年間アーカイブ 2025

「10歳年上の彼氏からデートの費用を割り勘にしてほしいと言われて戸惑っている」――。韓国の女性会社員が5日、こんな悩みをオンラインコミュニティで打ち明けた。 女性は彼氏と付き合い始めて2カ月。「年齢差があるから、当然オッパ（年上男性）がデートの費用を出すものだと思っていた」という。 だが、はっきり口に出すことは気が引けて、何となくやり過ごしてきた。しかし、4日にデートした際、彼氏から「別にお金が惜しいってわけじゃないんだけど、君は僕にお金を使うのが惜しいの？」と尋ねられ、心が揺れた。 女性は「そんなふうに探りを入れてきたので驚いた。収入差もあるし、年齢差もあるし……。同い年なら割り勘もアリかと思うけど、こんなふうに感じるのって私の問題なのかな」と戸惑いを見せた。 ネット上では「1円も出さないのはさすがに……」「社会人なら自分の分くらい出してもいいのでは？」「年上でも付き合っているなら対等だと思う」といった反応が寄せられた。全て彼氏がおごる必要はないという意見が優勢なようだ。 (c)news1

韓国の80代女性が1年前から通っていたコンビニエンスストアから突然「出入り禁止」を通告された。JTBCの報道番組「事件班長」で紹介されたエピソードだ。 女性の投稿によると、夫が飲んだ焼酎の空き瓶を自宅近くのコンビニで引き取ってもらうことがちょっとした趣味になっていた。散歩になるし、気分転換にもちょうど良かったからだ。 1年ほど前から月に1～2回の頻度でコンビニを訪れ、店主と軽い会話を交わす間柄になっていた。ところが最近、思いがけない出来事が起きた。 いつものように「瓶持ってきたよ」と言うと、店主が突然「タメ口はやめてください。私もそれなりの年齢で、子どももいますから」と怒ったのだ。 驚いた女性が「そうなの、ごめんね。若く見えたから。40代？それとも50代？」と聞くと、店主はしばらく無言になった後、「今後はお店に来ないでください」と告げた。 女性は傷付いた。「タメ口を聞かれるのは嫌な人もいると思う。でも1年も会話をしていたし、親しみを感じていたのに。“来るな”とまで言われることだったのか。私がそれほど悪かったのか」――。 インターネット上では「親しき仲にも礼儀あり。年齢関係なく敬語は大事」「距離を詰めすぎたのでは」「空き瓶だけ持ってきて何も買わないのが原因では？」「店主ももう少し我慢できなかったのか」など共感と指摘が交錯している。 (c)news1

AV女優を含む日本人女性らに組織的に売春を斡旋したとして、性売買処罰法違反（性売買斡旋等）の罪に問われた韓国のブローカー2人について、韓国大法院（最高裁）は4月25日、上告を棄却した。懲役2年と懲役1年8カ月の実刑を言い渡した原審判決が確定した。 2人は店舗運営者や現場管理者の役割を担い、2023年11月から2024年5月までの間、約80人の日本人女性を韓国に入国させ、ソウル・京畿での売春を斡旋した。京畿道城南市に拠点を置き、運営サイト上では「列島の少女たち」という名称で宣伝し、顧客を募って性サービスを提供させていた。 2人が得た収益は約3億ウォン（約3000万円）に達する。女性の中には日本の有名AV女優も含まれており、彼女らが提供する性サービス1回あたりの料金は130万～250万ウォン（約13万～25万円）だったという。 (c)NEWSIS

韓国・忠清南道天安市の結婚式場で10日午後1時43分ごろ、天井の仕上げ材が崩れ落ちる事故が発生し、食事中だった招待客6人が病院に搬送された。 天安東南消防署によれば、事故当時は式場3階の宴会場で披露宴が開かれており、食事中だった招待客6人が天井材の落下によって負傷した。重傷者はいなかったという。 式場側は事故発生後、該当の宴会場を即座に閉鎖した。 (c)MONEYTODAY

環境美化員（清掃員）を名乗る中年の男から「会食費を出してほしい」と迫られたエステサロンの経営者が韓国JTBCの報道番組「事件班長」で被害を告白した。 それによると、事件は4月25日、京畿道光明市（キョンギド・クァンミョンシ）のエステで発生した。 番組で公開された防犯カメラ映像には、2階の店舗に向かって男が階段を上がる様子が映っており、経営者と短い会話を交わした後、現金を受け取る場面が確認された。 経営者によると、男は「私たちは清掃員だ。年に1度の会食があるが、店の人たちも我々のおかげで商売できているのだから会食費を少し出してくれ」と要求したという。 戸惑いながらも財布を取り出して「現金がほとんどない」と言うと、男は「振込は要らない。手持ちの現金でいい」と応じて1万8000ウォン（約1800円）を受け取って立ち去った。 番組に出演したパク・ジフン弁護士は「これは詐欺か恐喝にあたる可能性がある。心理的圧迫を感じたなら恐喝、だまされて渡したのなら詐欺となる。そもそも環境美化員は公務員であり、店に金を要求することなどあり得ない」と述べた。 当該地区の区役所は「そうした慣習は聞いたことがない。あってはならない行為だ」とコメント。ネット上では「区役所に電話するって言えばすぐ逃げるタイプだ」「今どきまだそんなことする人がいるなんてあきれる」など怒りの声が相次いだ。 (c)news1

性的動画をネタに元交際相手を脅迫し、金銭を巻き上げたり“奴隷契約書”を書かせたりした男の行状が5日に放送された韓国JTBCの報道番組「事件班長」で取り上げられた。被害者の女性は精神的に追い詰められ自殺未遂まで起こしたが、男は拘束を免れている。 報道によると、警察は不法撮影による脅迫と金銭恐喝、さらには奴隷契約書の強要をした男の拘束令状を申請したが、裁判所は「証拠がすでに確保されている」として棄却した。 被害女性は知的障害を抱えており、男は「行動を矯正してやる」と言って近づいた。「早く直すには金が必要だ」という話を信じた女性は毎月15万～40万ウォン（約1万5000円～約4万円）を工面し続け、1年間で渡した金額は1400万ウォン（約140万円）を超えた。 また、男は性的な動画や写真をSNSにばらまくと脅し、「一生奴隷として何でも従う」という内容の契約書まで書かせた。女性は今年2月に自殺を図るに至った。 警察は男を逮捕し、拘束令状を申請した。しかし、裁判所が棄却したため、被害者が身を隠して生活するという本末転倒な状況が続いている。 ネット上では「このような人物が野放しにされていいのか」「法の保護が加害者にばかり向いている」といった批判が殺到している。 (c)news1

警察官に暴行を加えたとして公務執行妨害罪に問われた50代の女性に対し、韓国・釜山地裁はこのほど、懲役6カ月の実刑判決を言い渡した。 事件は昨年12月6日午前0時半すぎ、釜山の路上で発生した。「中年女性が泥酔して路上で寝ている」との通報を受け、警察官が現場に出動した。 女性は脚の痛みを訴えつつ、自殺をほのめかす発言を繰り返したため、警察はパトカーに乗せて派出所に搬送した。その後、車両から降りた女性は突然地面に倒れ込み、「私は死ぬ、ブタンガスで死ぬ」と大声で叫びながら警察官に暴行を加えたとされる。 実はこの女性は、昨年6月26日に同じく公務執行妨害罪で釜山地裁から懲役10カ月・執行猶予2年の判決を受けており、同年7月4日に判決が確定していた。つまり、今回の事件は執行猶予中の再犯だった。 地裁は「被告はこれまでに同様の罪で罰金1回、懲役刑の執行猶予2回を受けており、今回もまた保護観察および執行猶予中の犯行だった。常習的に過度に飲酒し、それが再犯の原因となっている。アルコール使用障害の疑いがあるにもかかわらず、危険性と深刻性を認識していない」と判示した。 (c)NEWSIS

公務員試験に合格したものの、過去の性犯罪歴が発覚して任用を取り消された韓国の男性が処分の取り消しを求めて訴訟を起こした。だが、裁判所は「公職の品位を損なうに十分」として請求を棄却した。 法曹関係者が6日明らかにしたところでは、ソウル行政法院は、男性が外相を相手に起こした資格喪失・未任用処分取り消し訴訟で原告敗訴の判決を下した。 男性は2023年8月、外務省9級公務員の試験に合格し、採用候補者として登録された。しかし、同年11月、過去の性犯罪歴が明らかになり、候補者資格を失って任用されなかった。 判決によると、男性は2016年に児童・青少年の性保護に関する法律違反（強制わいせつ未遂）で懲役1年・執行猶予2年の有罪が確定。2022年には、性暴力犯罪の処罰等に関する特例法違反（通信媒体を利用したわいせつ行為）で罰金70万ウォン（約7万円）の判決を受けていた。 外務省は「未成年対象の性犯罪の重大性」と「類似犯罪が最近まで続いている点」を根拠に「公務員として職務遂行が困難」と判断した。 男性は「はるか以前の犯罪で候補者資格を失うのは不当」として訴訟を起こした。 裁判所は「複数の性犯罪歴のある原告が、対人業務を含む職務を遂行するのは困難と判断する余地は十分あり、任用権者の裁量を逸脱・乱用したとは言えない」と結論付けた。 一方で、国家公務員法第39条が定める「候補者として品位を大きく損なう行為」は候補者登録後の行為に限るという男性の主張については「一定の妥当性がある」とした。 (c)news1

夫は家庭的で誠実だ。しかし、友人もなく、仕事から帰ると黙って携帯電話をいじるだけ――。そんな姿に嫌気がさした韓国の女性が離婚を決意した。「内向的な性格が離婚理由になるのか」と反論する夫。こうしたケースで離婚はできるのだろうか。 銀行に勤める夫は仕事後は家族と一緒に夕食をとるなど家庭的だ。女性はその姿にひかれて結婚。10年目を迎え、小学生の息子2人がいる。 だが、ふとした瞬間に嫌悪感を抱くようになった。友人は一人もおらず、連絡が来るのは家族だけ。携帯電話を触る姿は無気力で、出世欲も社会性もないことに失望したのだ。 女性は「もっと外に出て社会生活を楽しんだら？」と勧めたが、夫にとっては負担だった。「子どもたちも夫のようになるのでは」。そう恐れた女性はついに離婚を決意する。 だが、このような性格上の理由は法的に離婚の「有責事由」として認められるのだろうか？ 韓国の民法は「婚姻を継続し難い重大な事由がある場合」に限り、離婚を請求できると規定。この条文に照らすと、内向的で友人が少ないといった点が裁判所で「重大な理由」として認められる可能性は低い。 女性が別居を強行し、夫に扶養料や養育費を請求することはできるのか。民法は「夫婦は同居し、互いに扶養する義務を負う」と規定しているため、正当な理由なしに別居することが、かえって「有責配偶者」と判断される可能性がある。 この点について、韓国のある弁護士は「夫婦間の扶養料請求は認められないが、未成年の子どもがいる場合、養育費の請求は可能だ」と説明している。 (c)MONEYTODAY

韓国の教員の10人中7人以上が、生徒のスマートフォン使用を巡るトラブルが増加していると感じていることが分かった。 教職員労働組合連盟が4月21日から25日まで、全国の幼稚園、小・中・高校および特別支援学校の教員2605人を対象に実施した実態調査によると、全体の72.9％が「スマートフォン使用に関する生徒との対立が増えている」と回答した。 また、61.3％の教員が実際に授業中のスマートフォン使用を巡って生徒と対立した経験があると答えた。 スマートフォンの管理方式については、学校によって授業前に一括して回収する場合と、生徒が自主的に管理する場合に分かれるが、前者を採用している学校では「生徒間の対立がさらに激化する」との回答が84.1％に上った。一方で「一括回収すると生徒同士の対話が活発になる」との意見も68.7％に達し、利点も確認された。 また、生徒指導中に暴言や暴力の脅威を感じたという教員も多数いた。67.7％が「生徒指導中に暴言を浴びた経験がある」と答え、76.8％が「身体的暴力を受ける可能性を感じた」と述べた。さらに、実際に生徒から暴力を受けたとする教員も22.9％に上った。 こうした暴力や暴言にさらされても、教員の89.3％は「教員としての権利を守るための適切な措置が取られていない」と回答しており、制度的な支援の不備が浮き彫りとなった。 教職員労働組合連盟は「学校現場で起こる暴力問題に対して、生徒・教員・保護者を含む学校構成員全体で議論や対話が必要であり、教育当局はそのための多様な支援策を講じるべきだ」と訴えている。 (c)MONEYTODAY