年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが5月のソロアルバム「Echo」のリリースを記念してイベントを開く。 29日にファンダムプラットフォームのWeverse（ウィーバース）を通じて、5月17日にソウル市城東区聖水洞（ソンドング・ソンスドン）で記念イベントを開催することが発表された。 ジンはこの場で5月16日に発表される2枚目のミニアルバム「Echo」のタイトル曲「Don't Say You Love Me」をはじめとした新曲を初めて披露する。 ドレスコードは新作のコンセプトフォトにちなんだ「デニム」。司会はバラエティ番組「ランニングマン」や「ダルリョラ・ソクジン」などでジンと親交を深めてきたタレントのチ・ソクジンが務める。 (c)STARNEWS

ソウル市城東区聖水洞一帯で進行中の再開発事業「聖水戦略整備区域」第1地区が、最高65階の超高層設計案を採択した。これにより、漢江沿いに超高層ビル群が立ち並ぶ新たなスカイラインが形成されそうだ。 聖水1地区の再開発組合は26日に開催した定期総会で、組合員1131人のうち881人の賛成を得て、主棟の最高階数を65階前後とする設計案を選択した。組合は今後、この結果をもとに整備計画を変更する。 聖水戦略整備区域の再開発事業は、聖水洞1街一帯の4地区にわたり、敷地面積53万399平方メートル（約16万坪）に計55棟、9428戸（うち賃貸住宅2004戸を含む）の大規模なマンション団地を造成するプロジェクト。聖水1地区は優れた立地と広大な敷地規模を誇る。 ソウル市が最近、聖水1～4地区の整備計画決定案を告示したことで、事業の枠組みが本格的に固まりつつある。この決定案には、最高250メートルの建物や基本階数50階以上の高層建築が可能となる内容が盛り込まれ、超高層ランドマークの誕生に期待が高まっていた。 組合内では経済性を考慮し、より実利的な45階案を支持する声もあったが、漢江沿いのスカイライン形成や価格上昇といったプレミアム効果を重視し、65階案を支持する意見が優勢となった。 また、近隣の地区が次々と超高層案を選択したことも影響を与えた。最近では聖水2地区でも、組合員の70％以上が65階の超高層案を支持している。 (c)news1

「うちの娘が弁護士になりたいと言ったら止めます。今はやるべき職業じゃありません」 そう語るのは、韓国のある大手ローファームに勤める元部長判事の弁護士だ。この弁護士は「弁護士数の削減は、生存権の問題だ」と強調する。かつて文系最高の専門職と称された韓国の弁護士だが、法学専門大学院（ロースクール）制度導入以降、急増した弁護士数によって生活が脅かされる弁護士が増え、その地位は大きく変わってしまった。 弁護士過剰供給問題への対応として、ロースクールの定員や司法試験の合格者数を削減すべきだという声が法曹界から高まっている。 法曹界によると、法務省は今年の第14回司法試験合格者数を1744人と決定した。前年からわずか1人減った水準で、合格率は52.28％だった。大韓弁護士協会は合格者数を1200人以内に抑えるよう求めてきたが、結局、実質的な削減はほとんどなかった。 ロースクール制度が導入された2009年以降、弁護士数は急増し、昨年時点で登録弁護士数は3万6535人と、15年間で3倍以上に膨れ上がった。今後2～3年以内には弁護士数が4万人を超える見込みだ。 この急激な増加により、弁護士の受任競争はかつてないほど激化している。大韓弁護士協会のキム・ジョンウク会長は「弁護士1人あたりの月平均受任件数が2008年の約7件から2021年には約1件まで減少し、1件も受任できない月も少なくない」と危機感を示す。 特にロースクールを卒業したばかりの新人弁護士は厳しい状況に置かれている。大手ローファームは司法試験や学業成績を重視して採用するが、法曹市場の飽和により、中堅ローファームへの就職すら難しいのが現状だ。 10大ローファームの一つに所属する弁護士は「以前では考えられないほど優秀な成績の新人も目立つが、それでも就職先が見つからない」と語る。 ロースクール制度は「弁護士を増やして法的サービスのアクセスを向上させる」との趣旨で2009年に導入され、弁理士や司法書士など類似職種の統廃合も段階的に進めるとされていた。しかし、こうした約束は守られず、弁護士だけが過剰供給される結果となった。 ソウル市瑞草洞のある弁護士は「30万～50万ウォン（約3万3000～5万5000円）の低価格で複数の案件を受任し、訴状だけ提出して裁判に出席しない弁護士もいる」と証言している。依頼者が「弁護士が対応している」と安心している間に、裁判に敗訴してしまうケースもあるという。また、懲戒処分を受けた弁護士は自ら受任できないため、後輩弁護士の名義で案件を代理受任する事例もあると指摘されている。 専門家は、弁護士の供給過多による競争激化が今後さらに深刻化すると予想しており、供給の管理が必要だと指摘する。 (c)news1

韓国・現代自動車（ヒョンデ）と起亜（キア）の2025年1～3月期（第1四半期）連結売上高が合計72兆ウォンを超え、四半期として過去最高を記録した。高価格帯のハイブリッド車の販売増加とウォン安・ドル高による為替効果が売り上げ成長を後押しした。 ただ、営業利益は減少。両社の第2四半期は、米国による関税措置の影響が本格的に反映される見通しで、注目が集まっている。現代自動車グループは、グローバル生産拠点の再編と部品の現地調達によって関税の影響を最小限に抑える方針だ。 現代自動車と起亜によると、両社の2025年第1四半期連結業績は、売上高72兆4253億ウォン（前年同期比+8.3％）、営業利益6兆6421億ウォン（-4.8％）。営業利益率は9.2％で、前年同期から1.2ポイント低下したが、依然としてグローバル完成車メーカーの平均（約5％）を上回る水準を維持している。 企業別では、現代自が売上高44兆4078億ウォン（+9.2％）、営業利益3兆6336億ウォン（+2.1％）を記録。起亜は売上高28兆175億ウォン（+6.9％）、営業利益3兆86億ウォン（-12.2％）だった。 記録的な売り上げの背景にはハイブリッド車の躍進がある。第1四半期の両社のグローバル販売台数（卸売ベース）は約177万3000台で、前年同期比0.3％増。このうち、環境対応車（EV・ハイブリッドなど）は38万6426台で24.5％増。内訳は、電気自動車（EV）が12万台（+34.0％）、ハイブリッド車（プラグイン含む）が25万5000台（+21.0％）。 企業別では、現代自が100万1120台（-0.6％）、起亜が77万2648台（+1.6％）。環境対応車は、現代自が21万2426台（+38.4％）、起亜が17万4000台（+10.7％）だった。 現代自は「新興市場の販売減少にもかかわらず、ハイブリッドなど高付加価値車種の比率拡大で質的成長を続けている」と説明。起亜も「ハイブリッド車など高付加価値車種への顧客需要が増え続けている」とした。 また、1ドル＝1453ウォン（前年同期比+9.4％）の為替効果も売り上げ増加に寄与した。 ただ、起亜の営業利益が減少したことで、両社の合計営業利益も減少した。起亜は「前年の北米市場でのEV9本格販売による販売構成の影響、主要市場でのインセンティブ水準の低基準効果などで収益性が低下した」と説明している。 第2四半期は、米国の関税政策の影響が本格化するタイミングだ。4月3日から、米国は輸入自動車に25％の関税を課しており、5月3日からは自動車部品にも適用範囲が拡大される。 現代自動車グループは、生産拠点の再編と部品現地調達で対応中。今月、グループ全体で関税対応タスクフォース（TF）を設立し、起亜メキシコ工場で生産していた米国向け「トゥーソン」を米アラバマ工場に移し、カナダ向け車両をメキシコ工場に移すなど柔軟に生産ラインを調整している。 また、米国市場向け車両は、現地生産を増やすことも検討しており、関税施行前に完成車と部品をできるだけ出荷し、北米市場に約3.1カ月分の在庫を確保した。 ジョージア州に建設された新工場「HMGMA」は、年産能力を30万台から50万台に拡大。電気自動車だけでなくハイブリッド車も生産する。現代自アラバマ工場（36万台）と起亜ジョージア工場（34万台）と合わせ、米国での年産能力は120万台に達し、昨年の米国販売台数（170万台）の約70％をカバーする見通しだ。 (c)news1

韓国で昨年、中央省庁に勤務する国家公務員の兼業件数が前年より50％以上増加し、約5000件に達したことが分かった。特に「ユーチューバー」など個人放送の兼業は2倍以上急増している。 国会予算決算特別委員会に所属する与党「国民の力」のキム・ソンウォン議員が人事革新処から提出を受けた「過去3年間の国家公務員兼業状況」によると、中央省庁51機関で昨年、公務員の兼業件数は計4982件に達し、前年（3209件）から55.2％増加した。2022年（3270件）と比較しても52.3％の増加となっている。 兼業許可が必要な機関には、企画財政省、教育省、法制処、警察庁、金融委員会など、中央行政機関が含まれている。 韓国の国家公務員法第64条および関連規定により、公務員は本務以外で営利目的の業務に従事できず、所属機関長の許可なしに他の職務を兼ねることはできない。ただ、職務に支障を来さず、国家の利益や名誉を損なう恐れがない場合、営利・非営利問わず兼業許可を得れば従事できる。 昨年の機関別の兼業許可件数では、警察庁が673件で最多。次いで科学技術情報通信省（330件）、農村振興庁（326件）、文化体育観光省（283件）、行政安全省（271件）、国家遺産庁（254件）、教育省（244件）と続いた。 兼業の内容では、公的団体や学会の役員が2531件で最も多く、大学の非常勤講師など講義関連が742件、公的団体の諮問・研究が589件となった。 特に目立ったのは、不動産などの賃貸業（455件）とユーチューブなど個人放送（133件）の兼業が急増した点だ。これらは2023年にはそれぞれ173件、58件だったが、わずか1年で2倍以上に増えた。2022年にはそれぞれ194件、38件だった。 ユーチューバーの場合、チャンネル登録者1000人、年間総再生時間4000時間以上など収益化の基準を満たし、さらに活動を続ける場合は兼業許可を取得しなければならない。 人事革新処の関係者は「収益があっても、営利業務禁止要件に該当しない場合は兼業許可が可能だ。賃貸業についても業務量が過剰で職務に支障を与えない限り承認できる」と説明した。 (c)NEWSIS

韓国のひとり親家庭の約半数が所得階層の下位20％に該当するほど、経済的基盤が脆弱であることが、韓国保健社会研究院が24日発表した「ひとり親家庭の時間・経済資源と政策に関する研究報告書」で明らかになった。 研究チームが2021年基準の社会保障行政データをもとに可処分所得を分析した結果、ひとり親家庭の半数以上が所得階層の下位20％に属していた。 時間の使い方を分析した結果、ひとり親家庭は共働き家庭に比べ、家事には多くの時間を費やしている一方、子どものケアにかける時間は少ない傾向が見られた。 2019年の統計庁「生活時間調査」によると、ひとり親家庭の家事時間は平日平均2時間15分で、共働き家庭の1時間41分と比べて30分以上長かった。一方、子どものケアに費やす時間は、ひとり親家庭が平均29分、共働き家庭が52分だった。 特に未就学児や10歳未満の子どもを持つ場合、共働き家庭は2004年の68.9分から2019年には83.1分へと子どもケア時間が増加したが、仕事をしているひとり親家庭では126.2分から60.0分へと半減した。 研究チームは「少子化対策として仕事と生活の両立支援政策が拡大してきたが、その効果は主に共働き家庭に現れ、ひとり親家庭では大きな変化が見られなかった」と指摘した。 (c)NEWSIS

タトゥーを嫌悪する韓国の女性が、見合い相手にタトゥーがあることを知ってその場で断ったというエピソードがオンライン上をにぎわせている。 その女性は23日、オンラインコミュニティに「タトゥーが嫌いなのは神経質すぎますか？」というタイトルの投稿をした。 女性は「私はタトゥーが嫌い。小さなタトゥーも、意味のあるタトゥーも全部イヤ。そういう人とは付き合わない」と前置きし、知人の紹介で見合いした場面を振り返った。 相手の見た目も条件も気に入っていたが、引っかかったのがタトゥーだった。相手は「タトゥーが苦手だと聞きましたが、こういうタトゥーも嫌ですか？」と言って、自身のタトゥーの写真を見せた。 そこに刻まれていたのは家族の生年月日。女性はその場で「私はタトゥー自体が好きではありません」と断りを入れたという。 女性は「その人にタトゥーがあるとは知らなかった。私が嫌いなのは龍のタトゥーとかで、これなら大丈夫だと思ったらしい。でも、タトゥーも刺青も一緒じゃないの？」と述べた。 その後、紹介者から「意味のあるタトゥーなのにそれすらダメだなんて神経質すぎる」「そんなこと言ってたら誰とも付き合えない。今は見えない場所に入れている人も多い」と言われたという。 この投稿にはネットユーザーから「イヤならイヤでいい。紹介者が余計なお世話だ」「私もタトゥーが無理。家族のタトゥーも苦手」「他人の好みに口出しする方がマナー違反。なぜ許容しろと強制するのか」といった共感の声が相次いだ。 (c)news1

韓国の不動産市場で、物件見学を目的に団体で現地を回る“内見クルー”の存在が物議を醸している。実際の購入意欲がないまま、不動産物件や周辺環境を見学するグループが急増しており、家主や不動産仲介業者からは「時間の無駄」「業務妨害だ」との声が相次いでいる。 ソウル市銅雀区のある不動産仲介業者は「最近案内したお客が内見クルーのようだった」と振り返る。新婚カップルと名乗ったものの、細かいことばかり質問し、購入意欲は感じられなかったという。 もともと不動産投資や勉強を目的に個人で内見に出かけるケースはあったが、ここ1～2年で有料の団体内見ツアーが登場。バスをチャーターして江南（カンナム）や再建築・再開発地域を回る“スタディツアー型”の内見が増えている。オンラインストアでは、月2～3万ウォン（約2200～3300円）から、8～10万ウォン（約8800～1万1000円）の「高額内見クラス」まで、多様な商品が販売されている。 多くのクラスでは「室内には立ち入らない」としているものの、実際には仲介業者を通じて物件内部まで見学したという参加者のレビューも多く見受けられる。 ある不動産コミュニティでは「約束の時間より1時間以上も待たされ、どう見ても冷やかしだった」と家主が嘆く投稿が寄せられ、「そんなクルーを連れてくる不動産業者とは関わらない方がいい」「仲介業者もそういった客は選別すべきだ」との批判が相次いだ。 京畿道一山（イルサン）に住む30代も、昨年自宅を売りに出した際、内見クルーと思われる訪問者に遭遇。「トイレの水圧までチェックし、写真まで撮って帰った。後で仲介業者から“たぶん内見族だ”と聞かされた。週末の予定を空けて待っていたのに、時間を無駄にした」と憤った。 不動産仲介業者も苦慮している。偽の購入希望者が増えることで、真の購入希望者を見逃す可能性があり、家主も内見を嫌がるようになるからだ。ソウル市松坡区の業者は「内見クルーは基礎知識を持っていることが多く、第一印象だけでは見抜けない。軽々に判断して本物の購入希望者を逃すリスクもある」と困惑を示した。 この状況を受け、韓国公認仲介士協会は昨年11月、内見クラス運営業者に対して自粛を求める公文書を送付。今年に入り、内見料金制度の導入を示唆する動きも見せている。 これについて、延世大学校商学大学院のコ・ジュンソク教授は、「購入意思がないまま勉強目的で内見する行為は、仲介業者にとって業務妨害に当たる可能性がある。妥協案として、一定額の内見料を設定し、実際にそのエリアで売買契約を結んだ購入者には、中介手数料から内見料を差し引いて返金する方式も考えられる」と提案した。 (c)NEWSIS

韓国における中古品の個人取引で、おまけとしてドーナツを渡したところ「子どもが2人だから2個欲しい」と当然のように要求してきた購入者のエピソードが波紋を呼んでいる。 あるオンラインコミュニティに19日投稿された内容によると、投稿者は定価3万ウォンを超える新品の商品を中古取引アプリに2万ウォンで出品。7人から連絡が来たが、その中で「すぐに行く」と言った人物との取引を決めたという。 投稿者は「私は普段から取引時に購入者へ飲み物やお菓子などのおやつをサービスで渡している」と語り、「この日も取引に来た40代くらいの女性に、2500ウォンのドーナツを1つ渡して『サービスです、どうぞ』と手渡した」と振り返った。 ところが、その女性は自身の車を指差し「子どもが2人いるから、2個ください」と当然のように要求してきたという。 投稿者は「あまりに堂々としていて一瞬言葉を失った」と驚きを語り、「私は業者でもドーナツ屋でもなく、家の前で個人的に取引しているだけ。自分が何個持ってるかもわからない状況で、当然のように2個くれというのは、どう考えても常識外れだ」と憤った。 それでもドーナツを返してもらうのも気が引けたため、「これは高価なものなので1つだけしかお渡しできません。サイズも小さくないので、お子さんたちに半分ずつ分けてあげてください」と伝えた。 すると女性は投稿者の目の前で車のドアを開け、「2人で分けて食べなさい」と子どもにドーナツを渡したが、子どもたちは「全部食べたい」と駄々をこね始めたという。 投稿者は「7～8歳くらいの子ども2人だったが、親なら“分け合う”ということを教えるべきでは？」と苦言を呈し、「お金をもらう前にずっとイライラしている子どもたちの対応をしていて、こっちは取引を早く終えたいだけなのに、お母さんはお金も払わずにイライラしていた」と当時の状況を伝えた。 ついに我慢の限界に達した投稿者が「いつまで待てばいいんですか。早くお金ください。サービスまで差し上げたのに不愉快です」と告げると、女性は無言で金を渡し、投稿者を睨みながらその場を去ったという。 投稿者は「これまで中古取引ではよく差し入れをして感謝されたし、私に関するレビューも良かった」と述べ、「礼儀正しくやってきたが、こういう“非常識な人”に一度でも会うと、中古取引自体が嫌になる。大人の手のひらほどのドーナツ1つを兄妹で分けられず喧嘩になるのは、家庭教育の問題ではないか」と怒りをにじませた。 (c)news1

韓国・大田（テジョン）の有名ベーカリー「聖心堂（ソンシムダン）」が手掛ける人気商品「イチゴシル」で最近、一部製品からカビが生えたイチゴが発見され、苦情が寄せられた。大田市中区が点検し、徹底した温度管理をするよう行政指導をした。 「イチゴシル」は4段重ねのシル（韓国伝統の蒸し菓子）にイチゴがぎっしり詰められたもので、全体の重さは2.3kgにもなる。毎年冬の販売開始とともに「オープンラン（開店前から並ぶ現象）」や長蛇の列が発生する、聖心堂の代表的な人気商品だ。 しかし最近、販売過程で常温に晒される製品管理に不備が生じ、一部の商品からカビが発見された。 こうした事態を受け、聖心堂は当初予定していた今月末までの販売を中止すると発表した。 聖心堂の関係者は「気温が上昇する中で製品管理に不備があった」と認めたうえで、「イチゴシルの販売を前倒し終了し、今後は客が製品を受け取るまで冷蔵保存が可能な設備を拡充する」と説明している。 (c)news1