「日本製品不買運動」と新型コロナウイルスの影響で明洞から撤退していたユニクロが、1兆ウォン台の業績回復を追い風に、再び中核商圏への復帰を準備している。
23日、ソウル・明洞のルメリディアン・ソウル明洞1～3階には、外部者の出入りを制限する案内文が掲示され、店舗外部は不透明なビニールで覆われていた。
ただ、覆いの隙間からは、すでにユニクロ商品の陳列がかなり進んでいる様子が確認された。内部ではスタッフが慌ただしく動く姿も見られ、開店が迫っていることをうかがわせた。
今回の明洞店は3200平方メートル規模で設けられる予定だ。店舗には「UTme!」「RE.UNIQLO STUDIO」「ピックアップロッカー」などのゾーンが備えられるとみられ、単なる販売空間を超え、ブランド体験を集約した大型店舗として構成される。ユニクロ関係者は「現在、明洞店のオープンを準備している段階だ」と話した。
今回の明洞復帰は、単なる新規出店以上の意味を持つ。ユニクロは2019年の日本製品不買運動と新型コロナの影響を経て、韓国国内店舗の効率化に入り、明洞商圏からも撤退した。かつての明洞中央店は、ソウルを代表するグローバル旗艦店だったが、その後の店舗数縮小の流れの中で閉店した。
今回の再出店は、いったん退いた象徴的商圏に再び旗を立てる動きと受け止められている。ユニクロは「ノージャパン」以前、韓国で攻撃的に事業規模を広げていたが、その後は収益性と効率を重視する戦略へ転換した。最近の業績回復を足場に、再び中核商圏の攻略に乗り出す姿だ。
ユニクロは2015年に売上高1兆1169億ウォン（約1206億3000万円）で初めて1兆ウォン（約1080億円）を超え、2019年には1兆3780億ウォン（約1488億2000万円）まで成長した。しかしその後、日本製品不買運動と新型コロナの影響で、2020年の売上高は6298億ウォン（約680億2000万円）まで減り、884億ウォン（約95億5000万円）の営業赤字を記録した。
2021年の売上高も5824億ウォン（約629億円）にとどまったが、2022年に9219億ウォン（約995億7000万円）、2023年に1兆602億ウォン（約1145億円）、2024年に1兆3523億ウォン（約1460億5000万円）と回復基調が続いた。2024年の売上高は1兆3523億ウォン（約1460億5000万円）、営業利益は2704億ウォン（約292億円）で、2年連続の1兆ウォン台売上高を記録した。営業利益も大幅に増え、業績回復が鮮明になったとの評価だ。
店舗数もこの流れを裏付ける。2019年には日本、中国に次いで多い190店水準まで増えたが、2022年には127店水準まで減った。その後、最近は131店水準で安定している。以前のようにやみくもに店舗数を増やすのではなく、象徴性と集客力の大きい中核立地に選別的に再進出する戦略と読める。
何より明洞は、ユニクロにとって象徴性の大きい場所だ。かつて明洞は、ユニクロが韓国市場でブランドの存在感を最も強く示した代表的商圏だった。今回も旗艦店の形で復帰を準備している点で、単なる再出店以上の意味があるとの評価が出ている。
業界関係者は「ユニクロが改めて明洞を通じ、ブランド体験と象徴性を前面に打ち出そうとしているように見える」と話した。
(c)news1