年間アーカイブ 2025

ソウルの女性が今月初め、オンラインコミュニティに「独り言で汚い言葉を吐き続ける夫のせいでストレスを受けている」と書き込んだ。 投稿した女性によると、夫は結婚後、日常的に一人で悪口を言うようになった。交際中はそんなことは一度もなかったし、見た目はごく普通で真面目そのもの。そのくせ一人で何かをしている時に「クソ野郎」「ふざけんな」という下品な言葉が口をつくのだという。 自宅が狭いので全部聞こえているが、最初は知らないふりをしていた。だが、だんだん負担になり、「どうしてこんな罵声を聞きながら暮らさなければならないのか」と思うようになった。 我慢できなくなって「やめてほしい」と伝えると、夫は「会社の仕事でストレスがたまっている」と釈明。その後も直らなかった。 再び「やめて」と言ったら、夫は「分かった。小声でやる」と返答。女性は「子どもももう大きい。父親が変だと気づいているはずだ。本当にストレスを感じている」と嘆いた。 この投稿に対し、ネットユーザーたちは「そんな環境で育つ子どもが一番かわいそう」「ストレスが理由だとしても家庭で暴言を吐くのは問題だ」「専門的なカウンセリングが必要ではないか」などとコメントを寄せた。 (c)news1

韓国の俳優キム・セロンさん（2025年2月死去）が生前に受け取ったというメッセージが、韓国社会で波紋を広げている。遺族は、このメッセージを人気俳優キム・スヒョン氏が送ったものだと主張しているが、事実関係には疑問が呈されている。 問題のメッセージは2016年6月22日から28日にかけてのもので、「後でキスして」「これも禁止？」「いつ君を抱いて眠れる？」など、親密な内容が含まれていた。遺族側のプ・ジソク弁護士と、保守系YouTubeチャンネル「カロセロ研究所」のキム・セウィ代表は、このやりとりの相手がキム・スヒョン氏だと断定。弁護士は「17歳だったキム・セロンさんに対し、恋人関係を超えた発言だ」と非難した。 しかし、MONEYTODAYが入手したキム・スヒョン氏の2016年6月のスケジュールによると、キム・スヒョン氏は映画「リアル」の撮影に追われており、該当期間中（22日・25日・26日）も仁川・永宗島にある撮影セットで午前8時から午後10時まで撮影していた。撮影現場から自宅のあるソウル市城東区聖水洞までは車で片道約2時間。実質的に私的な約束を交わす時間はなかったとみられる。 キム・スヒョン氏側の法的代理人であるコ・サンノク弁護士は「遺族側が公開したメッセージのどこにも、相手がキム・スヒョン氏本人だと示す要素はない」と反論。「むしろ相手男性の行動や予定の描写が一切ない点から、やりとりの一部を意図的に編集した可能性がある」と指摘した。 弁護士はさらに「遺族側は2016年のカカオトーク発信者を把握しており、警察への家宅捜索を求めた」と明かした。全てのチャット履歴と故人のスマートフォン・クラウド記録を確認すれば、「キム・スヒョン氏が送信者でないと知りながら虚偽の内容を公開した可能性」が明らかになると述べた。 また、遺族が公開した2018年のメッセージも一部改ざんされた疑いがある。遺族はキム・スヒョン氏が2018年4月2日に「木曜（5日）に会う約束だったね」「今すぐ会いたい」と送ったと主張したが、当時キム・スヒョン氏は軍服務中で、日記には4月2日から5日まで作戦訓練に従事していたと記録されていた。 MONEYTODAYはこれらの点について「カロセロ研究所」のキム・セウィ代表に度重ねて取材を申し込んだが、回答は得られなかった。 (c)MONEYTODAY

自身が100％出資する芸能事務所の資金43億ウォン（約4億8000万円）を横領した罪に問われたグループ「SUGAR」出身の俳優ファン・ジョンウム被告に対し、1審で言い渡された懲役2年・執行猶予4年の判決が確定した。 ファン・ジョンウム被告側および検察側の双方が、1審判決に対して控訴せず、法的手続き上の不服申し立て期限である「判決から7日」を過ぎたため、刑が確定した。 1審判決は、ファンが自らが実質所有する芸能企画会社の資金を投機的な投資や個人の買い物に使用したことについて「罪責は軽くない」としながらも、「会社の全株を被告が保有しており、損害は最終的に被告自身に帰属する」「第三者への被害はない」「全額を弁済した」ことを量刑考慮の要素として挙げた。 ファン・ジョンウム被告は2022年7月、自らが実質的に所有する芸能事務所名義で8億ウォンの融資を受けた後、そのうち7億ウォンを仮払金名目で自分の個人口座に移し、暗号資産（仮想通貨）への投資に使用。さらに同年10月までに計13回にわたり、総額43億6000万ウォンのうち42億ウォンあまりを暗号資産投資に充てたことが明らかになった。 また、この過程で、自身に課された財産税・地方税を納付する目的で、クレジットカード利用代金（約444万ウォン）や株式担保ローンの利息（約100万ウォン）なども会社の資金から支出していた。 裁判でファン・ジョンウム被告側は起訴事実をすべて認め、被害額も全額弁済済みであることを強調した。 (c)news1

違法賭博容疑で捜査を受けていた韓国のお笑い芸人イ・ジンホ（39）が、酒気帯び運転をしたとして警察に摘発され、容疑を認めたことが分かった。京畿道楊平警察署は道路交通法違反（酒気帯び運転）容疑で近く検察に送致する方針だ。 警察によると、イ・ジンホは9月24日未明、酒を飲んだ状態で仁川市から居住地の楊平郡楊瑞面まで約100キロを自家用車で運転した。目撃者の通報を受けた仁川警察庁が楊平署に共助を要請し、楊平署が車両の移動経路を追跡した結果、同日午前3時23分ごろに検挙された。 派出所での呼気検査では血中アルコール濃度0.11％と、免許取消基準を上回る数値が出た。イ・ジンホはその後、血液検査も要請し、国立科学捜査研究院が分析したところ0.12％とさらに高い数値が確認された。警察は「一般的に血液検査の方が呼気検査より高く出る傾向がある」と説明している。 イ・ジンホは容疑を認めたが、具体的な動機などについては明らかにしていない。一部では「交際相手の通報で摘発された」との報道も出ているが、楊平署は「事案が敏感であり、事実関係は確認できない」としている。 所属事務所のSM C&Cは「イ・ジンホは今回の件について、言い訳せず、自らの過ちと認め、深く反省している。所属事務所としても責任を痛感し、処分を誠実に受け止め、法的措置に従うよう支援する」とコメントした。 (c)news1

韓国で子どもを対象にした誘拐・連れ去り未遂事件が相次ぐ中、保護者がSNSに投稿した子どもの写真が犯罪に利用される可能性が指摘されている。専門家は「シェアレンティング（Sharenting）」と呼ばれる行為が、子どもの安全や権利を脅かす恐れがあるとし、投稿を控えるよう警鐘を鳴らしている。 ソウル市西大門区（ソデムング）の40歳の保護者は最近、SNSに掲載していた8歳の子どもの写真を削除した。犯罪に巻き込まれることを恐れたからだ。 シェアレンティングとは「共有（Share）」「子育て（Parenting）」を組み合わせた造語。子どもの写真や動画をSNSなどで公開・共有する行為を指す。 ソウル市西大門区では8月、小学生を車で連れ去ろうとした20代の男3人が逮捕された。その後もソウル市冠岳区（クァナクグ）や大邱（テグ）、済州（チェジュ）、全州（チョンジュ）などで同様の事件が続発。投稿した写真が子どもを誘う手がかりになるのではないかと懸念する声が上がっている。 専門家は、犯罪に悪用されることを防ぎ、子どもの肖像権などの権利を守るためにも、子ども写真の投稿を最小限にとどめるべきだと訴える。 国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン」韓国支部のコ・ウヒョン氏は「子どもの写真にその行動範囲や所属などの情報が含まれる場合があり、個人情報が特定されて犯行に利用される恐れがある」と警告した。 また、漢陽（ハニャン）大学法学専門大学院のチェ・チョルウン教授は「韓国では、親が子どもを自分の所有物のように扱う意識が根強く、それがシェアレンティングの拡大を招いている。この意識を変える努力が必要だ」と訴えた。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領の記念腕時計の発表が目前に迫り、そのデザインや配布対象に注目が集まっている。イ・ジェミョン政権の「実用主義」路線に沿って、時計デザインにも大統領の哲学が反映される見通しだ。 大統領室によると、この記念腕時計は早ければ今月中にも公開される予定で、現在最終デザインが検討されているという。 歴代の韓国大統領は、鳳凰の紋章と署名を刻んだ記念腕時計を製作してきた。価格が手頃で実用的なため、主に功労者や海外要人への贈答用として重宝されてきた。 また、各大統領の哲学や価値観をデザインに込められる点も特徴だ。ムン・ジェイン（文在寅）元大統領の時計には「人が先だ」というスローガンが刻まれていたのが代表的な例である。 「大統領時計」は非売品だが、在任期間を象徴する歴史的価値があるため、コレクターの間では人気が高い。イ・ジェミョン大統領が就任初期に着用した腕時計が話題となり、一時完売騒ぎになったこともある。 今回のイ・ジェミョン大統領記念時計は、実用性とシンプルさを重視したデザインで登場する見込みだ。大統領室関係者は「シンプルな外観で、コスパ（価格対性能）と実用性を兼ね備えたモデルを準備中だ」と述べた。製作原価は約4万ウォンとされている。 イ・ジェミョン大統領が掲げる「国民主権政府」の理念を反映した文句も刻まれる可能性が高い。大統領はこれまで「国民が主人の国、共に幸せな大韓民国」を繰り返し強調してきた。 (c)news1

韓国で中国系EC（Cコマース）のアリババ系「アリエクスプレス」や「テム」などを通じた海外直購利用が急増するなか、消費者不満が急拡大している。国会政務委所属のイ・ヤンス議員（国民の力）が韓国消費者院から受け取った資料によると、2025年1〜7月の国際取引消費者ポータルへの相談件数は2336件で、前年同期（1497件）比56.0％増となった。 年間最多件数だった2023年同期（1615件）と比べても44.6％増加し、今年は史上最多件数に達する可能性が高い。 国別では中国（香港含む）に集中。所在地が確認された885件のうち54.7％（484件）が中国関連で、2位の米国（94件）の5倍を超えた。過去5年累計でも中国は全体の32.1％（1877件）を占め、米国（18.2％）やシンガポール（9.1％）、スウェーデン（8.7％）を大きく上回っている。 品目別では衣類・靴関連が突出。2025年1〜7月は全体の29.3％（684件）を占め、5年連続で最多となった。次いで航空券・航空サービス（20.1％、469件）、宿泊（15.0％、351件）が多かった。 処理結果を見ると、「クレジットカードのチャージバック案内など不満解決支援と語学サポート」が37％（4729件）で最多。次いで「証拠不足・資料未提出による終了」が26.5％（3392件）、「海外事業者への説明要求・処理」が17.1％（2184件）だった。 イ・ヤンス議員は「海外直購被害が特定国・特定品目に集中している。Cコマースの本格的な流入で消費者被害は急増しているが、実際の救済は難しい」と指摘。「消費者院の紛争解決権限を強化し、海外プラットフォーム事業者に国内代理人指定を義務づけるなど実効性ある対策が急務だ」と強調した。 (c)news1

韓国でオンラインゲーム内アイテムの取引を仲介するプラットフォームを通じた年間取引額が7000億ウォンに達しているにもかかわらず、課税や管理体制が整っていないことが分かった。 韓国国会企画財政委員会のチャ・ギュグン議員（祖国革新党）が国税庁から提出を受けた資料によると、過去4年半の累計取引額は3兆ウォンを超えた。 年度別では2021年7638億ウォン、2022年6986億ウォン、2023年6849億ウォン、2024年6771億ウォン、そして2025年上半期だけでも2136億ウォンに達している。これには個人間で現金を介した取引は含まれておらず、実際の市場規模はこれを大きく上回るとみられる。 現在、ゲームアイテム取引には専用の「業種コード」が存在しないため、付加価値税（VAT）の申告時には他の事業取引に合算される形でしか集計されていない。このため、アイテム取引単独での課税実績や市場動向を把握するのは困難な状況にある。 チャ・ギュグン議員は「年間7000億ウォン規模の市場を体系的に監督する必要がある。新たに業種コードを設け、税収規模を正確に把握するとともに、プラットフォーム外での非公式取引にも課税できる制度を整備すべきだ」と指摘した。 (c)news1

韓国のトロット歌手イム・ヨンウンが「10周年アジアアーティストアワード2025（AAA 2025）」人気賞の予選投票・男性ソロ部門で1位となった。 今回の投票は、韓国のモバイルファンダムアプリ「アイドルチャンプ」で、9月24日から10月13日まで実施された。 男性ソロ部門では、イム・ヨンウンが得票率28.94%となる18万2669票を獲得し、圧倒的な存在感を示した。 2位はグループBTS（防弾少年団）のジミンで5万7403票、3位は同じくBTSのVが5万2585票で続いた。 (c)STARNEWS

韓国のトロット歌手ソン・ガインが各種バラエティ番組に出演し、高視聴率をけん引している。 視聴率調査会社ニールセンコリアによると、12日にソン・ガインが出演したSBSのバラエティ番組「ミウセ」が首都圏世帯視聴率10.5％を記録し、週末・週間バラエティ全体で1位となった。 この日の放送では、歌手チョ・ヒョナが義父の80歳を祝うために準備したサプライズイベントにソン・ガインが登場。祝歌を披露し、瞬間最高視聴率は12.5%に達した。 さらにMBCのバラエティ「プクタヘン」ではパネラーとして軽快なリアクションとユーモアのあるトークで番組を盛り上げ、月曜放送のバラエティで最高となる全国視聴率4.6%を記録した。 (c)STARNEWS