年間アーカイブ 2025

韓国のある専業主婦の女性（29）には、2歳4カ月の子どもがいる。ある日、女性の家に友人（独身女性）がやって来た。昼寝中だった子どもが目を覚ました。友人が「抱っこしたい」と言ったため、抱っこしてもらった。 その時だった。子どもが友人の胸を触ろうとした。友達は最初、手で拒んでいた。だが、やがて「ダメ！」と強い口調で制止した。驚いた子どもは泣き出してしまった――。 女性はこの経緯を韓国のオンラインコミュニティに投稿した。 「突然触られたら気分が悪いかもしれないけど、そこまで真剣に怒ることなのか？　友人は『しつけが必要だね』と言ったが、まだ2歳の子どもに何をしつけるのか理解できない」 女性は友人の行動を過剰反応ではないかと訴えた。 この投稿にはさまざまな意見が寄せられた。 「他人の体を勝手に触ってはいけないことを今から教えなければならない」 「スキンシップは親子間のものであって、他人に対しては違う」 「友人に謝るべきだ。しつけの大切さを教えてくれたのだから感謝すべきだ」 専門家によると、3～5歳の幼児は性的好奇心が高まる時期であり、他人の体にも興味を持つことがある。 そのため、この時期に「自分の体も大切だが、他人の体も大切」ということを教える必要があるという。 (c)news1

韓国のメディカルビルのオーナー側が、小児科にやって来る親たちの度を越えた要請に疲れ切っているというエピソードが話題になっている。テナントの小児科医が5日、自身のSNSに投稿した話題だ。 投稿によると、ビルの設備や駐車場の管理はオーナーの息子が担当している。 本来、人当たりが良いタイプだが、ここ最近は顔色がすぐれない。そのうえ以前よりやせており、明らかに疲弊している様子だ。 実際、ストレス性胃炎で最近まで入院していたという。 小児科医は「建物の修理にやって来た彼を偶然見かけたが、かなりやつれており、何か問題があるのではと感じた」と語った。 その原因を探ると、実は、小児科を訪れる患者の保護者らの苦情だったという。 「ペットボトルを置き忘れたので防犯カメラで確認してほしい」 「トレーニングジムのボディプロフィール写真が、子どもの教育に悪いので管理して」 「トイレの温水が出ない」 「駐車場で車の鍵を落としたので探してほしい」 「保護者同士が駐車を巡ってもめているので確認してほしい」 このように、保護者らはあらゆる要求をしてくるというのだ。 この小児科が入居する前は電話がかかってくることはほとんどなかったという。 責任を感じた小児科医はオーナーの息子に謝罪した。 ネットユーザーたちは「苦情があったらすぐ建物のオーナーに連絡するのが不思議」「ジムの写真に対するクレームはママカフェでもよく見る」「こんな地域ではどんな業種でも商売は難しい」といった反応を示した。 (c)news1

マンションの住民が、何者かに投げ捨てられた食品ゴミによって愛車を汚される被害に遭い、怒りの声を上げている。韓国の中古品取引アプリ「タングンマーケット」に4日、その詳細が投稿された。 それによると、被害者は江原道春川市退渓洞のマンションに住む。今月3日、マンションの地上駐車場に車を停め、翌朝出勤しようとしたところ、車全体が食品ゴミで汚れているのを発見し、愕然としたという。 「何階から投げ捨てられたかは分からないが、窓から食品を投げたのは確かだ。昨日午後に駐車した車が、翌朝食品で汚れていた。どう処理すればいいのか困惑している」 公開された写真には、白い乗用車のボンネットが赤く染まり、投げつけられた食品の跡がくっきりと残っていた。また、周囲の車やマンションの花壇にも飛び散った形跡が見られた。 被害者はすぐに管理事務所に問い合わせたが、「対応できることはない」と言われたという。 この投稿に対し、ネットユーザーたちは「非常識だ」「管理費を払っているのに、管理ができていないのはおかしい。犯人を見つけて損害賠償を請求すべき」といったコメントが相次いだ。 韓国の廃棄物管理法によると、ゴミの不法投棄が発覚した場合、100万ウォン（約11万円）以下の罰金が科される。また、他人の財産に損害を与えた場合、刑法第366条に基づき、3年以下の懲役または700万ウォン（約77万円）以下の罰金が科される可能性がある。 (c)news1

韓国の飲食店で、喫煙を注意されたことに腹を立てた中年の男が女性店主に酒を浴びせたり、熱々のおでん鍋を投げつけたりする事件が起きた。仁川（インチョン）中部警察署が5日、特殊暴行の容疑で男の行方を追っていると発表した。 発表によると、男は2日午後7時50分ごろ、仁川・永宗島（ヨンジョンド）の居酒屋で女性店主に煮えたぎる鍋を投げつけ、酒を浴びせるなど暴行を加えた疑いが持たれている。 放送局JTBCの番組「事件班長」などが公開した防犯カメラ映像には、店内で電子たばこを吸っていた男が店主から「店内は禁煙です」と注意されて激高する様子が映っている。 男は逃げる店主を追いかけながら全身に酒を浴びせ、ついにはおでん鍋をつかんで投げつけた。そして店の隅に追い込み、暴行を加えた。 胸の骨を折るなど全治4週間のけがをした店主は「おでん鍋を顔にかけられそうになり、とっさに腕で防いだ」と当時の恐怖を語った。 警察は通報から3分で現場に到着したが、男はすでに逃走していた。警察は防犯カメラ映像の分析から、男が地元住民であることを突き止め、行方を追っている。 (c)news1

ソウル市江南区の有名レストランで昨年11月、固定が不十分だったガラス窓が倒れ、歩行中の40代女性を直撃する事故が発生した。女性は足や顔に打撲を負い、全治4週間と診断された。 被害者側は治療費を含む示談金として380万ウォン（約42万円）を要求したが、レストランを運営する有名シェフのイ・チャンオ氏側は損害額の根拠を求め、示談に応じなかった。結局、イ・チャンオ氏は過失致傷の容疑で立件され、警察の取り調べを受けた。 この件が報じられると、ネット上で批判が殺到した。イ・チャンオ氏のレストランのレビューには低評価が相次ぎ、「事故に巻き込まれたくなければ近づかない方がいい」「たった380万ウォンを渋ったのか」といったコメントが寄せられた。 イ・チャンオ氏は料理番組を通じて知名度を得たが、2017年には大麻密輸と使用の罪で有罪判決を受け、執行猶予付きの懲役刑を言い渡されている。 (c)news1

「民主主義の根幹である選挙の管理システムがこれほど杜撰であれば、国民が選挙結果を信頼できるはずがない」 韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領昨年12月12日の国民向け談話でこう語った。 YouTubeなど非公式な場で取り上げられていた「不正選挙」陰謀論が、公の議論の場に浮上した。ユン大統領は、昨年12月3日の「非常戒厳」宣布の理由の一つとして、中央選挙管理委員会（選管）の不透明性を挙げた。選管の独立性を維持するという名目のもと、適切な監視を受けていない実態を調査するためには、非常措置が不可欠だったと主張している。 ◇「不正選挙は不可能」…専門家の見解 多くの専門家は、韓国の選挙管理システムでは不正選挙は起こりえないと指摘する。 釜山カトリック大学のチャ・ジェウォン教授は次のように解説する。「韓国の選挙管理システムは非常に厳格に確立されている。開票時には選管の職員だけでなく、各政党や候補者の立会人も同席するため、不正は事実上不可能だ」 また、明知大学のシン・ユル教授も「不正選挙はあり得ない。もし本当に不正行為があれば、選挙結果と放送局の出口調査の結果に大きな差が出るはずだ。しかし、実際にはほとんど一致している」との見解を述べた。 ◇選管への不信感…不祥事と対応の問題 国会では、選挙結果に対する国民の不信感の要因として、選管の不誠実な対応を指摘する声が多い。過去には「ザル投票問題」や「親族採用疑惑」などのスキャンダルが発覚し、選管の信頼が揺らいだこともある。 与党のある中堅議員は次のようにみる。「不正選挙自体は起こりえないが、選管の不適切な管理は確かに存在する。選管が過去の不手際を隠そうとしたり、不祥事が発覚しても真摯に謝罪しなかったりする態度が、国民の不信を招いている」 さらに、選管を監視・制裁できる機関がほとんど存在しないことも問題視されている。国会も積極的に介入しにくい。選挙の審判役である選管に対し、議員が監視機能を果たすのは困難だからだ。ある初当選議員は「プレイヤー（政治家）がレフェリー（選管）を監視するのは不適切だ」とたとえる。 ◇国民の信頼低下…選管改革の必要性 世論調査によると、選管に対する国民の信頼度は低下している。 韓国ギャラップが今年1月7日から9日にかけて全国の成人1004人を対象に調査したところ、選管を「信頼する」と回答した人は40％にとどまった。特にユン大統領の弾劾に反対する層では、81％が選管を信頼していないと答えた。 こうした状況を受け、国会では選管の外部監視を強化する法改正が進められている。 与党・国民の力は、選管への監視・牽制システムを導入する「特別監察官法」を発議した。この法案には▽外部監査機関として「特別監察官」の導入▽選管事務総長の国会人事聴聞会制度の導入▽司法官の選管委員長兼任禁止――などが含まれる。 国会行政安全委員会のペ・ジュニョン議員（国民の力）は「適切な統制がなければ、選管の不正は繰り返される。選管自らが公正な姿勢を示さなければ、国民の信頼は得られない」と指摘した。 一方、野党・共に民主党のチェ・ヒョンイル議員も「選管は本来、公正な選挙管理者であるべきだ。しかし、規制・監督機関としての権限が過剰になり、不正を生む構造になっている」とし、選管の規制権限を縮小する「公職選挙法改正案」を推進すると明らかにした。 (c)MONEYTODAY

世界最大の移動通信展示会「モバイルワールドコングレス（MWC）」がスペイン・バルセロナで開催され、韓国のスタートアップ企業が革新的なAI技術を携えて挑戦した。特に、未来の有望企業を発掘するスタートアップ特別展示「4YFN（4 Years From Now）」には、韓国から78社が参加し、音声認識やAI音声合成技術などの最先端技術を披露した。 スタートアップ企業「TUAT」は、AIを活用した視覚補助アプリ「SULLIVAN PLUS」を展示した。このアプリは、視覚障害者が文字や物体、風景を認識し、音声で説明を受けられる機能を備えている。文字認識、色彩識別、顔認識、紙幣識別など多様な機能を提供し、AIカメラを通じてリアルタイムで情報を伝える。 2025年8月には、この技術を搭載したスマートグラスも発売予定で、メガネ型デバイスを装着するだけで、周囲の情報を音声で伝えるシステムが実現する。 「Hudson AI」は、感情をリアルに表現するAI音声合成技術を発表した。同社のAIは、従来の単調な機械音声ではなく、自然で人間らしい抑揚を持つ音声を生成する。特に、スポーツ実況の自動翻訳・多言語吹き替えサービスを提供し、2025年3月から北米のスポーツチャンネルで野球中継の実況翻訳を手掛ける。 現在、9言語に対応し、音声合成にかかる時間は約15分。2025年後半にはリアルタイム対応を目指し、ライブストリーミング機能を強化する。 また、同社のAIエージェントは、自然な会話を可能にする音声AIを搭載。デモでは、機械的な音声ではなく、温かみのあるトーンで受け答えするAIカスタマーサポートが披露された。 「VTouch」は、特定の音声のみを識別するAI音声認識技術「WIZPR RING」を発表した。指輪型デバイスを使用し、装着者の音声コマンドだけを認識する仕組みだ。 例えば、指輪に口を近づけて「1時間後に会議のリマインダーを設定」と話すと、スマートフォンに自動で予定が登録される。運転中やスマートフォンを操作できない状況でも、遠隔操作が可能になる。 この技術は韓国語、英語を含む20カ国語に対応しており、AIとの音声対話の利便性を飛躍的に向上させることが期待される。 (c)news1

北朝鮮が5年ぶりに西側団体観光客向けに再開した羅先観光を、わずか3週間で突如中断し、その背景に関心が集まっている。 北朝鮮専門旅行会社「高麗ツアーズ」や「ヤング・パイオニア・ツアーズ」は5日、公式サイトを通じて、北朝鮮側のパートナーから羅先観光が一時中断されたとの通知を受けたことを明らかにした。 中断の理由や再開時期については不明で、旅行会社側も具体的な状況を確認している段階だ。 今回の羅先経済特区観光は、北朝鮮が新型コロナウイルスの影響で長期間国境を封鎖していた後、5年ぶりに西側団体観光客を受け入れたもので、注目を集めていた。 北朝鮮は2023年以降、ロシアからの団体観光客の受け入れを限定的に再開していたが、先月中旬に西側団体観光客にも羅先観光を許可した。しかし、1カ月も経たずに突然観光を中断した。 これについて、北朝鮮が西側観光客によって国内の実態が露呈し、外部情報が流入することを懸念した可能性が指摘されている。 最近、羅先を訪れた西側観光客が、メディアのインタビューやSNSを通じて旅行体験を公開し、否定的な評価が相次いだことに北朝鮮側が敏感に反応したという見方だ。 観光客の多くは、自由な行動が制限される厳格な管理体制や、老朽化した施設など、北朝鮮の劣悪な環境について批判的なコメントを残していた。 統一研究院のチョ・ハンボム特別研究員は次のように推測する。 「北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記は元山や三池淵などの観光開発に自信を持っているが、羅先のような地方の状況は十分に把握していなかったのではないか。準備が整わないまま観光を急いで再開した結果、さまざまな問題が表面化し、それが外部に漏れるのを防ぐために観光を中断した可能性がある」 観光中断のタイミングから、北朝鮮がロシアへの派兵情報の流入を警戒した可能性も浮上している。 最近、北朝鮮が今年1～2月にかけて約1500人の兵士をロシア・クルスク地域に派遣し、さらに北朝鮮軍の捕虜2人がウクライナ軍に生け捕りになった事実が報じられた。 北朝鮮はこれまでロシア派兵を公式に認めていないが、西側観光客が増加すれば、こうした情報が国内に広まるリスクがある。 実際、最近の旅行記録によると、一部の観光客が北朝鮮ガイドに対し、北朝鮮軍のロシア派遣について質問する場面があったとされる。特に、北朝鮮軍捕虜が韓国への亡命を希望しているといった情報が内部に流入することを恐れた可能性がある。 ただ、外国人観光事業は2025年の北朝鮮の重要な経済戦略の一環であるため、観光中断が長期化する可能性は低い。 北朝鮮は現在、4月6日に開催される「第31回平壌国際マラソン」の参加者を募集しており、6月には約10年間開発を進めてきた江原道・葛麻（カルマ）海岸観光地区の開業が予定されている。 このため、北朝鮮は羅先の施設を改修し、観光客の行動をより厳しく管理する対策を講じたうえで、観光を再開する可能性が高いとみられている。 (c)news1

韓国の憲法裁判所が進めているユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領の弾劾審判の判決が、今週中に下される可能性が高まっている。ユン大統領が8日に裁判所の決定で釈放されたことにより、審判の行方に新たな変数が生じた。 弾劾審判の弁論が終結してから13日が経過し、判決が近いとの見方が強まっている。過去の弾劾審判の判例を考慮すると、13日または14日に判決が下される可能性が高いとされている。憲法裁判所は、11日ごろに判決日を発表するとみられる。 過去の判例を振り返ると、1988年に設立された憲法裁判所は、これまでに8件の弾劾審判を扱い、そのうち7件を木曜日または金曜日に判決している。特に、大統領を務めたノ・ムヒョン氏やパク・クネ氏の弾劾判決はともに金曜日に言い渡されており、今回も14日（金曜日）に判決が出る可能性が高いとみられる。 一方で、ユン大統領の釈放は、審判の進行に影響を与える可能性がある。拘束中に弁論に出席していたユン大統領が、弁護権を十分に行使できなかったと主張することも考えられる。このため、大統領側が弁論の再開を要求する可能性も指摘されている。 また、憲法裁判所が判決日をいつ発表するかも注目される。通常、弾劾審判の判決は最終弁論から約2週間後に出されるケースが多く、今回もその前例に沿う形で進む可能性が高い。しかし、9日（日曜日）の時点で憲法裁判所から発表がない場合、判決日は10日以降に発表されることになる。 さらに、一部では17日（月曜日）に判決が下される可能性も取り沙汰されている。これは、18日に予定されているパク・ソンジェ法相の弾劾審判の弁論に影響を与えないようにするためとされる。ただし、これまでの判例では月曜日に判決が下されたケースはほとんどなく、可能性は低いとの見方が強い。 ある判事は「通常、合議制の裁判では週末に判事が記録を検討し、月曜日に議論することが多い。今回の弾劾審判でも、8人の憲法裁判官が慎重に審議を進めるはずだ」との見解を示している。 (c)news1

韓国のディスカウントストア「ホームプラス」が企業再生手続き（法定管理）を申請したことで、取引先企業が対応を迫られている。LG電子は6日、ホームプラスへの製品出荷を一時停止し、サムスン電子も新規供給を止めている。一方、ロッテウェルフードや東西食品などの大手食品メーカーも新規納品を停止し、中小食品会社も様子を見ながら対応を検討している。 法定管理による支払い遅延や未払いの懸念が取引先の判断に影響を与えており、多くの企業が今後の対応を協議している。ある中小企業の関係者は「経営正常化の可能性を見極めながら判断するしかない」と語った。 また、5日には新羅免税店やCJフードビルなどが、支払い遅延を理由にホームプラス商品券の使用を停止した。ホームプラスは発行済みの商品券の96％以上が自社店舗で利用されるため、大きな影響はないと説明している。 流通業界関係者の間では、今回の事態が昨年のティモンやウィメプの未払い問題と類似しているとの見方もある。ある関係者は「企業の経営状況を分析しながら、慎重に判断する必要がある」と指摘する。 ホームプラスは資金確保に問題はないと強調し、6日時点で使用可能な現金残高は3090億ウォン、今月の純現金流入は約3000億ウォンと見込まれている。総資金6000億ウォン以上を確保し、取引債権の支払いに支障はないと説明している。 (c)MONEYTODAY