年間アーカイブ 2025

韓国のZ世代（1990年代半ばから2010年代前半の生まれ）の90％が入社志願時に福利厚生制度を重視していることが分かった。中でも最も人気のある福利厚生は「業績給」で、週4日制よりも高い支持を受けた。 就職プラットフォーム「進学社キャッチ」がZ世代就活生1530人を対象に実施した「福利厚生の重要性」に関する調査によれば、入社を決める際に福利厚生を考慮すると答えた割合は90％に達した。 好まれる福利厚生の種類では「金銭的補償」が51％で過半数を占め、最も高かった。次いで勤務環境・文化（20％）、休暇制度（18％）、生活支援（6％）、成長支援（3％）、健康・心理福祉（2％）の順だった。 具体的にZ世代が選んだ最高の福利厚生1位は「業績給（41％）」で、2位の「週4日制（19％）」、3位の「自由休暇制度（14％）」を大きく上回った。そのほか、夏・冬の長期休暇（7％）、生活費支援（6％）、在宅勤務・裁量勤務（5％）、食事提供（4％）、社宅・寮の提供（4％）などが挙がった。 一方、最悪の福利厚生1位は体育大会やワークショップなど「義務参加行事（37％）」だった。2位は週5日勤務や四大保険のように「当然の制度を福利厚生と案内する場合（22％）」、3位は退勤後の行事など「個人時間を侵害する場合（18％）」だった。 このほか、活用度の低い少額支援（10％）、対象制限のある制度（7％）、望まれないグッズや安価な記念品（6％）なども不評だった。 また、新たに導入を望む福利厚生としては「非婚・未婚者支援（31％）」が最も多く挙げられた。 (c)NEWSIS

韓国の女性グループYOUNG POSSE（ヤングパッシ）が、アルバム収録曲「YSSR」で新たに活動をスタートさせた。 YOUNG POSSEは26日に放送されたSBS funE「THE SHOW」に出演し、4枚目のEP「Growing Pain pt.1:FREE」に収録された「YSSR」のステージを初めて披露した。 「YSSR」は「Yes, Sir」の略。他人の言葉にただ従うのではなく、自分らしく堂々とした姿勢を貫くことの大事さを表現した一曲だ。 タイトル曲「FREESTYLE」で自由でポップな魅力を見せた彼女たち。「YSSR」ではより強烈なカリスマとパフォーマンスで新たな一面を見せる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが9月1日に誕生日を迎えるのを前に、各地で祝賀イベントが開催されている。 ソウルでは9月1日まで、聖水（ソンス）や龍山（ヨンサン）、麻浦（マポ）のカフェで「誕生日カフェイベント」を開催。展示やフォトゾーンを楽しめる。 釜山（プサン）、蔚山（ウルサン）、光州（クァンジュ）、昌原（チャンウォン）など地方都市から、東京・大阪・横浜・福岡・名古屋など日本各地でもカフェイベントが実施され、グローバルな人気を裏付けている。 所属事務所ハイブの新社屋がある龍山周辺でも多彩なサポートイベントを展開。デジタル広告の掲出やフォトゾーン設置が予定されている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが、アメリカ・ロサンゼルスでメジャーリーグ（MLB）のスター、大谷翔平と対面した。 Vはこの日、ロサンゼルスのドジャー・スタジアムで開催されたロサンゼルス・ドジャース対シンシナティ・レッズ戦の始球式に招かれた。 MLB事務局は、現地時間の25日、公式SNSを通じてVの姿が収められた写真を複数枚公開。Vが大谷と笑顔で抱き合い、並んでポーズを取る様子を捉えている。 始球式の前にVは「It's time for Dodger baseball」と力強く宣言し、スタジアムの歓声を誘った。投球も見事に成功させ、存在感を示した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが開催したソロワールドツアーが、海外メディアから絶賛されている。 アジア文化と芸術を掘り下げるメディア「Asian Entertainment and Culture」は「ファンが公演の共同創作者となった初の大規模音楽イベント」と評した。 ツアーは6月に韓国・高陽市（コヤンシ）でスタートし、47日間に9都市で18回の公演を実施。全公演でチケットが完売し、「フォーブス」や「ローリングストーンUK」など主要メディアもその実力を称賛している。 各メディアはジンのボーカルに着目し、「100万人に1人の声」「高音を出せる歌手は多いが、ジンはそれ以上の希少な“共鳴”を持つ存在」と評価。フォーブスも「圧巻のボーカリスト」と紹介した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンによる「Who」が、韓国、ブルガリア、ベラルーシ、カザフスタン、ベネズエラのSpotifyチャートで歴代最多ストリーミング曲に認定された。 「Who」は2枚目のソロアルバムのタイトル曲。Spotify韓国チャートでは現在7300万回以上再生されており、歴代最多再生記録を更新中だ。 また、24日付チャートでは、1枚目のアルバムタイトル曲「Like Crazy」が5000万回を突破。ジミンはこのチャートで5000万回再生を超える曲を2曲持つ初のアーティストとなった。 さらに「Who」はSpotifyグローバルチャートで18億4100万回以上再生され、マライア・キャリーの「All I Want for Christmas is You」を抜いて同チャートの歴代最多ストリーミング曲の50位に入った。 (c)STARNEWS

韓国・国立中央博物館の公式グッズブランド「MUSE」（Museum+Goods）が空前の人気を呼び、中小企業・小規模事業者に大きな追い風となっている。 ソーシャルベンチャー「タッチフォーグッド」を率いるパク・ミヒョン代表は、3度目の挑戦で国立中央博物館のMUSEショップに入店。最近発売したキーホルダーは2時間で完売し、月1回だった受注が週1回に増えるほど好調だという。「空港で外国人が自分の作ったスクランチを着けているのを見て、忘れられないくらい嬉しかった」と語った。 国立中央博物館によると、2025年上半期のMUSE売り上げは114億8000万ウォン。2021年の年間売り上げ65億9100万ウォンから大幅に伸び、昨年には初めて200億ウォンを突破。今年7月にはNetflixのK-POPアニメ映画「K-Pop Demon Hunters」効果で前年同月比180％増の49億ウォンを記録した。 MUSEに採択されるには年1回の公募を通過しなければならない。今年は3114点の応募に対し90点が選定され、競争率34.6倍という狭き門だった。 MUSEは単なる文化商品にとどまらず、中小企業・小規模事業者の登竜門ともなっている。大量生産ではなく手作業や少量生産が多く、大企業よりも小規模事業者に適しているからだ。10年来納品しているライムコリアのヤン・ハンモ代表は「最初は文房具だけだったが今は10品目に増え、売り上げも昨年の2倍に」と語る。 昨年初めて採択された「ユンイスタジオ」のユン・ボラ代表も「個人でも挑戦できる貴重な機会。『K-Pop Demon Hunters』の成功で外国人から『国立中央博物館はどこにあるのか』と聞かれるようになり、売り上げ増が期待できる」と話す。 専門家は、MUSEを「公共機関と中小企業・小規模事業者の共生モデル」と評価する。中央大学のイ・ジョンヒ教授は「文化的希少性があり、応募を通じて事業者の技術力や競争力も高められる」と分析した。 背景には「Hip Tradition」と呼ばれる文化潮流がある。伝統文化を現代的・感覚的に再解釈して楽しむスタイルで、MUSE人気の原動力となった。「K-Pop Demon Hunters」のヒットも加わり、今年の国立中央博物館累計観覧客は8月20日時点で407万人を突破、年間最多更新が確実視されている。 (c)NEWSIS

韓国国土交通省は8月21日、外国人による投機的住宅購入を抑制するため、ソウル全域、仁川7区、京畿道23市郡を「外国人土地取引許可区域」に指定すると発表した。効力は2025年8月26日から2026年8月25日までの1年間で、必要に応じて延長も検討される。 許可を得た外国人は住宅取得後4カ月以内に入居し、2年以上実際に居住することが義務づけられる。違反すれば自治体から是正命令を受け、従わない場合は取得価格の最大10％に達する履行強制金が繰り返し課される。 国土交通省によれば、この措置は海外資金を利用した外国人の投機取引を遮断し、住宅市場の安定を図るのが目的。対象は一戸建て、集合住宅、マンション、多世帯住宅など、ほぼすべての住宅形態で、居住地域で6㎡以上の土地を取引する場合も許可が必要となる。 また資金調達計画書と証拠資料の提出が義務化され、海外資金の出所やビザの種類を報告しなければならない。不法な資金流入が判明すれば金融情報分析院（FIU）や国税庁を経由して海外当局にも通知される。 外国人による首都圏住宅購入は増加傾向にある。国土交通省の統計では2022年に4568件、2023年に6363件、2024年に7296件と増加し、2025年7月までにすでに4431件に達した。国籍別では中国人が73％と最多で、米国人が14％を占める。住宅の種類はアパートが59％、多世帯住宅が33％であった。 (c)news1

韓米首脳会談（25日）を契機に、両国の半導体サプライチェーン協力がどのような方向に進展するのかに注目が集まっている。この日、サムスン電子やSKハイニックスなどは対米投資の拡大について具体的な計画を明らかにしなかったが、現地ファブの構築には積極的に取り組んでいる。 HBM（高帯域幅メモリー）など高付加価値メモリーの主要顧客である米半導体大手エヌビディアとの協力強化にも期待が寄せられている。同日、首脳会談直後に開かれたビジネス・ラウンドテーブルでは、サムスン電子のイ・ジェヨン（李在鎔）会長、SKグループのチェ・テウォン（崔泰源）会長がエヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）と対話する様子が複数確認された。 この日、米首都ワシントンのホテルでは、韓米両国の代表的な経済人や政府関係者が出席する「韓米ビジネス・ラウンドテーブル：製造業ルネサンス・パートナーシップ」が開催された。 両国の主な関係者は、AI・半導体・バイオなどの先端産業だけでなく、鉄鋼・自動車・造船・原子力などの主要産業についても幅広い議論を交わしたとされている。韓国企業が計画している対米投資の規模は約1500億ドルに達する。 特にサムスン電子とSKハイニックスの対米投資の行方は、主要な関心事として取り上げられてきた。現在、米国は半導体サプライチェーンの強化のためCHIPS・科学法（CHIPS法）に基づき、国内に投資する企業に対し補助金を支給している。また、トランプ政権以降は高関税を掲げ、追加投資を促している。 最近では、米政府が現地の半導体企業インテルに89億ドルを投資し、9.9%の株式を取得して筆頭株主となった。このため、韓国の半導体企業にも米国内での投資拡大に対する圧力が強まっている。 ただ、今回の韓米首脳会談およびビジネス・ラウンドテーブルでは、これら企業の具体的な追加投資計画は発表されなかった。確実な需要が裏付けられていない状況で、先行的な投資発表には慎重にならざるを得ないという見方が出ている。 現在、サムスン電子は総額370億ドルを投じて、米テキサス州に2ナノメートル（nm）などの最先端ファウンドリファブを建設している。現在は第1工場への投資が活発化しており、年内には本格的な設備投資が開始される予定だ。 SKハイニックスもインディアナ州に38億7000万ドルを投じ、先端パッケージングの生産能力を拡充する方針であり、年内に着工される。 また、サプライチェーンにおける主要企業間の協業がますます重要になっていることから、今後の投資拡大の可能性は依然として開かれているとの評価が出ている。 特にサムスン電子は、米国内に最先端パッケージングの生産能力をまだ備えていない。7月、テスラから受注した2ナノベースのチップは最先端パッケージングを必要としないが、将来的な協力拡大やグローバルビッグテックの追加獲得のためには、最先端パッケージングへの投資が不可欠だ。 (c)KOREA WAVE

頭にLEDの光を照射するだけで、お酒を飲みたいという欲求が減少する――こんな研究結果が韓国で発表された。中毒治療に光と脳波を活用するデジタル治療薬の開発が可能になりそうだ。 蔚山科学技術院（UNIST）は8月26日、バイオメディカル工学科のチョン・ドンイル教授の研究チームが、脳にLEDを照射する経頭蓋光刺激（tPBM）がアルコールに対する渇望と依存の両方を低下させることを確認したと明らかにした。 臨床試験は、延世大学校医学部セブランス病院のチョン・ヨンチョル教授、成均館大学校医学部サムスンソウル病院のチェ・ジョンソク教授、ソウル大学心理学科のアン・ウヨン教授らと共同で進められた。 試験には合計3つのグループが参加した。一つのグループは経頭蓋光刺激のみ、別のグループは迷走神経電気刺激（taVNS）、最後のグループはこの二つを併用して適用した。 刺激には、バイオテクノロジー新興企業「アイメディシン（iMediSync）」が開発した「iSyncWave」機器が用いられた。参加者は5週間にわたり、1日15分、週5回以上自宅で自己治療をした。 臨床の結果、迷走神経刺激のみを受けたグループでは特に変化が見られなかった。一方で、光刺激を受けたグループおよび併用療法を施したグループでは、いずれも飲酒欲求が有意に減少した。 さらに、光刺激を受けたこれらの2グループでは、アルコール依存そのものも低下する効果が確認された。 チョン・ドンイル教授は「経頭蓋光刺激が渇望と依存を同時に減少させることを立証した。薬物治療が困難な患者や飲酒問題の予防を目的とした脳の管理にも応用できる」と述べた。 研究チームは、二つの刺激を組み合わせたオーダーメイドのデジタル治療機の開発も予告しており、治療機の商用化により、地域や個人の状況に最適化された中毒管理システムへと拡張する。 (c)KOREA WAVE