子どものいる既婚の同僚が急な早退や休暇を取る際、その分の業務が未婚の社員に一方的に押し付けられているとして、不満を募らせる30代の未婚会社員の投稿が韓国のインターネット上のコミュニティーサイトで話題を呼んでいる。育児を支える職場の配慮と、特定の社員への負担集中をめぐる構造的な問題に、多くの共感や反論が寄せられている。
投稿者によると、所属するチームは8人中5人が既婚で子どもがいる。以前から育児による急な離席や半休はあったが、徐々に「子どもを迎えに行く」「保育園から呼び出しがあった」と先に退勤する同僚の残務が、自然と未婚社員の担当になる雰囲気が定着してしまったという。投稿者は「業務量が違うのにもかかわらず、成果給などの待遇がほぼ同じなのは納得がいかない」と不満を吐露した。
数日前の会議で、チーム長が「お互いに配慮し合おう」と発言した際、投稿者が「特定の人に業務が集中するのは問題だ」と意見したところ、既婚の同僚から「子どもを育ててみればそんなことは言えない」と言い返されたという。投稿者は「未婚だからといって、常に時間を多く使い、仕事を多く引き受けなければならないのか。会社のシステム自体に問題があるのに、声を上げると『未婚だから理解できないのだ』という空気にされてしまう」と訴えている。
この投稿に対し、ネット上では「未婚の立場からすれば不満に思うのは当然だ」「業務量に応じて成果給や人事評価に差をつけるべきだ」といった未婚社員への同情論が上がる一方、「出産や育児の制度は使うためにある」「社会全体で支えなければ少子化は解決しない」といった反論も寄せられ、職場の負担軽減と子育て支援の両立の難しさが浮き彫りになっている。
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