韓国のMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）が職業を選択する時、個人の発展可能性や雇用安定性より、所得や仕事の時間を重視しているという研究結果が出た。産業研究院（KIET）が2日発表した報告書によると、2008～19年の12年間に重要度が最も上昇したのが労働時間と仕事量で、個人発展の可能性、雇用安定性は下落した。
産業研究院はこの12年間に10万4511人の大学卒業者について、所得と労働時間、適性・興味、業務難易度など16の要因の重要度評価を調べた。
その結果、所得が3位から1位、労働時間は6位から2位に上がった。個人発展の可能性は1位から6位、雇用安定性は2位から3位に落ちた。適性・興味は4位、福利厚生は5位を維持した。
産業研究院は調査結果を基に、政府が青年層の多様な人的資本と価値観を考慮し、オーダーメード型雇用政策と働き口を用意するべきだと勧告した。
産業研究院関係者は「雇用政策の焦点を企業ではなく就職準備生に合わせる必要がある」話している。
(c)MONEYTODAY
