うつ状態にある青少年が現実で言えない苦しみをSNSに吐露し、一時的な慰めを得る一方で、より過激な自傷・自殺情報へと引き込まれていく実態が浮き彫りになっている。
韓国メディア「MONEYTODAY」は17日、匿名のオンライン空間が若者たちのセーフティーネットとして機能しつつも、深刻なリスクを高める場に変貌している現状を報じた。
同紙の報道では、学校でのいじめに苦しんだ若者が、親や教師ではなくSNSに苦しさを打ち明けた事例を紹介。最初は共感の言葉に救われていたものの、次第に投稿内容がエスカレートし、より危険な感情表現へと深まっていったという。
実際にSNS上で「#憂うつ」などのキーワードを検索すると、つらい感情を訴える言葉に交じって自傷を連想させる画像が混在しており、関連アカウントをたどることで、同伴自殺を求める書き込みなど深刻な危険情報へと容易にアクセスできる状態にある。
保健福祉省の資料によると、2024年に申告された自殺誘発・有害情報は60万2781件に達し、2022年（22万9764件）から約162％と急増している。しかし、実際に削除措置が取られたのは17万6163件と全体の29.2％にとどまる。対応の遅れを受け、韓国政府は2026年11月までに人工知能（AI）を活用した24時間モニタリングシステムを構築し、プラットフォーム企業への是正要請や青少年有害媒体物の管理を強化する方針だ。
だが、技術的な規制だけでは限界があるとの指摘も根強い。現行の韓国法では、自殺方法の提示や同伴者の募集は処罰対象となるものの、自傷画像の掲載や自殺を美化・戯画化する投稿は「有害情報」としての管理にとどまり、罰則がない。オーストラリアや英国、欧州連合（EU）など海外では事業者に有害コンテンツの削除義務や青少年保護義務を厳格に課す動きが進んでおり、韓国でも制度整備の遅れが指摘されている。
専門家らは「規制を強めて投稿を削除するだけでは、若者たちはさらに閉鎖的で見えにくい地下の空間へ移るだけだ」と懸念を示す。最も重要なのは、青少年がネットの世界に依存せず、現実世界の支援体制とつながれるようにすることだ。学校や地域社会、家庭が連携し、助けが必要なときに信頼して相談できる環境を整え、具体的な支援窓口へのアクセス方法を継続して伝えていくことが求められている。
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