年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、ソロアルバム「GOLDEN」でまた一つ新たな記録を打ち立てた。 2023年11月に発売された「GOLDEN」が、音楽配信サービスSpotifyの「ウィークリー・トップ・アルバム・グローバル」チャートで100週連続ランクインを達成したのだ。アジアのソロアーティストとしては初めての快挙となる。 このアルバムは同チャートに最も長く名を連ねたアジアアーティストのアルバムとして歴代5位にランクインしている。 また、累計ストリーミング数は61億9000万回を突破し、こちらもアジアのアーティストで最多の記録となっている。 (c)STARNEWS

韓国国税庁が学資ローン滞納者に対して実施した強制徴収（差し押さえ）件数がこの4年間で約26倍に急増した。一方で、滞納者への納税支援措置はほとんど増えず、若年層に対する「徴収一辺倒」の姿勢が問題視されている。 国会企画財政委員会所属のイ・インソン議員（国民の力）が国税庁から受け取った資料によると、学資ローン滞納に対する国税庁の差し押さえ件数は2020年の467件から2024年には1万2354件へと急増した。 これに対し、差し押さえや売却の猶予など滞納者に対する「税務支援」件数は、2020年の276件から2024年には271件に減少。毎年200件前後にとどまっており、2022年には129件まで落ち込んだ。若者の滞納が増える中で、国税庁が徴収強化に偏っているとの批判が出ている。 背景には、雇用不安や物価上昇による返済能力の低下がある。学資ローンの未返済率は2020年の14.0％から2024年には16.5％に上昇した。返済猶予を申請する若者も急増しており、大学生の猶予申請者は2020年の1071人から2024年には2338人と2倍以上に増加。失業・廃業・育児休職などを理由にした猶予者も6731人から1万1753人へと約75％増加した。 イ・インソン議員は「若年層は社会に出て信用基盤を築くべき時期にあるが、差し押さえなどの強制徴収が繰り返されれば信用リスクが累積し、長期的な返済能力そのものが損なわれかねない」と指摘。「国税庁は徴収一辺倒の姿勢を改め、若者が返済意欲を失わずに滞納の悪循環から抜け出せるよう、実質的な支援策を講じるべきだ」と強調した。 (c)NEWSIS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが、フランス・パリでハリウッド俳優ユマ・サーマンと特別な出会いを果たした。 Vは5日、パリ郊外にあるサン＝クルー国立公園で開かれた「セリーヌ2026年夏コレクション」のファッションショーに出席した。 ブラウンのブレザーを着たVはユマ・サーマン、セリーヌのCEOセヴリーヌ・メルらと最前列に並び、ショーの前にはメルCEOと談笑したり、ユマ・サーマンと記念撮影したりする姿が見られた。 撮影前には、Vがユマ・サーマンの髪を整える姿も。彼女はファッション誌WWDのインタビューで「Vとの写真は“人生の1枚”。ファンだが、まだコンサートには行けていない」と語った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、K-POP人気投票プラットフォーム「MY1PICK（マイワンピック）」の週間ランキングで84週連続1位を達成した。 ジンは10月第1週（9月28日～10月5日）に実施された「K-POP個人部門週間ランキング」で、982万1780のハートを獲得して1位に輝いた。 これで2024年2月第5週に始まった連続首位の記録を84週まで伸ばした。 ジンはマイワンピックの各種投票部門でも常にトップの座を維持。9月の月間ランキングでも1位となり、「K-POP個人部門月間ランキング」でも21カ月連続1位を続けている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンの誕生日を祝おうと、故郷である釜山（プサン）で多彩なイベントが開かれ、街が「ジミンランド」と化している。 10月13日の誕生日に合わせて、釜山・海雲台（ヘウンデ）ではジミンのファンベースがヨットツアーを実施。12、13の両日、ファンがヨット上で誕生日パーティーを開く。 また、市内では、ジミンの2作目のミニアルバム「MUSE」をもとにデザインしたラッピングバスが10日から走行。ヨットツアーではシャトルバスとしても運行される。 このほか、市内の街路樹にはジミンの誕生日を祝うバナーが掲げられ、地下鉄駅にはデジタルポスター広告も登場。街全体がジミンを祝う雰囲気に包まれている。 (c)STARNEWS

韓国京畿道驪州（ヨジュ）市の南漢江に位置する人工島「唐南里島」が、秋の訪れとともに色鮮やかな花々で覆われ、訪れる人々の目を楽しませている。 唐南里島は、南漢江を流れてきた水が一息つくように静かにたたずむ島で、穏やかな風景を誇る。暖かな日差しと青く澄んだ川の水が調和するこの場所では、秋になると島全体が華やかな花畑に変わる。 最初に黄金色の黄花コスモスが咲き誇り、それに続いて淡いピンクや白のコスモスが競い合うように花を開く。最後には白い粉雪のようなソバの花が咲き、島を幻想的に彩る。 島の面積は約34万平方メートル、花畑だけでも14万平方メートルに及び、サッカー場およそ20面分の広さに相当する。どこを見渡しても一面が花の海となり、秋の風景を満喫できる。 (c)news1

幕張メッセで9月25日開幕した東京ゲームショウ（TGS）の会場は早朝から大勢の来場者で埋め尽くされた。華やかな照明や巨大な装飾の間を、ゲームキャラクターのコスプレイヤーと観客が入り交じって行き交った。 その中で記者の目を引いたのは、ひときわ簡素で整えられたブース。掲げられた国旗はポルトガルだった。そこにいたのは、ポルトガルの中小ゲーム会社「REDCATPIG」のマルコ・ベタンコール代表。「ポルトガルもゲームを作っています」と切り出し、政府の支援を受けて2つの国内ゲーム会社と共に出展したと語った。 「ポルトガルのゲーム産業規模は拡大しつつある。『私たちにもこうしたゲームを作る力がある』と世界に示し、さらに人材採用のきっかけにするためTGSに参加した」。ベタンコール代表はこう強調した。 TGSは、ポルトガルだけでなく、韓国の中小ゲーム会社にとっても世界市場へ挑む舞台となった。韓国コンテンツ振興院が用意した共同ブースには、15の中小ゲーム開発会社が出展した。大手企業が巨大スクリーンや華やかな演出で注目を集める一方、彼らは独自性のある作品を静かに披露した。 韓国ゲーム業界の中小企業は、大手と小規模の「二極化」の間で苦戦している。ある中小ゲーム会社代表は「韓国ゲーム業界には“中堅”がない。大企業は順調でも、小規模会社は失敗のリスクが大きく挑戦しづらい」と語っていた。 今回のTGSは単に最新作を紹介する場を超え、各国の中小開発会社が世界市場へ挑戦する「新たな機会の場」となった。政府の後押しを受け「ゲームの本場」日本に挑む彼らの情熱が、どのような成果を生み出すのか注目される。【news1 キム・ミンジェICT科学部記者】 (c)news1

韓国で65歳以上の高齢者が全人口に占める割合が初めて20％を超えた。急速に進む高齢化にもかかわらず、韓国の退職年齢層の相対的貧困率は依然として40％近くに達し、経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で最も高い水準であることが分かった。 統計庁が9月29日に発表した「2025高齢者統計」によると、今年の65歳以上の高齢人口は1051万4000人で、韓国全人口（5168万5000人）の20.3％を占めた。2020年には15.7％だったが、わずか5年で20％を突破。2036年には30％、2050年には40％を超えると見込まれている。 生産年齢人口（15～64歳）に対する高齢人口の割合を示す「老年扶養比」は、2020年の21.8％から2025年には29.3％へ急増。2035年には47.7％、2050年には77.3％に達すると予測される。 高齢人口比率が高い地域は、全南（27.4％）、慶北（26.1％）、江原（25.7％）、全北（25.4％）、釜山（24.5％）など。一方、世宗（11.6％）、京畿（17.0％）、蔚山（17.8％）、光州（17.9％）、仁川（18.2％）、済州（19.0％）、ソウル（19.9％）は20％未満だった。 65歳以上を世帯主とする世帯は618万7000世帯で全体の27.6％。構成は一人世帯（37.8％）、夫婦のみ世帯（35.0％）、夫婦＋未婚子同居（9.2％）など。2023年時点で高齢者世帯の67.8％が住宅を所有。年齢別には65～69歳世帯で68.4％、70代で70.6％、80歳以上では62.1％。2024年の高齢者世帯の純資産は4億6594万ウォンで、全世帯平均（4億4894万ウォン）より高い。資産のうち不動産が80.1％を占め、貯蓄は14.2％と低い。 ただ相対的貧困率は依然としてOECD最高水準。2023年の66歳以上退職年齢層の相対的貧困率は39.8％で前年より0.1ポイント上昇した。OECD主要国の中で最も高い。18～65歳の相対的貧困率は9.8％で、OECD平均と大きな差はない。 2023年の高齢者の年金受給率は90.9％（前年90.4％）。月平均受給額は69万5000ウォンで、前年の65万ウォンから増加した。 高齢者の経済活動も増加している。2017年に30.6％だった高齢者の雇用率は、2024年に38.2％へ上昇。失業率は3.1％で、前年の2.7％から増加。 (c)NEWSIS

過去5年間で韓国から海外に逃亡し、検察が起訴を一時中止した「起訴中止」状態の容疑者が1559人に達したことが明らかになった。しかし同期間に国内へ送還されたのは555人にとどまり、全体の3分の1にすぎなかった。 国会法制司法委員会に所属するパク・ジウォン議員（共に民主党）が法務省から提出を受けた資料によると、2021年から2025年6月までに海外逃亡で起訴中止となった容疑者は1559人。このうち国際手配が可能な指名手配者は1031人だった。 年度別では2021年342人、2022年332人、2023年418人、2024年315人、2025年6月までに152人が起訴中止処分となった。地方検察庁別ではソウル中央地検が258人で最多、次いで水原地検246人、仁川地検182人、ソウル南部地検131人、議政府地検119人だった。 逃亡先は中国が最も多く326人で全体の5分の1を占め、続いて米国218人、ベトナム134人、フィリピン128人となっている。犯罪類型別では詐欺犯が447人で最多を占め、薬物事犯210人、横領61人と続き、“詐欺共和国”の実態を浮き彫りにした。 一方で送還実績は増加傾向にある。法務省によれば、2021年73人、2022年70人、2023年96人、2024年180人、2025年7月までに136人と推移し、合計で555人が国内に送還された。しかし海外逃亡者全体に比べれば依然としてごく一部にすぎない。 パク議員は、海外逃亡者の大半が詐欺や薬物関連であることを指摘し「被害者が国内に多数存在している。外交と同様に司法協力も不可欠であり、特に中国などとの司法外交を強化して迅速な送還を実現すべきだ」と強調した。 (c)NEWSIS

韓国で注意欠如・多動症（ADHD）患者が急増し、治療薬メチルフェニデートの処方量が過去最多を記録した。2024年には処方数が9020万錠、処方患者数が33万7595人に達し、2020年比で2倍以上に増えた。 食品医薬品安全処の「医療用麻薬類取扱現況」によれば、メチルフェニデートの処方量は2020年3771万錠から2024年には9020万錠へと拡大し、年平均24.4％増加した。処方患者数も同期間に14万3471人から33万7595人へと年平均23.9％増を示した。 処方は学齢期の子どもや青少年で特に多い。10歳未満では2020年511万錠から2024年1312万錠へ、10代は同期間に3249万錠へ増加し、両層を合わせた処方量は4年間で2倍以上に膨れた。 一方、増加率が最も高かったのは30代で、2020年418万錠から2024年1487万錠へと拡大し、年平均37.3％の伸びを示した。20代は28.9％、40代は23.1％、50代は9％と続いた。60代以上では減少傾向がみられる。 こうした傾向は、2016年からADHD治療薬への健康保険適用が成人にまで拡大されたこと、また小児期の患者の約半数が成人期まで治療を必要とすることが背景にあるとみられる。 処方の季節的変動も確認されており、学期中は増加する一方、1～2月や8月に一時的に減少する。韓国医薬品安全管理院は、薬の副作用である食欲減退や成長抑制を緩和するため、主に休暇期間に服薬を中断することと関連があると分析した。 現在、食品医薬品安全処が承認しているADHD治療薬の代表はメチルフェニデートだ。2025年6月からは同成分が「医療用麻薬類投薬履歴確認」対象に含まれ、医師は処方前に患者の直近1年間の投薬履歴を確認することが求められるようになった。これは乱用を防ぎ、重複処方や過量投与を防止するための制度であり、必要に応じて処方中止も可能となっている。 (c)NEWSIS