年間アーカイブ 2025

不倫していた夫と現在離れて暮らしている韓国の女性が14日に放送されたYTNラジオ「チョ・インソプ弁護士の相談所」で、子どもたちの留学費を支援している夫に感謝しつつも「どうしても許せない。離婚したい」と語った。 女性は結婚して20年以上たつ夫が過去に2年間、別の女性と不倫関係にあったことを3年前に知り、大きなショックを受けた。夫婦には3人の子どもがおり、女性は当時経営していた離乳食のチェーン店を閉め、精神科で治療を受けるところまで追い詰められた。 だが、夫は「終わった話だ」と開き直り、謝罪すらしない。女性は「終わったかどうかは関係ない。重大な裏切りを犯しておきながら平然と私と暮らしていたことが恐ろしかった」と語る。子どもたちも不倫の事実を知っており、「父に失望した」と母親に打ち明けたという。 その後、女性は子どもたちの海外留学に合わせてニュージーランドに渡り、現地で生活している。とはいえ、夫は毎月500万ウォン（約50万円）以上を学費や生活費として送金しており、家の賃貸料も負担している。 それでも女性は「最後まで謝罪しない夫の態度がどうしても許せない。憎らしくて仕方がない」とし、「海外在住の私でも離婚できるのか」と尋ねた。 シン・ゴウン弁護士は「離婚訴訟の当事者が韓国国民であれば、国外に居住していても韓国の裁判所で離婚や親権について争うことが可能だ」と説明。「不倫発覚から3年以上たっていても、夫婦関係が改善されずに破綻に至り、長期別居が続いている場合には離婚が認められる可能性がある」と付け加えた。 一方、不倫相手の女性への慰謝料請求については「時効があるので一定の期間を過ぎれば請求できない」と注意を促した。 (c)news1

夫に黙って仮想通貨（暗号資産）への投資で3億ウォン（約3000万円）もの利益を得た主婦の行為が「離婚の有責事由になるのか」という相談が13日、韓国の弁護士ヤン・ナレ氏のYouTubeチャンネルに寄せられた。 相談者は40代前半で結婚7年目の男性。専業主婦の妻に家計管理を一任してきた。夫婦は結婚当初に仮想通貨への投資で大損したことがあり「投資は絶対にしない」と約束していた。 妻から「今度積立が満期になるけど、それで少しコインをやってみようか」と誘われた際には、男性が「失敗すれば一瞬で終わる。やめよう」と説得。仮想通貨市場が高騰したタイミングで、男性が「少しだけやってみようか」と言うと、今度は妻が「今から乗ったら逆に損する」と止めた。 その数日後のこと、男性は偶然妻のスマートフォンに仮想通貨取引所のアプリがインストールされたままであることに気づいた。妻は「値動きを確認していただけ」と説明したが、男性がアプリを開くと、満期になった積立金を元手に妻がこっそり投資し、1億ウォン（約1000万円）未満の投資額が3億ウォンに膨れ上がっていたことが分かった。 男性が「ひそかに投資して稼いだことを隠していた。裏切られた思いだ」と言うと、妻は「秘密にしていたのは後ろめたさがあったから。売却後に話そうと思っていた。ここまで増やしたんだから、むしろ褒められるべきじゃないの？」と反論した。 男性は「積立金は夫婦の共同財産。稼いだ事実を隠し続けたことで信頼が崩れた。これ離婚理由になるか、投資で得た利益が財産分割の対象になるか知りたい」と尋ねた。 ヤン・ナレ弁護士は「妻の行為は有責とみなされる可能性がある。共同財産である積立金を無断で投資に使ったから」と説明。「投資の資金は夫の収入であることから夫の貢献度は十分。だから投資で得た利益は財産分割の対象になる」と述べた。 (c)news1

韓国の人気女性コメディアン、イ・セヨンが豊胸手術を受けた後、自らのYouTubeチャンネルでビキニファッションショーを披露し、「放送できないレベル」と語るほどの自信を見せている。 イ・セヨンは7日、自身のチャンネル「ヨンピョンTV」で「AカップからEカップへ、手術後に着たかった服を試着してみた（ft. ビキニ）」というタイトルの動画を公開した。 動画では「もともとAカップだったが、フィラー注射でA～Bカップになり、手術後はD～Eカップになった」と説明。脂肪移植の生着率を高めるには体重を少し増やす必要があるそうで、手術前に52～53キロに増量し、現在は46～47キロを維持しているという。 イ・セヨンは「前はヌーブラや盛りブラがないと着られなかった服が、今は何も気にせず着られてとても幸せ」と満足そう。「最近、胸に関する動画が話題になったが、あの時はまだ腫れている状態だった。腫れが引いて自然な仕上がりになった」と述べた。 動画ではビキニも次々と披露。スキントーンのビキニ姿で登場して「これは放送できないかも」と自ら「放送不可」と判定する場面も。青緑色のビキニを着た際には「知り合い10人中2人は持っているデザイン。さりげなくセクシーで気に入っている」と笑った。 イ・セヨンは昨年12月にフィラー注射を受けた際に副作用が発生し、およそ1000万ウォン（約100万円）かけて再手術したことも公表している。「もうこれ以上の整形はしない」と言いつつ、最近は乳輪の色素をピンクにするタトゥーを入れたことを明かした。 (c)news1

韓国の歌手で女優のナナが、人間性を巡る議論に巻き込まれた男性グループTHE BOYZ（ザ・ボーイズ）のソヌに苦言を呈した。 きっかけは、オンラインコミュニティに投稿された動画にナナが「しかられなきゃね」とコメントしたこと。 その映像には、ラジオ収録後に移動中、エアーポッズを落とし、これを拾ってくれた警備員にあいさつもせずに立ち去ったように見えたため、マナーに問題があるとの批判が寄せられていた。 ナナのコメントを受けて、ソヌのファンの一部がナナのインスタグラムに「黙って自分のことだけやってろ」「謝れ、消えろ」「自分の行動を省みろ」などと投稿。12日には「数秒の映像で人を決めつけるなんて残念だし、考えが浅い」という苦言もあった。 これに対してナナは「一を見れば十が分かる」と返信し、ソヌの態度に問題があると改めて強調。「ナナの言う通り」「ソヌは説明したじゃん」と賛否が入り乱れる事態となった。 ソヌは今回の騒動についてネット上で「映像を見て自分でも礼儀がなかったように見えると感じた。実際には『ありがとうございます』と言ったけど頭を下げなかったので誤解を招いた」と語っている。 また、「普段からマナーには気を付けているし、掃除してくださる方にも必ずあいさつしている。これからは誤解を生まないよう、もっと気をつける」と述べた。 (c)MONEYTODAY

韓国の男性グループSHINee（シャイニー）のテミンのが、人気ダンサーのノゼとの熱愛説に包まれている。 テミンの所属事務所「ONE HUNDRED」の関係者は16日、News1に対し、「熱愛説について確認中であり、整理がつき次第お伝えする」との立場を示した。 熱愛説の発端となったのは、最近オンラインコミュニティを中心に拡散された1本の動画だ。動画には、テミンとノゼと思われる男女が親しげに会話を交わし、腕を組んだり、バックハグをするなどのスキンシップを交わす様子が映っており、ファンの間で大きな話題となっている。 これまでもSHINeeファンの間では、テミンとノゼの間に何らかの関係があるのではとの憶測がたびたび取り沙汰されてきた。今回の映像がその“証拠”ではないかという声も出ており、真相に注目が集まっている。 (c)news1

韓国の人気グループNewJeans（ニュージーンズ）のメンバーらが、「単独活動」を禁止した決定に不服を申し立てたもののソウル中央地裁に16日却下され、同じ日、即時抗告状を提出した。メンバーの代理人が明らかにした。 NewJeansは昨年11月28日に緊急記者会見を開き、所属事務所でありHYBE傘下レーベルであるADOR（アドア）に対して是正を求めた事項が改善されていないとして、事務所を離れると宣言した。同29日午前0時をもって専属契約は解除され、単独で活動するという意思を明らかにした。 だがADORは昨年12月、専属契約の有効性確認訴訟を提起。さらに1カ月後には仮処分を申請して「専属契約訴訟の一審判決が出るまでADORの企画会社としての地位を認める」「ADORの承認・同意のない広告契約などの禁止」などと求めた。 裁判所が先月21日、ADOR側の仮処分申請を認めたことで、NewJeansメンバーは▽作詞・作曲・演奏・歌唱などミュージシャンとしての活動▽番組出演、イベント、広告契約の締結・出演▽大衆文化芸術人としての地位・認可に基づいた商業活動――など、ADORの承認・同意なしにはすべての芸能活動が実質的に禁止された。 NewJeansメンバーは、仮処分申請が認められた当日に裁判所に異議申立書を提出したが、ソウル中央地裁は4月16日、メンバー5人の異議申し立てを棄却した。 (c)news1

韓国の与党「国民の力」の大統領選挙候補らが、大統領選（6月3日）への不出馬を表明したオ・セフン（呉世勲）ソウル市長に相次いで接触している。22日に発表予定の第1次予備選で「ビッグ4」入りを目指す中、オ・セフン氏の支持層の取り込みを狙う動きとみられる。 「国民の力」は16日、第1次予備選に進出する候補8人を発表した。名を連ねたのは、キム・ムンス（金文洙）元雇用労働相、ナ・ギョンウォン（羅卿瑗）議員、アン・チョルス（安哲秀）議員、ヤン・ヒャンジャ（梁香子）元議員、ユ・ジョンボク（劉正福）仁川市長、イ・チョルウ（李喆雨）慶尚北道知事、ハン・ドンフン（韓東勲）前代表、ホン・ジュンピョ（洪準杓）前大邱市長の8人。 このうちキム・ムンス氏、ナ・ギョンウォン氏、アン・チョルス氏、ユ・ジョンボク氏、ホン・ジュンピョ氏の5人が、15日から16日にかけてオ・セフン氏と面会した。 16日、ソウル市庁を訪れた4人（キム・ムンス氏、ナ・ギョンウォン氏、アン・チョルス氏、ユ・ジョンボク氏）は、オ・セフン氏が提案した政策を自身の大統領選公約に反映する意向を示している。 (c)news1

韓国IT大手カカオが、グループ内の主要事業を除く複数の系列会社の売却説に揺れている。生成AIとメッセンジャー「カカオトーク」を中心とした“選択と集中”戦略を掲げる中、ポータルサイト「Daum（ダウム）」、ゴルフ、モビリティ、エンターテインメントなど多方面で売却説が浮上し、組織内の動揺が広がっている。 非上場子会社であるカカオモビリティ、カカオVX（ゴルフ）、カカオエンターテインメントに続き、Daum事業を含むコンテンツ部門の分社化も議論されているという。特に注目されているのは、今月9日に浮上したカカオエンターテインメントの売却説だ。カカオ側はすぐに「確定した事実はない」と否定したが、カカオエンタの共同代表も「財務的投資家との協議が曲解された」と社内掲示板で釈明するなど、火消しに追われた。 しかし、社員の不安は消えない。先月、Daumの分社化計画が明らかになった際にも、カカオ労組が強く反発。チョン・シナ代表は「現在のところ売却の検討はしていない」と述べたが、「将来的な可能性は排除していない」との受け止め方もされている。 売却が噂される系列会社には共通して外部からの出資があり、当初は上場による投資金回収を目指したが、規制や実績不足などでIPOが不発に終わり、売却が選択肢として浮上している。たとえば、カカオモビリティは市場シェア95％を占めるタクシー呼び出しサービスで事実上の独占企業として規制対象とされており、過去には「売り上げ水増し疑惑」で金融当局の監査も受けた。 また、カカオエンターテインメントは、香港系PEファンド「アンカーPE」（12％）やサウジアラビアの国富ファンドPIF（5.1％）が出資しているが、SMエンタ買収に絡む創業者キム・ボムス氏の司法リスクや、コンテンツ部門の業績悪化により上場は困難とされている。 さらに、カカオゲームズ傘下のカカオVXも昨年は1241億ウォンの売り上げに対して134億ウォンの営業赤字、カカオヘルスケアも119億ウォンの売り上げに対し349億ウォンの赤字を記録するなど、赤字が慢性化している。 実績悪化はグループ全体にも影響している。調査会社FnGuideによると、カカオの2025年1～3月期の予想業績は売り上げ1兆9400億ウォン、営業利益1080億ウォンと、前年同期比でそれぞれ3％、11％の減少が見込まれている。 カカオ労組は「どの系列会社が売却されるのかもわからず、社員の不安は増すばかりだ。過去にもカカオモビリティ売却を一度否定しておきながら、1週間後には売却を公式発表した前例がある」と批判している。 カカオは2023年末時点で国内に138社の系列会社を抱えていたが、過剰な事業拡張という批判を受け、昨年末には119社まで縮小している。 投資銀行関係者は「オーナーリスクがあり、系列会社の数も多すぎる。しかも“共生”を掲げるカカオにそぐわない事業も多い。今後さらに多くの事業が売却されるとの見方が業界全体に広がっている」と語った。 (c)MONEYTODAY

韓国で採用事情の悪化が深刻化しており、新型コロナウイルス禍の初期を上回る水準に達している。内需低迷と輸出の鈍化に加え、米トランプ大統領の再選や国内の政情不安など雇用市場に影を落としている。 韓国統計庁によると、オンライン求人掲載人数（4週移動平均）はコロナの流行が始まった2020年1月比で57.9％減少。3月時点でもなお厳しい状況が続いている。 特に事業支援サービス業では約9割、教育や食品、娯楽分野でも大幅な減少が見られた。製造業も20.3％減と落ち込み、国内外の景気縮小が広がっている。 若年層への影響も深刻で、今年第1四半期の25～29歳の就業者数は前年同期比9万8000人減。四半期としては2013年以来の減少幅となった。 企業が中途採用を優先する傾向が強まり、新卒やキャリアの浅い層の就職が一層困難になっている。 韓国経営者総協会の調査では、今年新規採用予定があると回答した企業は60.8％にとどまり、前年より6ポイント低下した。 イム・ヨンテ本部長は「企業心理の冷え込みにより、今年の雇用市場はさらに悪化する」と指摘し、政府による財政支援の必要性を訴えた。 (c)news1

韓国のコーヒー専門店市場で、高価格と低価格ブランドの二極化が鮮明になっている。スターバックスやトゥーサムプレイスといった高価格帯は安定成長を続け、メガMGCコーヒーやコンポーズコーヒーなどの低価格ブランドも「コスパ」を武器に急成長している。一方で、価格帯が中間に位置するイディヤコーヒーは売り上げと店舗数が減少し、存在感を失いつつある。 スターバックスコリアは昨年、売り上げ3兆1001億ウォンと過去最高を記録し、営業利益も2桁成長を達成した。トゥーサムプレイスも売り上げ5200億ウォン、営業利益326億ウォンで好調だった。対照的に、ポールバセットやコーヒービーンといった他の高価格ブランドは、ブランド力の差から業績が伸び悩んでいる。 低価格帯では、メガMGCコーヒーの売り上げが4660億ウォン、営業利益1076億ウォンと急成長。コンポーズコーヒーも利益率で高価格ブランドを上回った。加盟店数でも、メガMGCは前年比500店以上増の2681店、コンポーズコーヒーとペクタバンも計600店以上の増加となった。 一方、イディヤは店舗数が2805店に減少し、売り上げも前年比12.2％減。ブランドの立ち位置が不明瞭で、消費者の支持を失ったとみられる。 韓国のコーヒー店総数も減少に転じ、昨年末時点で7万9350店と前年比1526店の減少。約60年ぶりの減少となった。業界では、今後も価格帯の二極化が進むと見られ、中価格帯や個性のないブランドは淘汰される可能性が高い。 (c)news1