を失う。公社は来週にも異議を申し立てる見通しで、そうなれば自動的に本案訴訟（賃料減額請求訴訟）が始まる。 訴訟に至った場合、免税店側には三つの選択肢がある。裁判を続け最終判決を待つか、訴訟を取り下げて従来通りの賃料を払うか、あるいは違約金を支払って免税店の営業権を返上する方法だ。違約金は約1900億ウォンに上り、さらに6カ月間は営業を継続する義務がある。 仮に新羅・新世界が撤退すれば、仁川空港の打撃も大きい。韓国国内で仁川空港規模の免税店を運営できるのはロッテ免税店のみとされ、再入札では中国国営の中免集団（CDFG）が参入する可能性が高い。公社が国内企業を外して中国企業に免許を与えたり、低価格で事業権を譲ったりするような結果となれば、世論の反発は必至だ。実際、前回の入札でもCDFGはロッテより高い入札額を提示し、仁川空港進出への強い意欲を示していた。 (c)MONEYTODAY

韓国と米国が米国造船業の復活を主導する「MASGAプロジェクト」の実行方法を協議する中、韓米造船協力の象徴とも言える新型イージス駆逐艦が進水した。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のリュ・ウンジュ記者の取材によると、HD現代重工業はこのほど、蔚山本社で8200トン級の最新鋭イージス駆逐艦の2番艦「茶山丁若鏞（タサン・チョン・ヤギョン）」の進水式を開催した。 行事にはアン・ギュベク（安圭伯）国防相をはじめ、カン・ドンギル海軍参謀総長、防衛事業庁のバン・グクチョル防衛力基盤本部長ら約400人が出席した。 茶山丁若鏞艦は全長170m、幅21m、基準排水量8200トン、最大速力30ノット（約55km/h）で航行する現存する最高性能のイージス駆逐艦。世宗大王級（7600トン級）イージス艦と比べて、性能が大幅に向上したイージス戦闘システムが搭載されており、探知・追跡能力が2倍以上に強化された。特に統合ソナーシステムの適用により、潜水艦の探知距離が3倍以上向上し、敵の潜水艦や魚雷などの水中脅威に対する探知能力が飛躍的に改善されたという。 さらに迎撃機能まで備えており、北朝鮮の核やミサイルに対応できる「海上拠点の三軸体系」の中核戦力として注目されている。茶山丁若鏞艦は進水式の後、試運転や最終艤装作業などを経て、来年に海軍へ引き渡される。 国防の基礎を築いた偉人の名前を艦名に定める慣例に従い、イージス駆逐艦配置（B）-Ⅱの1番艦は「正祖大王艦」と命名されていた。今回進水した艦艇は、正祖大王とともに実用精神で富国強兵を導いた「茶山丁若鏞」の号と名前にちなみ命名された。 今回進水した茶山丁若鏞艦は、米国のイージス戦闘システムを導入し、HD現代重工業が研究・開発した艦艇に適用することで、現存する最高水準のイージス駆逐艦として誕生した韓米造船協力の象徴と評価されている。HD現代重工業は先導艦である正祖大王艦に続き、2番艦の茶山丁若鏞艦を建造し、世界的なイージス駆逐艦の名門としての地位をさらに確固たるものとした。 アン・ギュベク国防相は「K-造船は我が国の海洋力を強化するだけでなく、『防衛産業4大強国』を牽引する国防力の源泉で、国家経済発展を導く成長エンジンであり、茶山丁若鏞艦はK-造船の技術力と我が海軍の意志が結集された結晶体だ」と述べた。 HD現代重工業のチュ・ウォンホ特殊船事業代表は「イージス戦闘システムの元祖である米国も認める韓国の最先端イージス艦建造技術が再び証明された瞬間であり、非常に意味深い。高性能・高品質の艦艇を適期に引き渡す建造能力で、今後も80周年を迎えた韓国海軍の威容をさらに輝かせ、艦艇輸出とMASGAプロジェクトも主導していく」と述べた。 (c)KOREA WAVE

肉を焼く作業は誰にとっても難しく骨の折れる仕事だ。このような苦労（？）を減らすため、「AI焼きロボット」が飲食店の新たな助っ人として定着しつつある。肉を一定のクオリティで下焼きし、煙や火花まで感知して調理の品質を管理する。 韓国のフードテックスタートアップの「BEYOND HONEYCOMB」は、ここ数年こうした流れをリードしてきた企業だ。同社が開発したAI調理ロボット「グリルX」は、サムギョプサル、カルビ、ステーキなどを自動で下焼きする装置だ。 メガ・ニュース（MEGA News）のシン・ヨンビン記者の取材によると、これまでに累計180台が普及し、70以上のブランドが導入した。代表的な焼肉チェーンから、地元の小さな飲食店、ホテルレストランに至るまで、導入の幅は多岐にわたる。 BEYOND HONEYCOMBのチョン・ヒョンギ代表は「外食業界が不況の今こそ、よりコストに優しい製品が必要だと考えて研究を続けてきた。以前は1店舗で3〜4台必要だったが、今は1〜2台で同じパフォーマンスを出せるように高度化した」と説明した。 ◇「フィジカルAI、小規模事業者を支援」 BEYOND HONEYCOMBは単なる自動化を超え、「フィジカルAI」という概念を強調している。人間には難しい3D（きつくて・汚くて・危険な）業務を代行するロボットという意味だ。煙や火花、油が飛ぶ環境で繰り返される焼肉の調理作業は、まさに典型的な3D職種だ。 チョン代表は「フィジカルAIは、人間にとって困難な仕事を代行する技術だ。当社のロボットは、小規模事業者の店主に実際に役立つAIだと考えている」と語った。 現在、下焼き人材の確保が難しいウナギ店や、人件費の負担が大きいサムギョプサル店でロボットの導入が急速に進んでいる。 BEYOND HONEYCOMBが最近発表した新型ロボットは、分子センサーとビジョンAIを組み合わせ、調理品質をさらに高めた。従来はセンサーが一定の周期で味の状態を読み取り調理を調整していたが、その間に火が上がってしまうと認識が困難になるという問題があった。新型モデルには、煙や火花をリアルタイムで感知するカメラが搭載されており、こうした弱点を補っている。 また、鉄板の面積を拡大して一度により多くの料理が調理できるように設計されており、柱の数を減らして開放感を確保し、清掃の利便性も改善された。初期モデルよりもシンプルな構造を採用し、大量生産と耐久性の強化も可能になった。 ◇「食材費は毎月800万ウォン…データとAIを蓄積」 調理の自動化の本質は「味の客観化」にある。BEYOND HONEYCOMBは、メイラード反応、焦げ味、肉汁の損失、脂肪・コラーゲンの状態を数値化したデータセットを構築してきた。そのために、現在も毎月約800万ウォン（約90万円）相当の食材を投入している。 チョン代表は「AIが正しく学習するには数値データが必要だ。非定型的な味を定型化する過程でノウハウが蓄積されている。実際の飲食店のような過酷な環境でも、強く認識できるモデルを構築している」とも付け加えた。 BEYOND HONEYCOMBはロボットの部品の大半を自社で製造している。モーターだけは外部から購入し、それ以外の減速機・関節・センサーなどは自社で設計・加工している。AIもGPUサーバーに依存せず、低価格PCでも動作可能なオンデバイスモデルとして開発している。 外部部品を組み合わせただけでは、小規模事業者が負担できる価格構造にはならない。自社製造とオンデバイスAIにより、原価・性能・量産性のすべてを同時に実現した――チョン代表はこう強調した。 BEYOND HONEYCOMBは、ソフトウェアのアップデートを通じて既存顧客にも性能向上を提供している。チョン代表は「新規顧客だけでなく、既存顧客の店舗でもロボット台数を減らせるようにした。デモを見た後の契約率が高いのも、顧客との協業を重視したからだ」と述べた。 同社は現在、北米およびヨーロッパ市場への進出を見据えている。毎月3〜4件の海外からの問い合わせがあり、潜在的な顧客リストだけでも50以上にのぼる。現在、北米の認証手続きを進めており、ヨーロッパでは概念検証（PoC）プロジェクトを準備中だ。 (c)KOREA WAVE

日本の若者世代、いわゆるMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の間で韓流が生活の一部として定着している。東京・渋谷や原宿といった繁華街では韓国ファッションやK-フードを楽しむ姿が目立ち、韓国ブランドが日本のトレンドを動かす原動力となっている。 日本のある女性（21）は渋谷で韓国ファッションブランド「Matin Kim」のTシャツとバッグを身につけていた。リップバームは韓国コスメブランド「ヒンス」。「韓国製と聞くだけで良い物に感じる」。近い将来、韓国ファッション企業に就職したいと語った。ある男性（23）は「彼女がNCTのファンで一緒に韓国コンテンツを見るようになった。誕生日にMatin Kimのバッグをプレゼントする」と話した。 渋谷で会った日本のファッション業界関係者は「餃子といえばビビゴ、辛いラーメンといえば辛ラーメン、ソジュ（焼酎）といえばチャミスル」と語り、韓国は食文化以上に憧れの対象だと指摘した。かつてドラマ中心だった韓流は、いまやコンテンツ・食・ファッション・ビューティーへと広がっている。 農心「辛ラーメン」が火をつけた日本の激辛ラーメン市場には、日清食品までが追随して新商品を投入。CJ第一製糖の「ビビゴ」ブランドも日本で人気を広げ、都心では昼食にトッポッキやキムパプを楽しむ会社員も多い。今では街の食堂メニューにも韓国料理が自然に並ぶようになった。 酒類でもハイト眞露の「チャミスル」がドン・キホーテなど量販店に並び、若者の飲み会で定番化。ハイボールよりも「チャミスル」で乾杯する光景が一般的になりつつある。 韓国企業はこの「Kイニシアティブ」熱に乗り、日本市場での存在感を拡大している。CJ第一製糖は千葉県木更津市にビビゴ餃子工場を稼働させた。担当者は「米国で餃子市場1位を獲得した成功モデルを日本でも再現する」と述べ、グローバル市場でKフードの領土をさらに広げていく計画を強調した。 (c)MONEYTODAY

韓国で2025年の秋夕（チュソク）連休が、1日だけ年休を使えば最長10日間休めるとあって、旅行需要が急増している。オンライン旅行プラットフォーム「アゴダ」が9月11日に発表した宿泊検索データによると、今年の秋夕連休に韓国人が最も多く検索した海外旅行先は東京だった。 検索期間は5月から8月で、チェックイン日を秋夕連休に設定したケースを分析した結果、2位は福岡、3位は大阪が占めた。日本以外では、インドネシア・バリ、ベトナム・ダナンがトップ5に入った。中短距離で家族旅行や休養を兼ねる「近場リゾート志向」が反映されたとみられる。 国内旅行先では済州島が1位。次いで釜山、ソウル、慶州、束草が人気を集めた。特に慶州は検索量が前年より91％増加。歴史体験と休暇を組み合わせた「ヒストリケーション（History＋Vacation）」の代表地となっている。 束草は「ワーケーション（Work＋Vacation）」に対応したプログラムや、国内最大規模のビーチメディアアート「光の海」の開催で新たな観光地として注目されている。 アゴダ韓国支社のイ・ジュンファン代表は「今年最後の大型連休を前に、家族や友人、恋人と忘れられない時間を過ごそうとする韓国人旅行者の関心は例年以上に高い」と述べた。 (c)NEWSIS

ソウルの観光名所、明洞の商店街が警察に対し、嫌中・反中デモの禁止を要請した。デモ隊の過激な言動が観光客に恐怖を与え、安全事故の懸念が生じているためだ。 明洞観光特区協議会は9月11日、南大門警察署に文書を提出し「道路交通や拡声器使用を制限する集会及び示威に関する法律（集示法）第12条・第14条を適用し、明洞裏通りでのデモを禁止してほしい」と求めた。 最近、明洞では保守系団体「自由大学」や「民草決死隊」などが中心となり、反中性向のデモが頻発している。デモ隊は「チャイナ・アウト」「習近平アウト」と叫んだり、笛を吹き鳴らしながら中国や北朝鮮をおとしめる表現を用いているという。 協議会は「デモ隊が特定国の観光客を狙った暴言やプラカードを掲げ、観光客に恐怖を与えている。韓国のイメージと国格を損なっている」と批判した。さらに「明洞は外国人観光客の85.9％が訪れる韓国を代表する観光地。夜間は狭い裏通りに約180の露店が立ち並び非常に混雑する。そんな場所を200～500人規模のデモ隊が通行すれば群衆事故につながりかねない」と懸念を示した。 警察は「摩擦を誘発する行為禁止」などの条件を付した制限通告を検討し、商人や観光客との衝突を最小限に抑える対策を模索している。 イ・ジェミョン（李在明）大統領も9月9日の国務会議（閣議）でこの問題を取り上げ「自営業者は観光客相手に生計を立てようと必死なのに、デモ隊が罵声を浴びせて追い払っている」と強く批判。行政安全省などに対し対策を講じるよう指示した。 (c)MONEYTODAY

韓国発の美容皮膚施術「リジュラン（REJURAN）」が米国で人気を集めている。米ブルームバーグ通信が9月10日（現地時間）に報じた。リジュランはサーモンやマスから抽出した生体適合性物質（PN）を皮膚に注入して再生を促す施術で、韓国でも広く普及している。 ブルームバーグによれば、韓国で1回300～600ドル程度のニッチな美容施術として始まったリジュランは、著名人の推薦やSNSでの拡散を通じ、米国で主流の美容トレンドに成長した。2024年7月から2025年6月までに「リジュラン」に関するグーグル検索は153％増加し、「サーモン精子フェイシャル」に関する検索は約5000％急増した。 施術は1～2本の注射器で顔に最大700回針を刺す方式で、痛みを伴うことで知られる。しかし、比較的手頃な価格（500～1000ドル）と、施術後に肌が輝くとされる体験談動画の影響で、米国でも急速に広がっている。 リジュランを開発した韓国製薬企業「ファーマリサーチ」のマイケル・キム最高医療責任者は「成長速度は非常に速い」と述べ、過去10年間で世界1500万本以上を販売し、欧州・中東・米国市場に急速に進出していると明かした。同社はリジュランが肌の水分・弾力を改善し、毛穴縮小に寄与すると主張している。ただブルームバーグは「効果は人によって大きく異なる」とし、顕著な改善を感じる患者もいれば変化がない場合もあると報じた。 ファーマリサーチによると、リジュランに使われるサーモン精子DNAは韓国政府の人工繁殖事業に伴い採取される。産卵のため川に戻って死亡するサーモンの一部を保護目的で捕獲し、本来廃棄される精子を有効活用しているという。 ただ米国ではサーモン成分の直接注射は認められていない。米食品医薬品局（FDA）が外用用途のみを承認しているためだ。それでも規制を回避する方法が広がっており、マイクロニードル（超微細針）による導入と併用する形や、セラムなど化粧品として販売されるケースが増えている。他の製薬会社も類似製品を開発しているが、FDA規制に阻まれているのが現状だ。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに9月初め「無人店舗の電気泥棒」というタイトルの投稿が掲載された。 投稿した自営業者は、ある日の未明に店舗を訪れた際、客がバッテリーのような機器を充電しているのを目撃した。 自営業者は「無人店舗であることを知っていて充電していたようだ。どう対処すべきか」と助言を求めた。 投稿には画像も付いており、ネット上では「キャンプ用インバーターや電動スクーター用バッテリーのようだ。無断で充電するのは窃盗だから警察に通報すべきだ」と指摘する声が上がった。 また「携帯電話程度なら目をつぶることもあるが、これは完全に窃盗」「電気代の問題もだが、火災リスクの方が恐ろしい。非常識すぎる」などの反応が相次いだ。 他人の店舗で許可なく電気を使用する行為は刑法上の窃盗罪に該当し、6年以下の懲役または1000万ウォン（約106万円）以下の罰金に処される可能性がある。 (c)NEWSIS

事実婚関係にあった夫が巨額の借金を抱えたまま返済せず中国へ逃亡し、連絡を試みた妻を逆に「ストーカー」として警察に通報した事例が明らかになった。 JTBC番組「事件班長」で紹介された女性の証言によれば、彼女は10年前に最初の夫と死別し、1男1女を育てていた。紹介を通じて出会った4歳年下の男性と交際を始め、両家の承諾を得て6年前から同居生活を送っていた。男性は中国を拠点に事業をしていたが、再婚直後に新型コロナの影響で仕事が滞り、妻の美容室経営に依存するようになった。 女性は予約制に切り替えるなど努力を重ね、夫も一時はアルバイトをしつつ美容室を手伝ったが、やがて「自分は事業をする人間だ」と言い訳し、家業も放置。生活費や借金の負担はすべて妻にのしかかった。さらに口論のたびに家出し、数日から2週間以上戻らないこともあり、その間も妻のカードを使用していた。 女性が安否を心配して電話すると、夫は警察に「元交際相手からストーカー被害を受けている」と虚偽申告。妻は一時、被疑者扱いを受けたが、最終的に証拠不十分で不起訴処分となった。 女性は夫を相手取り事実婚解消を求め提訴。裁判所は事実婚関係を認めたが、財産分与の過程で数億ウォン規模の借金が発覚し、双方に負担を命じた。しかし夫は自身の負担分を支払わぬまま中国に逃亡し、連絡を絶っている。 番組のヤン・ジヨル弁護士は「事実婚でも共同生活で形成された債務は連帯責任とされる。妻は先に返済してから、後に夫に求償するしかない」と解説した。 (c)news1

結婚を控えた韓国の女性が「母親が新婚旅行に同行したがっている」と打ち明け、ネット上で議論を呼んでいる。 KBS Joy公式ユーチューブチャンネルのウェブバラエティで9月10日、「新婚旅行に一緒に行きたいという母……断るべきか？」をテーマに相談が紹介された。 相談者によると、母親はベトナム旅行に同行したいと切り出した。当初は冗談と思ったが、翌日には航空券を調べたと明かしたという。女性が婚約者に伝えると「いいところだが新婚旅行は二人で行くものだ」と困惑を示した。 母親は「結婚準備で嫁ぎ先ばかりに気を遣っている。これくらいは聞いてほしい」と不満を吐露。食事の席でも「ベトナムに一緒に行けばそれで十分。今後の親孝行は必要ない」と語ったが、婚約者は「今回は二人で行き、次の旅行は必ず一緒に」と婉曲に断った。 しかし母親は折れなかった。「私は一人で娘を育てるため休む暇なく働き、海外旅行も行けなかった。飛行機の乗り方すら分からない。だから一緒に行って学びたい。現地では別に過ごせばいい」と主張した。 娘は「父は私が生まれてすぐ亡くなり、母は23歳から一人で働き続けて私を育ててくれた。その思いを理解しているが、新婚旅行に母が同行するのはやはり違うのではと悩んでいる」と吐露した。 番組出演者は「新婚旅行は親孝行の旅行ではない。最初から断るべきだ」ときっぱり。別の出演者は「母親が婿を気に入っているから一緒に行きたいのだろう。新婚旅行は後から行けばいい。母と行くのもありでは」と異なる意見を述べた。 (c)news1