韓国コンビニ業界で、知的財産権（IP）とのコラボに加え、自動車や半導体など異業種との協業が広がっている。話題性だけでなく、企業のマーケティングやブランド認知向上の場としてコンビニを活用する動きが活発化している。
これまでにも、コムピョ小麦ビールやマルピョ黒ビール、バーチャルアイドルとのコラボ商品が大きな反響を呼び、集客効果を生み出してきた。
GS25は現代自動車と提携し、アイスクリーム「ヒョンチャはパンパン」を発売した。2022年のエープリルフール企画として公開された仮想ベーカリーコンテンツを商品化したもので、パッケージには現代自動車の代表車種をデザインし、20種類の車両シールをランダムで封入した。
セブンイレブンはSKハイニックスと協業し、「HBM」を「Honey Banana Mat（ハニーバナナ味）」に掛けたスナックを発売。半導体チップをイメージした形状やデザインを採用し、6月にはエヌビディアのCEO、ジェンスン・フアン氏が市民へ配布したことをきっかけに売り上げが大きく伸びた。
CUは2026年、「修能特講」30周年を記念した「延世牛乳EBS生クリームパン」を発売したほか、2025年にはキョンドンナビエンと共同開発した、お湯がなくても調理できる「ナビエン・ボイラー麺」を展開し、機能性と話題性を両立させた。
イーマート24はヘテ製菓と協業し、チョコレートバー「自由時間」を模したモバイルバッテリーを発売するなど、ユニークな商品で注目を集めた。
業界では、話題性の高い商品はSNSを通じた広告効果も期待できるため、異業種との協業が今後も拡大するとみられている。また、協業企業にとっても、生活に密着したコンビニを通じて消費者との接点を増やし、認知度や親近感を高められる点がメリットとなっている。外国人観光客の利用増加を背景に、コンビニとの協業を希望する企業も増えているという。
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