年間アーカイブ 2025

母とけんかして家を飛び出した姉がこっそり実家から大量の食べ物を持ち去るという投稿が、韓国のオンラインコミュニティに掲載された。タイトルは「独立した姉が家の食べ物を全て持っていく」だ。 投稿によると、母とけんかした姉は腹を立てて家を出た。しかし、3カ月ほどたった頃から、仕事帰りの誰もいない時間帯を狙って合鍵で実家に入り、ご飯を食べていくようになった。 それだけならともかく、冷蔵庫や棚の中の食品をどんどん持って行く。ラーメンやスパム、カルビからサムゲタンまで。 最初は家族も見逃してやっていたが、さすがに度を越し、母もついに「そんなに持っていくなら、なぜ出て行ったんだ」と直接しかりつけたという。 投稿者は「姉は気ままでわがまま。出て行ったなら自分のことは自分で責任を持つべきだ」と憤まんやるかたない様子。「父と母を説得して玄関の暗証番号を変えるつもりだ」としている。 この投稿にネットユーザーからは「さっさと暗証番号を変えよう」「都合のいいときだけ家族を利用する人とは線引きが必要」「冷蔵庫に南京錠をつければ？」といったコメントが相次いだ。 (c)news1

韓国で未成年者を狙った誘拐・拉致犯罪が増加傾向にあり、保護者や地域社会に警戒感が広がっている。手口も次第に凶悪化し、「見知らぬ人について行ってはいけない」という常識だけでは対応が難しくなっている。 7月2日、ソウル市瑞草区（ソチョグ）で下校中の小学4年生に「お願いを聞いてくれたら1万ウォン（約1060円）あげる」と言って自宅へ連れ去ろうとした70代の女が未成年者誘拐未遂容疑で逮捕された。 警察庁の犯罪統計によると、韓国で発生した未成年者の誘拐・拉致犯罪は2019年の250件（検挙224件）から2023年には342件（検挙325件）に増加。行方不明児童の届け出も過去10年間で年間約2万件に達している。 手口も暴力的になっており、釜山市沙下区（サハグ）の住宅街で7月1日、31歳の男が性的衝動から女子高校生を誘拐しようと背後から抱きつく事件があった。強く抵抗されたため逃走したが、5日後、警察に出頭した。 こうした状況を受け、警察、学校、自治体は、知らない人から「物を買ってあげる」「助けてほしい」と誘われても毅然と断り、不審者を見たら大声で助けを求めるよう指導。同時に登下校時間の巡回を強化している。 保護者には通学路周辺の商店など安全な避難先を子どもと事前に確認しておくことが勧められており、警察は「子ども安全守護の家」に指定した店舗などを臨時避難所として活用している。 建国（コングク）大学警察学科のイ・ウンヒョク教授は「異変が起きた際に周囲の大人が積極的に対応できるよう、自治体主導で未成年誘拐対策マニュアルを整備する必要がある。性目的で狙う再犯者も少なくないため、刑務所内の更生プログラムも大幅に強化すべきだ」と強調している。 (c)news1

韓国カカオペイが人工知能（AI）の活用範囲をサービス領域にとどまらず、マーケティング分野へも本格的に拡大している。これまで金融サービスの高度化を目的にAI導入を進めてきたカカオペイは、最近ではAIインフルエンサーとの協業といった新たなマーケティング手法で注目を集めている。 カカオペイによると、同社は海外決済キャンペーンの一環としてAIインフルエンサー「情緒不安定キム・ハムちゃん」とコンテンツを制作した。キム・ハムちゃんが東京を旅行しながらカカオペイの海外決済サービスの利便性を体験するという内容のYouTube動画は公開直後から話題を呼び、3本合計で144万回以上再生された。 単なる広告の一方的な情報伝達ではなく、AIインフルエンサー固有の世界観やファン層を活かし、ブランドストーリーを再解釈して消費者に新鮮かつ共感を呼ぶメッセージを届けた点が評価されている。今月中にはキム・ハムちゃんのキャラクターを用いたグッズイベントも実施し、ファン層の取り込みを最大化する。 一方、カカオペイは実際の金融サービスにもAIを拡張中だ。独自に軽量化した大規模言語モデル「Pay AI」を開発し、順次サービスを公開している。「Pay AI」は小規模パラメータにより、企業固有データを深く学習し、専門的かつ的確な回答を提供できるよう設計されている。 今年6月には第1弾として「AIで健康管理」をリリース。健康診断データを基に疾病リスクを予測し、個別に最適化された健康・保険相談を提供している。今後は保険に続き、決済など各金融分野に特化したAIサービスを展開し、それらを統合した「金融AIエージェント」へと進化させる長期ビジョンを描いている。 特に最近発表した「決済MCP（Model Context Protocol）」と「エージェントツールキット」は、この構想を支える中核技術だ。MCPはAIエージェントと数百万件規模の取引APIを安全かつ標準化された方式で連携する技術であり、ツールキットは「決済リンクを作って」といった自然言語だけで簡単に決済機能を実装できるようにする。 カカオペイ関係者は「AI技術を活用してサービスの本質的な競争力を強化する一方、マーケティングでは消費者との新しいコミュニケーション手段を創出し、フィンテック産業の革新を牽引していく」と述べた。 (c)news1

韓国大統領室は8月23日、北朝鮮が「韓国軍が自国軍に対し警告射撃を加える挑発をした」と主張したことについて、「わが軍は北朝鮮軍の動向を注視している」と明らかにした。 大統領室は報道向けの通知で「国連軍司令部は事件発生直後に北朝鮮側へ通報し、規定の手続きに従って調査を開始した」と説明した。 事件は8月19日午後3時ごろ、中部戦線の非武装地帯（DMZ）内にある軍事境界線（MDL）付近で発生した。作業をしていた北朝鮮軍の一部が軍事境界線を越えたため、韓国軍は複数回にわたり警告放送を実施。しかし反応がなかったため警告射撃を実施、北朝鮮兵士は後退した。 これに対し、北朝鮮の朝鮮人民軍総参謀部のコ・ジョンチョル陸軍中将は朝鮮中央通信で談話を発表し、「19日、韓国軍好戦分子が南側国境付近で障害物恒久化工事を進めていたわが軍兵士に対し、12.7ミリ大口径機関銃で10余発の警告射撃をする重大な挑発を敢行した」と非難。「わが主権防衛に必須の南部国境要塞化工事を緊張激化の口実に悪用する危険千万な挑発を即刻中止せよ」と強く要求した。 さらにコ・ジョンチョル中将は「軍事的性格と無関係な工事を妨害する行為が続く場合、我が軍はこれを意図的軍事挑発と見なし、相応の対応措置を取る」と警告した。 北朝鮮軍は、DMZ内特定地域での工事計画について事前に国連軍司令部に通報していた。 (c)news1

韓国国内消費の低迷で苦戦するファッション業界において、唯一成長を続けるのがファッションプラットフォーム企業だ。さらなる成長を目指し、今度はグローバル市場への進出に拍車をかけている。業界によると、MUSINSA（ムシンサ）は2025年下半期から海外でのオンライン・オフライン展開を本格化する。 MUSINSAは2021年に日本法人「MUSINSA JAPAN」を設立し、現地ブランドの販路拡大を進めてきた。昨年11月には人気ブランド「Matin Kim」の日本市場総代理権を取得し、マーケティングから販売、店舗運営まで総合的に支援している。来年には東京に直営の編集ショップを開設する予定で、日本進出5年目にして初の実店舗となる。 10月からは中国進出も本格化し、「小紅書」「TMALL」「抖音」などに順次出店。上海にはオフライン店舗も構える計画だ。さらにシンガポールやタイにも展開し、2030年までに北米（米国・カナダ）や東南アジア諸国へのオフライン進出も視野に入れる。 また、MUSINSAグローバルストアは現在13の地域で展開しており、取り扱いブランド数は3000以上。取扱高は年平均260％の成長を遂げ、7月時点でMAU（月間アクティブユーザー）は330万人と前年同期比107％増となった。MUSINSAは今後、海外進出を希望する韓国ブランドに物流・マーケティングなどのソリューションを提供し、グローバル取扱高3兆ウォン達成を目指す。 一方、新世界グループ傘下のWコンセプトも海外展開を強化している。米国法人を拠点に45カ国で約5700ブランドのファッション・ビューティー商品を販売。2025年上半期のグローバル売り上げは前年同期比20％増加し、特にシンガポール（+31％）、日本（+20％）、アラブ首長国連邦（+170％）、フランス（+60％）などで好調だった。 同社は現地ユーザー向けにアプリを刷新し、AI翻訳やショート動画サービスを導入。さらにインフルエンサーとのコラボレーションなどローカライズ戦略を強化し、グローバル入店ブランド数を昨年の3倍に拡大する計画だ。 (c)news1

ソウル中心部・鍾路区にあるタプコル公園から、長年風物詩のように並んでいた将棋盤や囲碁盤が姿を消した。7月31日から施行された娯楽禁止措置により、公園とその周辺での遊戯活動や飲酒が一切禁じられたためだ。 8月20日午前、タプコル公園は普段なら朝から高齢者で将棋盤が埋まる場所だが、この日は10人ほどの高齢者が木陰でうちわをあおぐだけで、将棋を指す姿は見られなかった。北門近くを埋め尽くしていた将棋盤や囲碁盤、酒を飲みつつ順番を待つ光景も消え去った。 鍾路区庁と鍾路警察署は、文化財であるタプコル公園の保護と周辺の美観保持を目的に措置を取った。公園内外での長時間滞留、飲酒、喫煙、将棋・囲碁などの娯楽行為、物販行為を禁じ、秩序ある観覧環境を整備する狙いだ。案内板も設置され、違反行為は文化財保護法に基づき2年以下の懲役または2000万ウォン以下の罰金が科される可能性がある。 警察によれば、公園外では強制撤去ではなく、歩道に机や椅子を並べた人々と協議して自発的に撤去させたという。 こうした措置に対し、観光客や地域住民からは「以前は通行が妨げられ雑然としていたが、今は整然とし観光客も訪れやすい」と歓迎の声がある。タプコル公園でボランティアをするキル・ビョンソクさん（67）は「外国人が抱く悪い先入観も減った」と語った。 一方で、娯楽を失った高齢者の行き場がなくなったことへの懸念も出ている。近くで飲食店を営むパク・ソンソさん（75）は「高齢者にとって将棋は唯一の楽しみだったが、突然奪われてしまい戸惑っている」と訴えた。 鍾路区庁は今後も警察と協力し、秩序維持のため取り締まりを継続する方針だが、文化財保護と高齢者福祉の間でどのように折り合いをつけるかが課題となっている。 (c)news1

韓国で最近、大手ハンバーガーフランチャイズ「バーガーキング」の店舗を対象に、爆弾を仕掛けたとする虚偽通報をした20代の配達員が拘束された。 配達員は8月月17日午後1時9分頃、SNSに水原市内にあるバーガーキング店舗に「爆発物を仕掛ける」という内容の書き込みを投稿したうえで、自ら目撃者を装って112（日本の110番）に通報した疑いが持たれている。通報の際には、警察に「配達が遅れて到着し、店員の態度が悪かった」と理由まで伝え、問題の投稿のスクリーンショットを警察にSMSで送信したとされる。 警察は、そのスクリーンショットに写っていたアカウント情報をもとにこの配達員の身元を特定し、同日午後4時頃、投稿から約3時間で緊急逮捕した。 この「爆弾虚偽通報」の影響で、警察特殊部隊と消防当局は同日午後2時50分まで約1時間40分にわたって現場を封鎖し、爆発物を捜索した。バーガーキング店舗が入っている地上9階・地下3階建ての建物にいた約400人の利用客が避難するなど、大きな混乱と不便が生じた。 警察の取り調べに対して、この配達員は「配達中に店員からたびたび『配達が遅れている』などと小言を言われて不満が溜まっていた」と供述しているという。 (c)MONEYTODAY

韓国のオンラインコミュニティ「ルリウェブ」に15日、「ワンルームへ知人がやって来るたび1日3000ウォン（約320円）払えという家主」というタイトルの投稿が掲載された。 ソウルでワンルーム暮らしをしている投稿者は家主から受け取ったメッセージのスクリーンショットを公開した。 そこには「夏休みシーズンを迎えて知人の訪問が増えている。訪問者に対しては1日あたり3000ウォンを請求する」と記されていた。 さらに「入居者の方は家賃を払う際、知人の訪問日数を計算して一緒に支払ってほしい」と要求している。 これに対し、投稿者は「法的に正当な請求なのか？支払う義務があるのか？」と疑問を呈した。 ネットユーザーたちは「24時間基準で家賃を取っているのか？それなら平日12時間未満しか使っていないから家賃を半分にしてほしいと言ったら通るのか」などとコメント。 また「外泊したらしたで『管理が不十分だ』として追加請求するのでは」「契約書に書かれていれば別だが、急に言われても支払う必要はない」といった反応を見せている。 (c)NEWSIS

家族と行ったウォーターパークで上半身裸で遊んでいたら退場を命じられたという韓国の30代男性のエピソードが14日放送のJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。男性は「ビキニは許可されるのに、なぜ自分だけダメなのか」と訴えている。 男性は、猛暑のため水着のパンツだけを着用し、上半身には何も着ていなかった。すると保安要員が近づいてきて険しい表情で「上を着てください」と警告。男性が「上着は持ってきていない」と答えると「それなら退場してください」と命じられた。 不満に思った男性がビキニを着用した女性を指さし「彼女がOKなのに、なぜ私はダメなのか」と尋ねると、保安要員は「ビキニは上半身裸とは見なされない」と説明した。結局、男性は払い戻しを受け、プールを出たという。 男性は「公式サイトで水着の着用を推奨してはいたが、Tシャツや短パンも許可されていると明記されていた。入場の際にも上半身裸では利用不可という案内はなかった」と主張。「いろんなプールに通っているが、上半身裸が禁止だったことは一度もない。案内があればこんなことにはならなかった」と語った。 番組のヤン・ジヨル弁護士は「最近はラッシュガードのような長袖・長ズボンのスポーツウェアが一般的とは聞くが、ビキニが許容されているならラッシュガードが絶対というわけでもないだろう。男性が保安要員の不興を買うような別の理由があったのではないか」との見解を示した。 (c)news1

1億ウォン（約1064万円）の住宅ローンを抱える韓国の共働き夫婦の夫がオンラインコミュニティに「外車を購入したいという妻に困惑している」との悩みを投稿した。 夫は40代で、手取り月収は650万ウォン（約69万円）、妻は300万ウォン（約31万9000円）を稼いでいる。現在マンションには約1億ウォンのローンが残っており、走行距離12万キロの中古車に乗っている。 事情があって週末だけ共に過ごしており、それぞれの収入で生活。ただし生活費のほとんどは夫が負担し、高額な出費も夫が出している。一方、子どもの教育は妻が主に担っているという。 最近、車の買い替えをめぐって意見が対立。夫は「まずマンションの借金を完済してから車を買い替えたい」と考えているが、妻は「今すぐ外車にしたい」と主張している。 妻は「国産車との差額はそれほど大きくない」と言うが、夫は「生活水準に見合っていない」と思っている。外車は平日に妻が通勤や子どもの塾の送迎で使う予定だという。また、妻は年2回以上海外旅行をしたいとも話しており、教育費も考えると支出はどんどんかさみそうだ。 購入を巡って何度もぶつかり合っているそうで、夫は「いっそ妻がやりたいようにさせた方が幸せなのではと思う時もある。みんなはどうやって生活しているのか」と問い掛けた。 この投稿に対し、多くのネットユーザーは「月給300万ウォンで外車？ 借金があるならまず返すべきだ」「外車を買うより老後を真剣に考えよう。妻は現実が見えていないのでは」といった声を寄せている。 (c)news1