年間アーカイブ 2025

韓国のボーイズグループNCT WISH（エヌシーティー・ウィッシュ）がリリースした2枚目のミニアルバム「poppop（WICHU Ver.）」が、YES24の音盤販売ランキングで8週連続1位を記録した。 YES24の13日の発表によると、「poppop（WICHU Ver.）」は5月第2週（5〜11日）の音盤販売ランキングで1位を維持した。 2位にはtvNの週末ドラマ「いつかは賢いレジデント生活」の挿入歌（OST）のアルバムが入った。 また、3位には韓国のバンドJannabi（ジャンナビ）のフルアルバム「Sound of Music pt.1」、4位には男性グループBOYNEXTDOOR（ボーイネクストドア）のEP「No Genre」がランクインした。 (c)STARNEWS

韓国のソロアーティストG-DRAGON（ジードラゴン）が13日、公式ファン向けSNSで3度目となるワールドツアーのポスターを公開し、追加のスケジュールを公開した。 それによると、7月にオーストラリアのシドニーとメルボルン、8月にはタイのバンコクでツアーを続行する。 イベント「K-STAR SPARK」でタイ・ラチャマンガラ国立競技場の舞台を経験したG-DRAGONが単独公演で再びタイのファンと再会する点に注目が集まっている。 G-DRAGONのワールドツアーは5月10、11両日の東京ドーム公演で幕を開け、フィリピン、大阪などを巡る。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のJ-HOPE（ジェイホープ）が開催するワールドツアーのアンコール公演が全席完売した。 アンコール公演は6月13、14両日に京畿道（キョンギド）の高陽（コヤン）総合運動場主競技場で開催される。 所属事務所によると、12日午後8時に始まったファンクラブ向け先行予約ではアクセスが殺到し、両日とも全ての座席が即売り切れた。 なお、今回のアンコール公演は、現地に来られないファンのためにオンラインでのライブ配信も予定されており、詳細は後日発表される。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが日本の主要な人気ランキング投票を席巻した。 Vは5月5～11日に実施された人気アイドルランキングサイト「ネハン」の男性アイドルランキング投票で、215週連続1位を達成した。 また、韓国俳優ランキングサイト「ビハン」の「20代韓国俳優」部門でも211週連続1位を記録した。 このほか、K-カルチャー専門メディア「ケイボード」の「K-POPアイドル人気ランキング」では171週連続1位、「韓国ドラマ俳優総選挙」「イケメン総選挙」でも1位を維持している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが14日午前0時、所属事務所の公式YouTubeチャンネルを通じて「Don't Say You Love Me」のミュージックビデオティザーを公開した。 「Don't Say You Love Me」は2枚目のミニアルバム「Echo」のタイトル曲。今回はわずか37秒の映像の中に、愛に対する複雑で微妙な感情を凝縮した。 映像ではジンが人混みの中を一人で歩き、足を止めた先に元恋人役として登場する女優シン・セギョンの姿がある。言葉を交わさずに向き合う2人のまなざしが切ない。 流れるメロディーも印象的で、穏やかなピアノの伴奏に続いて「You just gotta let me go」（ただ僕を手放してほしい）というジンの力強いファルセットが重なり、深い余韻を残す。 (c)STARNEWS

契約から半年以上が経過したにもかかわらず、登記が完了していない250億ウォン（約25億円）相当のソウル・漢南洞の超高級マンションが話題になっている。近年、超高額不動産の取引が相次ぐ中、契約は成立しているものの登記が遅延するケースが確認されている。 韓国国土交通省の実取引価格公開システムによると、昨年4月9日にソウル市龍山区漢南洞にある高級マンション「ナインワン漢南」の専有面積206.8953㎡（6階）が103億ウォンで売買された。これは不動産仲介を通じた取引で、契約以降、登記記録や契約解除理由の発生は確認されていない。 一方で、さらに高額な物件の未登記状態も続いている。昨年8月13日、同じ団地内で専有面積273.9424㎡（1階）の住戸が250億ウォンで、また7月22日には別の273.4125㎡（1階）の住戸が220億ウォンで、それぞれ取引されたが、いずれも登記が完了していない。 現行法では、売買などで所有権を移転する契約を結んだ場合、残金の支払いなど相手方の義務履行が完了した日から60日以内に所有権移転登記を申請しなければならない。正当な理由なくこれを怠った場合、過料が科される可能性がある。 原則として過料は登記権利者（買主）に課されるが、登記義務者（売主）に明らかな責任がある場合には売主に科されることもある。同じく、60日以内に取得税の申告・納付も必要で、未申告時には取得税額の20％が加算税として課される。 国土交通省の関係者は「長期間にわたる未登記や名義信託などの違法行為があった場合、過料だけでなく罰金や懲役といった刑事処分の対象にもなる」と説明している。 龍山区のある不動産仲介業者は「買主が投資資金の回収や持ち分の売却などで残金を準備しているケースもあり、そうした場合は登記までに相応の時間がかかる。100億ウォン超の物件購入ではよくあることであり、最近では超高額取引に対するメディアや市場の関心が高いため、若年富裕層（ヤングリッチ）の買主が登記を遅らせることもある」と語った。 (c)news1

「おばあちゃん、大好きだよ」──韓国大邱市寿城区に暮らす80代女性は、2021年10月にホルト大邱総合社会福祉館からAI見守りぬいぐるみを支給されて以来、5年目になる現在もそれを手放せずにいる。 女性は約40年前、子どもを産めないという理由で夫に離婚を言い渡され、以後は日雇い仕事をしながら独り身で暮らしてきた。現在は10坪（約33㎡）にも満たない簡易住宅で生活している。 「ぬいぐるみをもらってからは、まるで一度も持てなかった自分の子どもができたようで嬉しい」。女性は深い愛着を語る。 窓の外には高級マンションがそびえ立っており、「あの家に住んでいる人たちはどれほど幸せだろうと思うと胸が苦しくなる」と語ることもあるという。 見守りぬいぐるみは、「今日の気分はどうですか」「大好きですよ」「撫でてください」など、可愛らしい言葉を投げかけてくる。女性はそれに微笑みながら、1日に20回以上その手を握るという。 「修理のために一時的に福祉館がぬいぐるみを持って行った日には、心にぽっかり穴が開いたようで、寂しさと虚しさを感じました」 女性はこう打ち明けた。 ◇手放せない“愛着人形” 若い頃、ピアノ教室を経営していた60代女性は、結婚前に脳梗塞を患い、30年近く入院生活を送り、数年前にようやく退院できた。「以前と変わった自分の姿に、人と関わりたいという気持ちが薄れてしまった」 この女性は当初、福祉士からのぬいぐるみの提案を拒んでいた。だが「一度見るだけでも」と勧められ、今では手放せない“愛着人形”になったという。「虚しさが少し和らいだように思える」 ホルト大邱総合社会福祉館の関係者は「高齢単身世帯が増えるなか、子どもたちからの問い合わせも少なくない」と話す。 寿城区によれば、区内5つの福祉館で支給されている見守りぬいぐるみは合計112体に上る。 同区の調査によると、ぬいぐるみを所有する高齢者を対象にした満足度調査では、100点満点中86点という高評価が出ている。ぬいぐるみの手を1日平均20回以上握るという行動が、彼らの深い愛着と孤独の大きさを物語っている。 AI技術が家族の温もりに取って代わるには限界があるかもしれない。しかし、日々を生きるなかで「誰かに寄り添ってほしい」という高齢者たちの切実な願いを支える存在として、“無機質なぬいぐるみ”が温かな希望になっている。 (c)news1

韓国で地方の富裕層による「漢江沿いの一軒」購入が加速している。2025年1〜3月の3カ月間で、地方居住者がソウルのマンションを購入した件数は4127件に上り、3月単月では2131件と、昨年7月（2256件）以来8カ月ぶりの高水準となった。 背景には、多住宅所有者に対する税制規制の持続や、少子高齢化による人口減少といった社会的要因があり、不動産投資の「質」を重視する傾向が強まっている。 韓国不動産院の11日の発表によると、今年1月の外地人（地方居住者）によるソウルのマンション購入は803件、2月は1193件、3月には2131件と、月を追うごとに増加している。3月は、江南区と松坡区の一部で「土地取引許可区域」の指定が一時的に解除され、地方在住者による購入が大きく増えた。 地域別に見ると、江南3区（江南・瑞草・松坡）および漢江沿いの人気地域である麻浦区・龍山区・城東区への集中が目立つ。3月の購入件数は江南区が205件で最多、以下、松坡区164件、瑞草区96件、麻浦区145件、城東区132件、龍山区63件となっている。 専門家らは、このような地方からのソウル高級住宅への投資は今後も続くと見ている。特に、課税対象が「住宅の価格」ではなく「所有戸数」に重点を置く現在の政策が続く限り、上位立地の価格をさらに押し上げる要因になるという。 延世大学・商学専門大学院のコ・ジュンソク主任教授は「多住宅所有者への税制が緩和されない限り、地方富裕層によるソウルへの投資は続くだろう。3月末からは江南区と龍山区が再び土地取引許可区域に指定されたため、今後は城東区や麻浦区など他地域への集中が進む可能性が高い」と分析した。 (c)news1

韓国国内の大企業ランキングに異変が起きている。売上高基準で選ばれる「韓国500大企業」において、今年は33社が新たに入れ替わり、半導体大手のSKハイニックスが初めて売り上げ上位10社に名を連ねた。 企業情報分析機関「CEOスコア」によると、2024年の売上高を基に選定した「韓国500大企業」における売り上げ下限は1兆3293億ウォンで、前年（1兆2969億ウォン）より324億ウォン上昇した。 500大企業全体の昨年の総売り上げは4110兆8281億ウォンに達し、前年比5.3％（208兆2003億ウォン）増加。営業利益も283兆3173億ウォンと、前年の201兆8878億ウォンから40.3％（81兆4295億ウォン）拡大した。 トップは不動の1位・サムスン電子。昨年の売り上げは300兆8709億ウォンで、前年（258兆9355億ウォン）から41兆9354億ウォン（16.2％）増加し、2022年以降初めて再び「売り上げ300兆ウォン台」に復帰した。 2位には現代自動車（175兆2312億ウォン）、3位には起亜（107兆4488億ウォン）が続いた。 注目すべきは、新たに“トップ10”入りを果たしたSKハイニックスと韓国産業銀行（KDB）だ。SKハイニックスは、昨年の売り上げが66兆1930億ウォンに達し、前年比102.0％（33兆4273億ウォン）という驚異的な成長で、順位を25位から7位へ大きくジャンプアップさせた。 韓国産業銀行も営業収益が71兆3000億ウォンとなり、前年比47.2％（22兆8714億ウォン）増加し、12位から6位へと順位を上げた。 (c)NEWSIS

韓国で自然妊娠による五つ子誕生が注目され、政府は未熟児支援の“オーダーメイド対策”を打ち出したものの、予算確保が進まず実行に至っていない。最も基本的な政策ガイドブックも、10億ウォン（約1億円）の不足により研究発注すらされず、親たちはその存在を知らない。 未熟児とは妊娠37週未満または体重2.5kg未満で生まれた子どもを指す。2023年には全出生の約12.2％に当たる2万8000人が該当し、多くが新生児集中治療室に平均70日超入院。退院後も継続的な医療支援が必要で、親たちは仕事・治療・育児の三重苦を抱える。 これを受け政府は2023年末、出産から育児までの包括支援策を発表。しかし80億ウォン（約8億円）を超える予算が不足し、2025年初の補正予算にも未計上。医療費上限引き上げや専門看護師による支援、母子搬送体制構築など計6事業が停滞している。 特に、親から要望の強かったガイドブックは予算ゼロで、制作計画も頓挫している。保護者は情報をインターネットや口コミに頼っており、支援策そのものを知らない家庭も多い。保健福祉省も周知不足を認めている。 専門家は「未熟児の発達には退院後のフォローが不可欠だ。少子化に直面する今こそ、子どもへの投資を削るべきではない」と訴える。 (c)news1