韓国の造船業界の注目が、アフリカ南東部のモザンビークに集まっている。最大17隻のLNG（液化天然ガス）運搬船を受注できる可能性があり、総額で約6兆ウォン規模の「ジャックポット（大当たり）」が期待されているためだ。特に、HD現代（HD現代重工業・HD現代三湖）とサムスン重工業は、プロジェクト中断以前に投資意向書（LOI）を締結しており、受注への期待が大きい。
最近、中国造船所によるLNG船受注拡大で懸念が高まっていた「K造船」にとって、今回の案件は反撃の好機となる可能性がある。
業界によると、フランスのエネルギー大手トタルエナジーズ（TotalEnergies）は1月29日（現地時間）、モザンビークLNGプロジェクトの「全面再開」を宣言する式典を開催した。これは、2025年11月にモザンビークLNGコンソーシアムが、2021年から宣言していた「不可抗力（フォース・マジュール）」を解除し、事業再開を決定した流れを汲むものだ。パトリック・プヤンネ会長兼CEOは、モザンビークのダニエル・チャポ大統領と会談し、「年産1280万トン規模のモザンビークLNGプロジェクトの作業を今後大々的に拡大し、2029年の初出荷を目指す」と述べた。
同プロジェクトは、総額約200億ドルを投じてLNGを開発する事業で、日本の三井物産や三菱商事、タイのPTTEPなどが参画している。2021年に地域の治安悪化を理由に中断していたが、ルワンダ軍の派遣などによる治安回復を受け、今回の全面再開に至った。
プロジェクト再開により、韓国造船業界の視線は一気にモザンビークへ向いている。2020年、HD現代とサムスン重工業は、トタルエナジーズ側とLNG運搬船17隻に関するLOIを締結していたからだ。
内訳は、HD現代三湖が9隻、サムスン重工業が8隻で、2029年の引き渡しを目標としている。造船各社はこれまで、新造船価格の上昇やスロット（建造ドックの空き）状況を考慮し、LOIの有効期限を2026年第1四半期まで延長してきた。2020年当時の価格から現在の相場（1隻あたり約2億5000万ドル）への価格調整が焦点となるが、総額は約42億5000万ドル（約6兆3000億ウォン）に達する見通しだ。
サムスン重工業の場合、モザンビーク沖のFLNG（浮体式LNG生産設備）事業の安定性も高まっている。2026年1月28日、アフリカ開発銀行（AfDB）は、イタリアのエネルギー大手エニ（Eni）が発注を予定している「コーラル・ノルト（Coral Norte）」FLNGプロジェクトに対し、1億5000万ドルの優先融資を承認した。同設備の建造においても、実績のあるサムスン重工業の受注が有力視されている。
ただし、LOIには法的拘束力がないのが一般的であり、新造船価格の再交渉や、日本の海運大手3社など船主側との最終調整が残っている。プロジェクトが正式に動き出した今、早期の本契約締結が待たれる状況だ。
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