年間アーカイブ 2025

金価格の高騰を背景に、韓国江原道江陵（カンウォンド・カンヌン）の海岸に、金属探知機を手に「金探し」をする住民が現れた。12日に韓国SBSが報じた。 報道によると、江陵市内の海辺で、金属探知機や金属製の網状の道具を持ち歩き、砂浜をくまなく探し回る男性の姿が目撃された。 この男性は大きなヘッドホンをつけ、金属探知機の音に耳を澄ましながら浜辺を歩き回り「埋もれた金」を探すことに熱中していたという。 だが、警察はこうした行為に対して警鐘を鳴らしている。過去に、海水浴場で金属探知機を使い、落とし物の金の指輪を探し出して売却した人物が占有離脱物横領容疑で立件された事例もあるからだ。 警察は「落とし物や忘れ物は拾得物として届け出る義務がある。勝手に持ち去れば犯罪になる可能性がある」と注意を呼びかけている。 一方、韓国取引所によれば、金1グラム当たり価格は先月14日に16万3530ウォン（約1万8000円）を記録し、史上最高値を更新した。 (c)news1

義父が食べ残したご飯を食べるよう勧める姑に困っているという韓国の女性のエピソードが、11日に放送されたJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。 義実家に年に5～6回訪れるという50代の女性は「行くたびに姑は温かく迎えてくれるが、義父の食べ残したご飯を食べるように言われるのが悩みだ」と打ち明けた。 女性は「新しいご飯があるのに義父が食べ残したご飯を渡す。夫や義姉、義父にはいつも新しく炊いたご飯を出しているようだ」という。 最近になって「衛生的に気になる」と感じ、食べ残しのご飯を拒否したところ、姑は女性の息子、つまり孫にそのご飯をあげようとした。思わず「この子もおなかがいっぱいだと言っていますので」と言って阻止したという。 女性は「急いで茶わんを片付けたが、その後義姉夫婦が来ると、姑は新しくご飯を炊いて出していた」と振り返り、「姑に悪意があるわけではないのだろうが、少し不公平だと感じる」と本音を明かした。 (c)MONEYTODAY

韓国・済州島（チェジュド）のペット幼稚園で犬たちが文化的な生活を楽しむ姿を収めた映像がSNSで話題を呼んでいる。 トイプードル「ルビ」の飼い主によると、ペット幼稚園から送られてきた「犬たちの団体鑑賞時間」の動画をインスタグラムに公開したところ大きな反響があったという。 映像は「雨の日、済州島のワンちゃんたちの文化生活」と題され、アクリル板で仕切られたスペースに座り、アニメーションを鑑賞する16匹の犬たちを映し出している。 犬たちはスクリーンから流れる「ピーピー」という音に反応し、おもちゃで遊んだり、耳を傾けたりしている。音に合わせて首をかしげる犬、後ろ足で立ち上がってスクリーンに夢中の犬、じっと画面を見つめる犬――。その個性豊かな仕草が印象的だ。 ネットユーザーたちからは「ポップコーンも配るべきじゃない？」「大きな犬の後ろに座ってる子たちがちょっと気の毒（笑）」「2列目の子、立ち上がらないで！後ろが見えないよ（笑）」など、ユーモアあふれるコメントが寄せられた。 ルビの飼い主は「この幼稚園に通い始めて4年。さまざまなアクティビティのおかげでルビの表情が明るくなった。ペットが増えている今、犬の幸せを第一に考える施設がもっと増えてほしい」と話した。 (c)news1

韓国のグループBIGBANGメンバーの歌手G-DRAGON（ジードラゴン）のワールドツアー「WEAVER MENSCH IN KOREA」が3月29、30両日開催される。8年ぶりの単独コンサートとあって国内外のファンが殺到し、6万5000席が即完売。特に海外からの観客が多く、韓国経済への波及効果が注目されている。 所属事務所ギャラクシーコーポレーションによると、観客の約半数が海外からで、その中でも中国人ファンが多い。グループ「防弾少年団（BTS）」の公演を基準に試算すると、G-DRAGONのコンサートによる総消費創出額は約4000億ウォン（約450億円）に達すると見込まれる。 コンサート関連の消費は420億ウォンとされ、チケット販売収入は約130億ウォンにのぼる。さらに、応援グッズなどのMD商品の販売も大きな収益源で、人気アーティストの公演ではチケット収益の2倍以上に達することもある。今回のMD売り上げは最大290億ウォンに達する可能性があり、新たなコンセプトの商品も投入される。 海外観客の経済貢献も大きい。韓国観光データによれば、外国人観客は平均6泊7日滞在し、1人あたり約273万ウォンを消費する。同行者も含めると最大12万3500人が韓国を訪れ、滞在中の総支出は約3372億ウォンに達する見込み。 今回のコンサートでは、ギャラクシーコーポレーションがロボットやAI、ホログラム技術を導入し、最先端の演出を展開する。さらに、地元自治体も経済・社会的波及効果を分析し、韓流観光の発展につなげる方針だ。 (c)MONEYTODAY

韓国の俳優キム・スヒョンと、俳優キム・セロンさん（今年2月に死去）が一緒に撮影した「自撮り写真」が新たに公開された。この写真の公開により、2人の交際時期を巡る議論が再燃している。 YouTubeチャンネル「ガロセロ研究所」は14日のライブ配信で、キム・スヒョン側が「キム・セロンさんが未成年だった時期に交際した事実はない」と否定したことに対し、「キム・スヒョンは最後まで、キム・セロンさんと未成年時代に交際していないと嘘をついた」と批判。「つい先日まで事実無根だと否定し、絶対に交際していないと言い切っていたが、キス写真が公開された途端に『成人してから交際した』と発言を変えた。謝罪もない」と主張した。 さらに、「ガロセロ研究所」は「キム・セロンさんが日記を書き、交際開始日を正確に記録していた」とも主張。そのうえで、新たに公開された写真には、キム・スヒョンとキム・セロンさんが顔を寄せ合い、親しげに微笑む様子が写っており、キム・スヒョンは「JDC」と記された帽子を着用していた。 「ガロセロ研究所」は当初「この写真は済州島で撮られたものだと思っていたが、制作スタッフが場所を特定した。実際には、ソウルの森にあるギャラリアフォレの前、つまりキム・スヒョンの自宅前で撮影されたものだ」と説明した。 その後、あるオンラインコミュニティでは、キム・スヒョンがこの「JDC」の帽子を着用していた時期が2015～2017年だという推測が浮上。当時の着用写真も証拠として挙げられた。キム・セロンさんは、その時期には未成年だった。 さらに、この帽子を提供したというブランド関係者とされるネットユーザーは「我が社で提供した帽子なので時期は間違いない。2015年末に販売開始された2016年シーズンの製品で、2015年12月に海外出国する際は必ず着用するようになっていた。2017年にはロゴがブラックになった新しいデザインが登場し、再び提供された」と主張している。 (c)news1

韓国で少子化が進む中、2024年の私教育費が過去最高を記録した。医学部人気の高まりに加え、2025年度の医学部定員増加が影響し、私教育への支出が拡大したとみられる。また、幼児教育市場の過熱も深刻化している。 韓国教育省が発表した「2024年小・中・高校私教育費調査」によると、2024年の私教育費総額は29兆2000億ウォン（約3兆2600億円）で、前年比7.7％増。調査開始以来の最高額となった。特に医学部受験を目指す浪人生や再受験生（N修生）が増加し、競争の激化が私教育費の上昇を後押ししたと分析されている。私教育への参加率は80％に達し、過去最高を更新した。 また、医学部志望者が多い上位10％の高校生の私教育参加率も前年より増加した。市民団体「私教育を心配しない社会」は、「昨年は最上位層の私教育参加率が減少したが、今年は競争圧力が強まり、受験生が私教育に頼らざるを得ない状況になっている」と指摘する。一方、教育省は「医学部定員増だけが私教育費の増加を招いたとは断定できず、さらなる分析が必要」との立場を示している。 さらに、幼児教育への支出の高さも問題視されている。教育省の試験調査によると、幼児の英語教育にかかる月平均私教育費は34万ウォン（約3万8000円）で、小学生（23万2000ウォン）、中学生（27万9000ウォン）、高校生（32万ウォン）を上回った。 ソウル・大峙洞の学習塾街では、医学部受験準備の「初等医学部クラス」に加え、「4歳試験」「7歳試験」など幼児向けの入試競争が加速。英語幼稚園や塾の入学試験が一般化し、一部の英語塾では7歳児クラスでアメリカの小学校教科書を使用する例も報告されている。 教育省は、乳幼児向け私教育市場の過熱を防ぐため、過剰な広告や不当な授業料徴収の取り締まりを強化すると発表した。しかし、具体的な規制策は未だ示されておらず、今後の対応が注目される。 (c)news1

43歳で亡くなった韓国の歌手フィソンさんの追悼式が16日午前6時、ソウル市江南区のサムスンソウル病院葬儀場で営まれ、遺族や親交のあった音楽仲間らが出席し、最後の別れを告げた。午前7時ごろに出棺となり、京畿道南楊州市の広陵追慕公園に埋葬された。 フィソンさんの葬儀場は死亡4日後に設けられた。当初は非公開での葬儀が予定されていたが、所属事務所は「遺族の深い熟慮の末、フィソンさんさんを記憶し、愛してくださった多くの方々と共に追悼の時間を設けることにした」と説明している。 弔問には、所属事務所の後輩であるガールズグループ「ICHILLIN'」をはじめ、godのキム・テウ、歌手KCM、Big Mamaのイ・ヨンヒョンら、親交のあった芸能人らが訪れ、故人を偲んだ。 フィソンさんは3月10日午後6時29分ごろ、ソウル市広津区の自宅マンションで倒れているのを家族が発見し、その後、死亡が確認された。警察は現在、具体的な死因について調査を進めている。 フィソンさんは1982年2月生まれ。2002年にアルバム「Like A Movie」でデビューし、数多くのヒット曲を発表した。しかし、2019年12月から向精神薬である睡眠麻酔剤プロポフォールを複数回投与した疑いで起訴され、2020年にはソウル市内の建物内トイレでプロポフォールを投与中に倒れているところを発見された。裁判では懲役1年、執行猶予2年の判決を受けたものの、その後も音楽活動を継続し、ライブや公演を通じてファンとの交流を続けていた。 (c)news1

韓国のディスカウントストア「ホームプラス」が企業再生手続き（法定管理）を申請したことで、関連する債券に投資していた個人投資家に数千億ウォン規模の損失が発生する恐れが出ている。すでに一部の投資家が集団行動を起こしており、事態はさらに拡大する可能性がある。 ホームプラスはクレジットカード決済で得た債権を基に資産流動化電子短期社債（ABSTB）を発行していたが、実質的な担保資産がなく、10日に満期を迎えた際に債務不履行を宣言。未払いとなったABSTBは約4000億ウォンに達し、そのうち3000億ウォン以上が個人および法人投資家に販売されていた。加えて、企業手形（CP）や電子短期社債1880億ウォン分も返済が滞り、個人投資家の損失は避けられない状況だ。 証券業界関係者は、ホームプラス関連のABSTBやCPなどへの投資総額が約5000億ウォンに及ぶと推計している。メリッツ金融グループは1兆2000億ウォンを融資し、不動産を担保に資金回収の見込みがあるが、個人投資家に救済の道はほぼないとみられている。 ホームプラスは「ABSTBやCPは証券会社が販売したもので、当社とは無関係」との立場を示しているが、企業再生手続き申請の直前までCPを発行していた点が問題視されている。先月25日にもCPを発行し、申請の1週間前まで資金調達を続けていた。金融監督院は、企業再生を認識したうえで発行を継続した可能性を調査しており、不正行為の疑いも指摘されている。 流通業界では、ホームプラスが債券発行時に不正を認識していたと判明すれば、世論の反発が強まり、事態の収拾がさらに難しくなるとの見方が強い。すでに投資家らは金融監督院前で抗議集会を予定しており、ホームプラスの対応次第では法的手続きに発展する可能性もある。 (c)news1

韓国の俳優キム・スヒョンが俳優キム・セロンさん（今年2月死去）との未成年時代からの交際疑惑について二度にわたり否定する立場を表明したものの、広告業界では契約解除の動きが広がっている。 韓国の化粧品ブランド「ディント（Dinto）」は15日、公式ホームページとSNSを通じて「キム・スヒョンとの広告モデル契約を解除する」と発表した。同ブランドは「最近の議論に関し、これまでパートナーとして活動してきたキム・スヒョンおよび所属事務所からの立場表明を待っていたが、発表内容を確認した結果、契約の履行が困難だと判断した。ブランドが追求する価値と消費者の信頼を守るため、弁護士を通じて契約解除の手続きを進めている」と表明した。 これはキム・スヒョン側の釈明を受けても、今後のパートナーシップを継続できないと判断した結果である。 キム・スヒョンの所属事務所「ゴールドメダリスト」は14日、「キム・スヒョンがキム・セロンさんと交際したのは、キム・セロンさんが成人となった2019年の夏から2020年の秋までだ」として、未成年時代からの交際疑惑を否定している。 しかし、広告業界では「キム・スヒョン切り」が続いており、前日にはイタリアの高級ブランド「プラダ」が「問題の重大性を考慮し、双方合意のもと協業を終了した」とし、「契約解除は本社レベルで決定された」と明かした。 また、韓国のベーカリーチェーン「Tous Les Jours（トゥレジュール）」も、今月中に終了予定だったキム・スヒョンとのモデル契約を更新しない方針を決定している。同ブランドをはじめとする企業は、公式SNSからキム・スヒョンの写真を削除するなど、迅速な対応に追われている。 (c)MONEYTODAY

韓国で第1次ベビーブーム世代（1955～1963年生まれ）と第2次ベビーブーム世代（1964～1974年生まれ）の間で資産の逆転が起きていることが明らかになった。新型コロナウイルスのパンデミック以降、第2次世代の総資産が第1次世代を上回る状況となり、世代間の経済格差が拡大している。 韓国保健社会研究院の報告書によると、2012年時点では第1次世代の総資産が平均4億1936万ウォン（約4286万円）で、第2次世代の3億2694万ウォン（約3340万円）を上回っていた。しかし、2023年には第1次世代が6億2387万ウォン（約6374万円）、第2次世代が6億4236万ウォン（約6564万円）となり、資産の逆転が発生した。 この背景には、第1次世代が引退し資産を活用する段階に入ったのに対し、第2次世代は引き続き資産形成を続けていることがある。また、第1次世代の勤労所得が2018年を境に減少した一方、第2次世代の勤労所得は増加傾向を維持している。 ただし、第2次世代は負債の増加も顕著で、年平均増加率は5.04％と、第1次世代の0.68％を大きく上回る。資産構成の違いもあり、第1次世代は不動産が中心なのに対し、第2次世代は金融資産への依存度が高い。 第1次世代は国民年金制度の導入（1988年）時点で30～40代だったため、加入期間が短く、受給額が少ないという課題を抱えている。国民年金加入率は第1次世代が74.0％、第2次世代が81.4％と差があり、今後、高齢貧困のリスクが高まると懸念されている。 研究院は「ベビーブーム世代の老後の安定は、社会全体の安定にも直結する。年金や社会保険政策は各世代の特性を反映した差別化が必要だ」と提言している。 (c)news1