年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）が「花のように華やかな男性アイドル」ランキングで1位に輝いた。 K-POPアイドルコミュニティ「最愛ドル」が5月5～9日に実施した投票で、Vは見事1位を獲得。クラシックな美しさと現代的な洗練さを備えたルックスで評価を受けた。 Vは米国の映画サイト「TC Candler」による「世界で最もハンサムな顔」で1位に選ばれたのをはじめ、芸濃専門ウェブサイト「Starmometer」の「アジアの魅力的な男性100人」でも3年連続トップに輝いている。 ブラジルの大衆文化評論家は、Vについて「彼は理想像とされてきた西洋のマッチョな男性像を覆した東洋文化のアイコン」と評価。美の基準を広げた存在だと指摘している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンをモチーフにした新作がニューヨークで開催される国際アートフェア「FOCUS Art Fair New York 2025」で公開される。 ジミンを創作の中心に、継続的に作品を発表してきた韓国のイラストレーターLee.Kが15～18日に実施される同展への参加を知らせると同時に新たなジミンの作品をSNSで披露した。 今回の作品は、黒だけを用いてジミンの男性的な顔立ちや、気だるくセクシーな雰囲気を表現している。 アートフェアの公式インスタグラムでは「ジミンの顔はどの角度から見ても完璧であり、Lee.Kはその魅力を自分だけの大胆な感性で描き続けてきた」と紹介した。 (c)STARNEWS

天才バイオリニストとして一世を風靡した韓国のユジン・パクが、叔母を横領罪で告訴し、ソウル中央地検は4月中旬、叔母を事情聴取した。 ユジン・パク側は、叔母がユジン・パク名義の不動産や預金など総額56億ウォン相当の財産を本人の許可なく管理し、そのうち28億ウォンを使用したとして、横領罪で告訴した。 ユジン・パクは、米国のジュリアード音楽院を卒業し、「天才バイオリニスト」と称された。世界各地で高い人気を集めたが、その後はうつ病などに悩まされていた。 叔母はアメリカ在住。2016年6月、ソウル家庭裁判所に対し、自身とユジン・パクの伯母を後見人に指定するよう成年後見開始の審判を申請していた。 成年後見制度とは、認知症の高齢者や発達障害者ら、自己判断能力が十分でない人の法律行為や日常生活を後見人が補助する制度であり、後見人の職務は家庭裁判所の監督下に置かれる。 ソウル家庭裁判所は2017年6月、この申請を受理し成年後見を開始したが、後見人としては叔母や伯母ではなく、専門後見人として「ハヌル精神健康福祉財団」が選任された。 これに不満を抱いた叔母は、開始決定からわずか6日後に申請を取り下げ、後見人選任は無効となった。 その後、ユジン・パクがマネージャーから詐欺被害を受けたとの報道が出ると、叔母は再び成年後見の申請に乗り出した。これにより2019年12月、ユジン・パクの身上後見人として、母親（故人）の知人が、法律上の代理を担う後見人としてはある福祉財団が選任された。 今回の告発により、ユジン・パクとその財産を巡る親族間の法的対立が再燃する可能性もある。 (c)news1

倭寇に略奪され、647年ぶりに韓国へ戻っていた忠清南道瑞山市の浮石寺「観世音菩薩坐像」が、再び日本へ送還された。韓国滞在はわずか107日間だった。仏像は10日、仁川国際空港に移送され、福岡を経由して12日に長崎県対馬市に送り返される。 浮石寺では10日、仏像が安置された説法殿で、信徒や関係者約100人が参加する中、仏像の送還に先立つ奉送法会が営まれた。法会当日は激しい風雨に見舞われ、厚い霞が立ち込める中、波乱に満ちた仏像の運命を象徴するような光景となった。 この仏像は高麗時代の1330年2月、浮石寺で32人によって鋳造されたとされる。48年間、浮石寺に安置されていたが、1378年に倭寇が700隻余りの船で襲来し、略奪された。 その後、1526年に対馬の観音寺が創建され、そこに本尊として安置されていた。1973年には長崎県の文化財に指定された。 2012年、文化財窃盗犯によって韓国に密輸入されたものの、売買の過程で警察に摘発され、仏像は押収された。浮石寺は「仏像は倭寇に略奪された文化財」だとして所有権を主張し、12年間にわたって訴訟を続けたが、大法院（最高裁）は2023年、取得時効を理由に対馬の観音寺側による所有権を認める判決を下した。 大法院は、浮石寺が所有者であると認定しながらも、取得時効が成立した時点の所在地である日本の民法を適用し、国際私法に基づいて日本側の主張を認めた。 判決後、浮石寺は「1日でもよいので本堂で仏像を安置したい」と日韓両国政府に要請し、今年1月24日、ついに仏像を迎えることが許された。 仏像は5月5日までの間、一般公開を兼ねた親見法会には4万人以上が参拝した。そのうち3万人は仏像の返還に反対する署名運動に参加したという。 (c)NEWSIS

旧日本軍の元従軍慰安婦、イ・オクソン（李玉善）さん（97）が5月11日、韓国京畿道城南市内の療養病院で死去した。これにより、韓国政府に登録されている元慰安婦の生存者はわずか6人となった。 女性家族省のシン・ヨンスク次官は11日、報道資料で「イ・オクソンさんは慰安婦生活の後遺症による病に長く苦しみながらも、被害の実態を世に伝えるため積極的に証言活動を続けてこられた」と哀悼の意を表した。 政府によれば、これまでに登録された元慰安婦は計240人で、そのうち234人がすでに亡くなっている。 シン次官は「政府は残された被害者の方々が安らかな晩年を過ごせるよう丁寧に支援し、名誉と尊厳の回復に向けて継続して努力していく」と強調した。 イ・オクソンさんは釜山出身で、若くして日本軍に連行され慰安所に送られた。2016年には慰安婦被害を描いた映画の製作陣と共に米国を訪れ、現地で被害の実態を証言した経験もある。 (c)news1

韓国最大野党「共に民主党」の大統領候補、イ・ジェミョン（李在明）氏による著書「結局、国民がやるものです」が再び総合ベストセラー1位を奪還した。 教保文庫が8日に発表した週間ベストセラー（集計期間：4月30日～5月6日）によると、同書は前週比で3ランクアップで総合1位となった。紙の書籍に加えて電子書籍の売り上げも前週の約68.7倍に急増した。 同書は3週間前の発売直後にも総合1位に躍り出たが、作家ハン・ガン（韓江）の新作随筆集の登場によって4位に後退していた。今回の急浮上は、大統領選挙を控え、支持者やファン層の購買が一気に集まったことが要因と見られている。 (c)news1

“DIYで作る1リットルサイズの大王プリン”としてSNSで注目を集める日本の人気スイーツ「ヨシナプリンスプリン」が、5月21日から韓国のセブンイレブンで順次発売される。数量は1000個未満。すでに大きな話題を呼んでおり、「品切れ騒動」が予想されている。 このプリンは、加熱した牛乳に同封のプリン粉を混ぜて冷蔵庫で5時間冷やすだけで完成する。別添のカラメルソースをかければ、本格的な味が楽しめる。通常サイズの約10倍という“特大プリン”という特徴もあり、これまで個人輸入でしか入手できなかったため、発売前から注目を集めていた。 商品は販売前にもかかわらず、店主向けの先行発注が4月16日に開始されるや、わずか10分で締め切られたという。この事実がオンライン上で拡散され、「大王プリン」の話題性をさらに高める結果となった。 セブンイレブン関係者は「予想以上の反響があり、現在は日本の製造元と追加輸入について協議中」と明かした。 (c)news1

韓国で、廃業する自営業者に店舗撤去費などを支援する「廃業支援金」事業に、今年度の受付開始から3カ月で年間目標件数の9割に相当する申請が殺到した。これは昨年1年間の申請件数に迫る水準で、現場では自営業者の経済的逼迫が深刻化しているとの見方が広がっている。 中小ベンチャー企業省は、今年上半期に予算が枯渇することを懸念し、最近編成した追加補正予算案に「支援件数1万件増加」を盛り込み、事業対象を拡大する方針を明らかにした。 同省が実施する「希望リターンパッケージ・ワンストップ廃業支援」事業のうち、店舗撤去費支援の申請件数は4月25日時点で2万7366件に達した。今年2月上旬に受付を開始してからわずか3カ月で、年間目標だった3万件の91％に達する勢いだ。このうち8087件には既に支給が完了しており、残りは審査手続き中だ。 四半期別で見ると、今年第1四半期の申請件数は2万3785件で、前年同期（1万4489件）に比べて64％増加した。 同事業は、やむを得ず廃業する小規模事業者に対して、撤去費や経営コンサルティングなどを迅速に支援する政策だ。今年から店舗撤去費の支援上限を150万ウォン引き上げ、最大400万ウォンまでの支援が可能となった。 昨年、店舗撤去費の支給件数は約2万9000件であり、今年は申請開始からわずか3カ月で昨年1年分に匹敵する申請が集まったことになる。同省は昨年も申請件数が当初の予想を上回り、目標の2万2000件に対し7000件超を追加支援した。 毎年、前年度末に予算が枯渇し申請できなかった需要が年初に集中する傾向はあるが、それにしても例年より速いペースだと同省は説明している。 こうした状況を受け、同省は追加補正予算で支援対象を4万件に拡大する措置を取った。 同省関係者は「通常、申請者の20％は資格未満で不支給となるが、このペースでは下半期の追加支援が困難になる可能性があり、補正予算を編成した」と話している。 (c)news1

かつて「産業技術の揺りかご」と呼ばれた韓国の大学が、今や技術流出の脆弱地帯に転落している。特に中国企業による韓国先端技術の引き抜きや情報窃取が深刻化し、学術界が国の安全保障リスクに直結する状況となっている。 韓国産業通商資源省によると、2020～2024年に発生した産業技術・国家核心技術の海外流出事件105件のうち、10件が大学・研究機関から発生した。つまり約10％が「学術界発」の流出だった。 しかし専門家の間では、「これは氷山の一角にすぎない」との見方が支配的だ。大学での技術流出は、主に研究者の自主的申告や内部告発に依存しており、公式統計に現れない“暗数犯罪”の割合が非常に高いとされている。 実際、流出が発覚しても捜査が及びにくいことから、犯罪はますます大胆化している。 たとえば2017年、韓国科学技術院（KAIST）のある教授が中国にある大学の研究者に自律走行車の核心技術である「LiDAR（ライダー）」関連の研究データを流出させた事件が発覚した。 LiDARはレーザーを用いて周囲の障害物を認識する自動運転車の中核技術だ。 また、韓国航空大学の教授は風力発電ブレードの試験計画データを中国企業に流したとして、2022年に最高裁で有罪判決を受けた。この教授は元勤務先の国策研究機関から技術ファイルを持ち出していた。 さらに衝撃的なのは、中国の車載電池メーカー「蜂巣能源科技（SVOLT）」が2023年、高麗大学内に法人を設立し、韓国国内の大手企業の研究者に接触して技術を盗み出そうとした事件だ。問題の企業は「SVOLTコリア」として高麗大の産学館に入居し、サムスンSDIやSKオンの元研究員らに近づいたとされる。 高麗大学は今年1月に実態調査を実施し、2月には入居契約を解除したと発表。関係者は「技術流出の意図を隠して入居した企業を今後は排除できるよう、信頼性審査などの手続きを強化する」と述べた。 中央大学産業セキュリティ学科のチャン・ハンベ教授は「韓国の技術保護政策は最終成果段階にのみ集中している。しかし海外では、技術が成熟する前の大学・研究段階での引き抜きが加速している」と警鐘を鳴らしている。 (c)MONEYTODAY

国際NGO「国境なき記者団（RSF）」がこのほど発表した2025年版「世界報道自由度指数」において、韓国は180カ国中61位にとどまった。これは前年の62位からわずかに1ランク上昇したものの、依然として過去の高順位に遠く及ばない水準だ。 RSFは韓国について「自由民主主義国家として報道の自由と多様性を尊重しているが、伝統や企業利益が記者の監視機能を妨げることがある」と評価した。 特に懸念されているのが、政治的分断とポピュリズムの風潮による報道機関への圧力だ。RSFは「ポピュリズム的政治傾向が記者への憎悪をあおり、対立する側とみなされたメディアは非難の対象となっている」と指摘した。 また、報告書では、政権による公営放送の理事・社長の任免が編集の独立性を脅かしている点にも言及。ムン・ジェイン（文在寅）政権下の2021年、共に民主党が推進した「言論仲裁法」改正案が国際的な批判を招いたことにも触れられた。 さらに、報道機関の収益が広告に大きく依存していること、特に建設業界によるメディア買収の増加が利害の衝突を生んでいると警鐘を鳴らした。 記者に対する攻撃についても、RSFは「一般的には良好な条件で働けるが、ネット上での嫌がらせに晒されることがあり、法的支援体制が不十分である」とし、保護策の整備を求めた。 韓国の報道自由度は、2006年にノ・ムヒョン（盧武鉉）政権下で過去最高の31位を記録した後、イ・ミョンバク（李明博）政権では42位（2010年）、パク・クネ（朴槿恵）政権では過去最低の70位（2016年）まで低下。ムン・ジェイン（文在寅）政権では一時41位（2019年）まで回復したが、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権では2023年に47位、2024年に62位、2025年には61位と低迷が続いている。 (c)NEWSIS