年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）の曲「21世紀少女」が、発売から9年を経てアメリカのiTunesチャートで2位に再浮上した。 この再浮上の裏には、BTSのファン「ARMY（アーミー）」のプロジェクトがあった。あるファンアカウントが23日ごろ、この曲を再浮上させようと提案。それに多数のARMYが応じ、思いがけない結果を生んだのだ。 SNS上では「誰も本気でやるとは思っていなかったが、みんなが協力した」「こんなことが起こるからARMYは魅力的」といった反応が相次いだ。 「この曲が好きだから、再注目されるのは嬉しい」「2025年にこの曲がランクインするとは思わなかったが、タイミングが最高」といったコメントも。また「ARMYの力でBTSの曲をチャートに再浮上させ続けよう」という呼びかけもあった。 (c)STARNEWS

「米国で承認されたダイエット補助剤です」「副作用の心配なく、炎症まで抑えてくれます」――こうした文句でSNS上に氾濫する「ダイエット食品」広告をめぐり、韓国で消費者被害が相次いでいる。 20代の会社員女性は、フォロワー10万人を抱えるインフルエンサーが「有名なダイエット補助食品」として紹介した製品を2カ月分6万ウォンで購入した。しかし効果はなく、むしろ吐き気に悩まされ、1カ月も続けられなかった。 この製品を製造した企業は、最近、食品医薬品安全処に摘発された5社のうちの1社だった。これら業者は通常の食品を肥満治療薬や健康機能食品のように宣伝・販売し、「食品表示広告法違反」の疑いで検察送致された。企業側は「1カ月で7キロ減」などの広告文句をインフルエンサーに渡し、あたかも自らの体験談のようにSNSに投稿させていた。 現行法では営業者が虚偽・誇大広告を展開するのは違法だが、一般消費者がSNSに個人レビューとして投稿するのは規制できない。この抜け穴を利用した広告が横行している。実際に検索すると、数十万人のフォロワーを持つインフルエンサーが同製品を宣伝する動画が多数見つかる。ブログやネットカフェでも「2カ月で9キロ減量」「米FDA承認」といった誤解を招く表現が多用されていた。 被害報告も後を絶たない。X（旧ツイッター）やスレッズには「有名な経口ダイエット薬を飲んだらじんましんが出た」「吐き気で追加の薬を処方された」といった投稿が相次いでいる。 しかし、摘発されても処罰は罰金刑にとどまるのが実情だ。食品医薬品安全処関係者は「販売者の利益目的が明確でなければ、単なる体験談と区別しにくい」と説明する。 専門家は、規制の不十分さと処罰の弱さが「虚偽広告を繰り返す構造」を生んでいると指摘する。 元食薬処顧問弁護士は「インフルエンサーや消費者も、虚偽と知りながら広めた場合、責任を問えるよう、国家的に視点を変える必要がある」と主張する。別の弁護士も「プラットフォーム事業者の責任を拡大し、ステルスマーケティングが発覚した場合は制裁を加えるべきだ」と訴える。 (c)NEWSIS

韓国の財界トップが8月24日、韓米首脳会談に合わせて相次いで渡米した。サムスン電子のイ・ジェヨン（李在鎔）会長、SKグループのチェ・テウォン（崔泰源）会長、LGグループのク・グァンモ（具光謨）会長、ハンファグループのキム・ドングァン副会長らがソウル・金浦ビジネス航空センターから米国へ出発した。 イ・ジェヨン会長は午後3時48分ごろ到着し、取材陣の質問に微笑むだけで搭乗口へ向かった。これに先立ち、サムスン電子のチョン・ヒョンホ副会長らグループ首脳も姿を見せた。SKグループのチェ・テウォン会長は「頑張ります」と短く答えて出国した。 今回の経済使節団には韓国経済人協会のリュ・ジン会長をはじめ、サムスン・SK・現代自動車・LGの「4大グループ」首脳に加え、シン・ドンビン（辛東彬）ロッテグループ会長、チョ・ウォンテ（趙源泰）韓進グループ会長ら計15人が含まれる。IT分野からはネイバーのチェ・スヨン代表も参加する。 経済界では、半導体・電池・造船・自動車・原子力・エネルギー・バイオ・ICT・鉱物資源など多方面で巨額の「対米投資パッケージ」が発表されると見込まれる。4大グループだけで約126兆ウォン、全体で209兆ウォン規模に達するとの観測もある。 サムスン電子は米テキサス州で半導体工場を建設・運営中で、投資額は最大61兆ウォンに拡大する可能性がある。SKハイニックスはインディアナ州に約5兆ウォン規模のHBMメモリー工場を建設予定。現代自動車グループは製鉄所新設など30兆ウォン規模を投じ、LGグループは電池工場を含め米国内に約30兆ウォンを投資している。 (c)news1

北朝鮮がロシアに派兵した軍人の活動を大々的に宣伝する映像を公開した。キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が戦死者を弔い、涙を見せる場面を強調するなど、今回の派兵を契機に、「顕彰事業」を体制結束の重要な手段として活用しようという意図がうかがえる。 朝鮮中央テレビは8月22日、特別番組を通じてロシアに派兵された軍人の活動を紹介した。映像では「2024年10月、共和国武力の戦闘部隊がロシアのクルスク解放作戦に参戦した」とし、雪に覆われた戦場や崩壊した家屋の中で訓練を行う兵士の姿が映し出された。また、負傷兵を支える場面、部隊で作戦会議を開く様子、爆破作戦やドローン戦の訓練も紹介された。 番組ではさらに、キム総書記が1月1日に派兵兵士へ送った直筆の新年書簡も公開された。キム総書記は「愛する人民と全軍将兵の激励を込めて、祖国の名誉を代表する英雄である同志たちに熱い感謝を送る」と記していた。 キム総書記は平壌国際空港で営まれた戦死者の遺体搬送式にも出席し、涙を見せた。6月にも同様の場面が公開されていたが、今回の映像では8月1日の日付が確認され、複数回の運搬式が開催されたことを示唆している。この場面は「祖国と永生」というタイトルの特別番組として編成されるほど強調された。 22日の放送では、正午から2時間以上にわたり派兵軍関連の報道が続いた。北朝鮮が今後、公開映像を整理して派兵軍に関する記録映画を制作する可能性も高い。これは最高指導者への忠誠心を喚起し、派兵の正当性を強調するとともに、派兵による民心の動揺を抑える狙いがあるとみられる。 (c)news1

米首都ワシントンのホワイトハウスで25日（現地時間）に開かれた韓米首脳会談の場で、韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が記念署名に使用した万年筆にトランプ大統領が関心を示し、イ・ジェミョン大統領がその場で贈る一幕があった。 首脳会談に先立つ署名式で、トランプ氏はイ・ジェミョン大統領のために椅子を引くなど気配りを見せた。その後、言語について「英語と韓国語、どちらが正確だと思うか」と問いかけ、イ・ジェミョン大統領は「コンピューターでは韓国語の方が優れ、会話には英語が少し良い」と応じた。 署名の際、トランプ氏はイ・ジェミョン大統領の万年筆に注目し「それは大統領のペンか」と尋ねた。イ・ジェミョン大統領が「持参したペンです」と答えると、トランプ氏は「持ち帰るのですか」と冗談を飛ばした。これにイ・ジェミョン大統領は笑みを浮かべ、両手で差し出す仕草をし、即席で贈呈した。 トランプ氏は「とても厚みが美しい」と評価し、大統領室のロゴが刻まれたペンとケースを手に取り「本当に素晴らしい。どこ製か」と改めて尋ねた。イ・ジェミョン大統領は「韓国製です。大統領の難しい署名に役立つでしょう」と答えた。 これに対し、トランプ氏は「実際には使わないが、贈り物として光栄に思い大切にする」と述べ、「帰国前に大統領と代表団に私からも贈り物を用意する」と語った。 するとイ・ジェミョン大統領は「大統領から頂きたいものがある。石破茂首相が受け取った贈り物を見た。写真集だった。それを私も頂ければうれしい」と返礼を希望した。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領は8月25日（現地時間）、米首都ワシントンのホワイトハウスでトランプ大統領と会談し、朝鮮半島の平和構築におけるトランプ氏の役割に期待を示した。 イ・ジェミョン大統領は会談で「世界で唯一の分断国家として残る朝鮮半島に平和を築くため、（北朝鮮の）キム・ジョンウン（金正恩）氏と会談し、北朝鮮に『トランプ・ワールド』を建てて、私もそこでゴルフができるようにしてほしい」と語り、トランプ氏に対して「世界史的に認められる平和のメーカー（創造者）として役割を果たしてほしい」と要請した。 さらにイ・ジェミョン大統領は「トランプ氏が大統領在任中に果たした平和構築の役割は際立っていた。欧州・アジア・アフリカ・中東各地の戦争が、トランプ氏の影響で休戦し、平和が訪れている」と述べ、その功績を評価。「世界の指導者の中で、平和問題にこれほど関心を持ち、実績を残した例は初めてだ。朝鮮半島の平和に新たな道を切り開いてほしい」と語った。 イ・ジェミョン大統領はまた、「トランプ政権時代には北朝鮮と韓（朝鮮）半島の関係が非常に安定していた。だが、トランプ氏がアメリカ政界から一時的に退いた間に、北朝鮮はミサイルや核兵器の開発を進め、朝鮮半島情勢は悪化した」と述べ、1期目のトランプ政権の対北朝鮮政策を高く評価した。 そのうえで「私が関与しても南北関係の改善は簡単ではない。だがこの問題を解決できる唯一の人物はトランプ氏だ。あなたが平和のメーカーになるなら、私はそのペースメーカーとして全力で支援する」とも語った。 これに対し、トランプ大統領は「そうするつもりだ。キム・ジョンウン氏に会うことを楽しみにしており、関係改善を進める」と応じ、「これまで多くの韓国指導者と会ってきたが、今の大統領のアプローチが最も良いと考えている」と称賛した。 また、トランプ氏は「キム・ジョンウン氏とは良好な関係を築いており、それは今も変わらない。2度の首脳会談を通じて非常に親密な関係になり、互いに敬意を持っている」と語り、「南北関係において私にも果たせる役割があると考えているし、韓国の指導者と協力できると思う」と述べた。 首脳会談では、貿易をはじめとする多くの懸案についても議論された。トランプ氏は「韓国は船の製造が非常に得意だ。我々はアメリカ国内に造船所を設立し、船の建造を再開する方法も検討している。韓国と協力し、アメリカ国内で韓国人とともに船を建造することを目指す」と語った。 これに対し、イ・ジェミョン大統領は「強固な韓米同盟を土台に、韓国は発展してきた。今後も軍事分野にとどまらず、経済や科学技術分野においても同盟を拡張し、未来型同盟として発展していきたい」と述べ、「韓国国民はトランプ大統領に大きな期待を抱いている」と強調した。 (c)news1

韓国では、女性が男性よりも保険料を多く支払い、年齢層が高くなるほど男女の保険料の格差が大きくなる――この傾向が8月25日、韓国のフィンテックスタートアップ「ハビットファクトリー」の調査で明らかになった。 同社は年齢層ごとに1万人ずつ無作為に抽出してデータを分析した。7月末時点で被保険者が本人である「保障性保険」（傷害、入院、死亡など生命に関わる事故が発生した際に保険金が支払われる商品）について調べたものだ。 その結果、60代の平均保険料は男性が30万7115ウォン（約3万2698円）、女性が48万4636ウォン（約5万1562円）で、金額差が最も大きかった。次いで50代は男性が26万3905ウォン（約2万8064円）、女性が40万8490ウォン（約4万3472円）を支払った。 40代では男性が20万5927ウォン（約2万1916円）、女性が27万4276ウォン（約2万9197円）という結果だった。30代は男性が13万5553ウォン（約1万4423円）、女性が15万6123ウォン（約1万6611円）だった。20代は男性が8万3014ウォン（約8834円）、女性が9万8902ウォン（約1万519円）で、最も負担が少なかった。 年齢層が上がるにつれて男女の保険料格差は大きくなった。20代女性が多く支払った金額はわずか1万5888ウォン（約1690円）だったが、60代では17万7521ウォン（約1万8864円）と最も大きな差を示した。 実損医療保険を除いた加入商品をみると、男性は全ての年齢層で上位1〜3位に傷害保険、疾病保険、自動車保険、運転者保険のうちいずれか3つが含まれていた。20代では運転者保険（46.6%）、傷害保険（45.1%）、疾病保険（40.8%）の順だった。 30代と40代では、自動車保険が1位で共通していた。自動車保険に加入している30代は63.1%、40代は71.3%だった。30代の2位と3位はそれぞれ運転者保険（54.7%）、疾病保険（52.2%）であり、40代では疾病保険（66.7%）、傷害保険（63.4%）だった。 50代と60代は疾病保険に最も多く加入していた。50代の加入率は69.8%、60代は73.7%だった。50代では自動車保険（68.6%）、運転者保険（58.6%）が続き、60代では傷害保険（68.6%）、自動車保険（61.8%）が2位と3位を記録した。 女性の場合、20代は傷害保険（47.9%）、疾病保険（44.8%）、運転者保険（28.3%）の順だった。30代は疾病保険（60.2%）が1位で、傷害保険（58.3%）、運転者保険（33.2%）が続いた。 ハビットファクトリーの関係者は「男性の関心度が比較的低い傾向があるが、できるだけ早く加入すれば保険料を安く抑えられる。保障性保険の保険料は長期間支出し続ける必要があるため、しっかり理解することが重要だ」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国・大同グループのスマートモビリティ子会社である「大同モビリティ（Daedong Mobility）」が8月25日、日本のゴルフカート市場への進出を開始すると明らかにした。 日本には約2500のゴルフ場があり、その数は世界第3位。年間のゴルフカート販売量は韓国国内市場の約2～3倍の規模を形成している。 ゴルフカート市場は内燃機関モデルと電動モデルに二分されている。日本における電動モデルの年間平均成長率は約9％で、販売比率は2021年の32％から2025年には42％まで増加すると見込まれている。 大同モビリティは電動化への転換と市場の成長可能性に注目し、日本市場への進出を準備してきた。2025年初めには、現地のゴルフ用品およびEVバッテリーの総販売代理店専門企業と代理店契約を締結し、日本進出の足掛かりを築いた。また、市場調査を通じて現地ニーズに合わせたゴルフカートの開発に着手し、7月からは10カ所以上に日本向けゴルフカートのデモ機を提供してきた。 デモカートは、電子誘導走行支援やエアコン性能、乗り心地、外観デザインなどの面で競合モデルに比べて高い評価を得たとされている。大同モビリティは、日本のゴルフ場ではカート誘導線上に設置されたマグネットタイプにのみ対応し、ゴルフカートがそれと互換していなければ電子誘導走行ができない点に着目した。これは、ゴルフ場側にとってカート選定の幅が限られる理由でもある。 大同モビリティは、11月に日本向けゴルフカートを発売し、本格的に事業を展開する。このモデルには、デモカートで検証された汎用センサーが搭載され、どのゴルフ場でも電子誘導走行が可能となっている。内蔵型エアコンや広幅タイヤも装備。下り坂走行時に最高速度を時速14kmに制限する傾斜センサーも搭載し、安全性を高めた。 大同モビリティは年内に関東、関西、中部地域を中心にアフターサービス網を構築し、代理店の教育および現地ネットワークの強化にも投資する。競合他社に比べて優れた性能と利便性、価格競争力を武器に、年内に200台、2030年までに年間1000台の販売を目標としている。 大同モビリティのモビリティ事業本部長であるムン・ジュノ氏は「日本のゴルフカート市場は電動化の比率が継続的に高まっている。潜在的なチャンスが多い新市場の一つだ。現地に適応した製品の発売とサービス提供により、製品の認知度と市場シェアを高めていく」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国の百貨店でかき氷を販売している経営者がこのほど、自営業者コミュニティ「社長はつらいよ」で、客の要望をすべて聞き入れたのに良くない口コミを書かれたと嘆いた。 この店ではサイドメニューとしてかき氷を販売。ある日、高そうな服を着た60代らしき女性と30代とみられる娘が2人で来店し、小豆のかき氷を1つ注文した。 提供した後、娘がカウンターに来て「かき氷が多すぎるので取り分けられる器をください」と要求。経営者が使い捨て容器でいいか尋ねると、娘は「いいです」と言って席に戻った。 かき氷を半分ほど食べた頃、今度は母親がカウンターに来て「うちの娘は小豆を食べないのに小豆が多すぎる。氷をもう少し足してほしい」と要望。その通り氷1人前を新たに付け足したが、女性は「氷だけですか」とため息をついたという。 その母娘はかき氷を食べ終えた後、「評価の低いレビューを書く」と言い、写真を撮って領収書の再発行を求めた。その後「不親切だ」という内容の口コミが残された。 経営者は、ほとんど食べ終えたかき氷の器とスプーン3本が載ったトレイの写真を添え、「最初から小豆を別にしてほしいとか、むしろ返金を求めてくれれば応じたのに、言われた通り全部やっても悪いレビューが付いた」と悔しさをにじませた。 この話を読んだコミュニティの会員たちは「小豆が多いのはいいことなのに変な人たちだ」「みみっちい」「小豆が多いというのは氷を追加でもらうための口実だ」などと反応した。 (c)MONEYTODAY

日本のアニメーション映画「劇場版 鬼滅の刃 無限城編」が、韓国で公開初日に51万人を動員し、ボックスオフィス1位に立った。右翼的要素をめぐる論争があったにもかかわらず、熱烈なファン層を背景に興行の好スタートを切った。 映画振興委員会の入場券統合電算網によると、同作は8月22日に51万7962人を動員し、累計観客数は54万3924人に達した。 「劇場版 鬼滅の刃 無限城編」は鬼の本拠地で繰り広げられる鬼殺隊と鬼の最終決戦を描く。原作漫画「鬼滅の刃」最終決戦3部作の第1章。 一方で、この作品は公開前から右翼論争に包まれていた。主人公・竈門炭治郎が着用する耳飾りが旭日旗を連想させるデザインである点や、鬼殺隊の姿が日本の学徒兵を思わせるとの指摘から、日本の軍国主義を美化しているのではないかとの批判が出た。 それにもかかわらず、公開初日から動員数で圧倒的なトップに立ち、商業的成功を予告した。 (c)NEWSIS