年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループMONSTA X（モンスタエックス）がデビュー10周年を迎え、6人全員がそろった記念ショットを公開した。 メンバーのキヒョンは14日、自身のSNSに「MONSTA Xの10周年です」というコメントを添えて自撮り写真を2枚投稿した。 メンバーのショヌ、ミニョク、ヒョンウォン、ジュホン、I.Mと共に、指を星形に合わせたポーズで節目を祝う姿が収められている。 キヒョンは「まずはMONBEBE（ファン）に感謝と愛を伝えたい。メンバーたちも本当にお疲れ様。これからも一緒に進んでいこう！」とメッセージを送った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが16日にソロとして2枚目のミニアルバム「Echo」でカムバックする。 「Echo」は、誰もが一度は経験した感情や人生の一瞬をジンの視点で見つめ、音楽として表現した作品。自身が収録曲の大半の作詞に参加し、思いを込めた歌詞で聴き手の心を揺さぶる。 タイトル曲「Don't Say You Love Me」は関係が崩れていく恋人同士の複雑な感情を描いた曲。抑えたサウンドとシンプルな構成が切なさを際立たせる。 「Echo」にはこのタイトル曲をはじめ「Nothing Without Your Love」「Rope It」など全7曲が収録される。 (c)STARNEWS

世界最速の高齢化が進む韓国で、124万人にのぼる高齢認知症患者が保有する資産、いわゆる「認知症マネー」の総額が2023年時点で154兆ウォン（約16兆0582億円）に達することが、政府の初の調査で明らかになった。この額は2050年には3倍以上の488兆ウォン（約50兆9028億円）に達し、GDPの15.6％相当に膨らむと推計される。 大統領直属の少子高齢社会委員会は健康保険公団とソウル大学健康金融センターと共同で、韓国初となる高齢認知症患者の資産・所得に関する全数調査を実施した。 この調査は、日本で社会問題となった「認知症マネー」を教訓とし、制度的な対策を講じるため、2019年から2023年にかけて5年間にわたって実施された。 調査によれば、2023年時点で65歳以上の認知症患者数は約124万人で、人口の2.4％に相当。そのうち資産を保有している人は約76万人（全体の61％）で、総資産は154兆ウォン（約16兆0582億円）にのぼる。1人あたりの平均資産は約2億ウォン（約2086万円）だった。 認知症患者が保有する資産のうち、不動産が74.1％（約114兆ウォン＝約11兆8902億円）を占め、金融資産は21.7％（約33.3兆ウォン＝約3兆4721億円）だった。資産の多くが不動産と金融に集中していることが確認され、同委員会は「認知症による資産凍結が実体経済に深刻な影響を及ぼす可能性がある」と警鐘を鳴らした。 韓国では今後、認知症患者の急増が見込まれている。政府推計によると、2030年に約179万人、2040年に約285万人、2050年には約397万人に達するとされ、これに伴い「認知症マネー」も488兆ウォンへと急増する見通し。 (c)MONEYTODAY

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが音楽配信サービスSpotifyでアジアソロアーティストとして新たな記録を打ち立てた。 ジョングクのソロデビュー曲「Seven」が2〜8日付のSpotify「ウィークリートップソンググローバル」チャートで83位にランクイン。アジアソロアーティストとしての最長チャートイン記録を95週連続に伸ばした。 初のソロアルバム「GOLDEN」も同期間の「ウィークリートップアルバムグローバル」チャートで58位に入り、こちらも同様に最長の79週連続ランクインを達成した。 また、ジョングクは「ウィークリートップアーティストグローバル」チャートでも通算102週目のチャートインを果たした。 (c)STARNEWS

韓国企業評判研究所が発表した2025年5月のアイドルグループブランド評判ビッグデータ分析で、ブランド評判の1位はグループBTS（防弾少年団）、2位はBLACKPINK（ブラックピンク）、3位はIVE（アイヴ）という結果になった。 研究所のク・チャンファン所長によると、BTSブランドは「支援する」「開催する」「完売する」などのリンク分析結果が高く、キーワードでは「ジン」「ARMY」「J-HOPE」が上位に挙がった。 肯定・否定の比率では91.87％の肯定的評価を記録し、圧倒的なブランド力を証明した。 分析対象となったビッグデータは2025年4月15日から5月15日までに抽出された7885万7284件。アイドルグループブランドに対する肯定・否定評価、メディア関心度などを総合的に反映して順位を決定する。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンがアメリカの著作権団体BMI（Broadcast Music, Inc.）が主催する「2025年BMIポップアワード」で2冠を達成した。 ロサンゼルスのビバリーウィルシャーホテルで開かれた授賞式でジミンが受賞したのは「今年最も多く演奏された楽曲」部門。 ソロアルバム「FACE」のタイトル曲「Like Crazy」と2枚目のアルバム「MUSE」のタイトル曲「Who」が選出された。 K-POPソロアーティストが単独で制作した曲が同時に受賞するのは今回が初めてとなる。 (c)STARNEWS

韓国が超高齢社会に突入した中、100歳以上で国民年金を受給している高齢者の数が200人を超えたことが分かった。最高齢の受給者は111歳。長寿社会への移行が現実のものとなっている。 国民年金公団が明らかにしたところによると、2025年1月時点での国民年金受給者総数707万人のうち、100歳以上の受給者は計201人に上った。これは、5年前の2020年に初めて100人を突破して以来、急速に増加してきた結果だ。 このうち全員が「遺族年金」の受給者に該当する。遺族年金は、老齢年金や障害年金の受給権者が死亡した際に、その配偶者など遺族に支給される制度だ。 現在、国民年金受給者の中で最高齢者は111歳。老齢年金の最高齢受給者は96歳、障害年金のそれは94歳だった。 韓国では昨年12月、65歳以上の住民登録人口の割合が20％を突破し、国連の基準に基づく「超高齢社会」へと移行している。今後も高齢者人口の増加に伴い、年金財政への負担や制度見直しの必要性が一層高まる見通しだ。 (c)NEWSIS

韓国検察の人材流出が深刻化している。2025年に新たに90人の検事が任用されたものの、同年の退職者はこれを上回る132人に達している。特に15年未満の若手検事が退職者の約半数を占め、検察組織の高齢化や実務担い手の不足が懸念されている。 法務省が「共に民主党」のキム・ヨンミン議員室に提出した資料によれば、検事の年間退職者は2021年の79人から、2022年には146人へと倍増し、2023年は145人、2024年は132人と、毎年100人超の水準を維持している。2025年も4月時点ですでに40人が辞職しており、年間でも100人超となる可能性が高い。 検察の定員2292人に対し、100人を超える退職は全体の5％以上を占める規模だ。特に今年6月3日の大統領選後には大規模な人事異動が予想され、さらなる退職者の増加が見込まれている。 2024年に退職した検事132人のうち、15年未満の実務担当者は60人（45％）で、その中でも10年未満は38人と、組織の中核を担う層の離職が目立つ。一方で、20年超のベテラン層の退職は39人で、過去2年よりも減少した。 背景には、業務負担の増加や、検察の社会的地位の低下が複合的に影響しているとみられる。長期未解決事件の増加や審理の長期化に加え、検察庁の廃止論、検事の弾劾提案などが続き、士気が大きく損なわれている。 ある元部長検事は「後輩たちから『もう限界だ』という連絡がよく来る。検察官を見る目が厳しくなり、仕事の重さに耐えながらまで続けようという動機を失っている」と語った。 (c)news1

韓国疾病管理庁が総額5052億ウォン（約527.5億円）を投入し、4年以内に新型コロナウイルスのmRNAワクチンを開発する。 事業は、2028年までにmRNA技術を活用したワクチンの迅速開発プラットフォームを完成させ、非臨床から第3相臨床試験までの研究開発（R&D）を支援し、2028年までに新型コロナウイルスのmRNAワクチンを開発するという計画だ。 来年までの事業第1段階では非臨床を、第2段階では2027年までに第1相臨床を、次の第3段階では2026年から2027年の間に第2相臨床を、最後の第4段階では2027年から2028年の間に第3相臨床試験を進める。 今年からの4年間で非臨床から第3相臨床試験までの事業費は、国費3379億ウォン（約352.7億円）と民間資金1673億ウォン（約174.7億円）を合わせて、総額5052億ウォン（約527.5億円）に達する。 昨年、予備妥当性調査が免除され、今年3月の事業計画妥当性検討を経て総事業費と事業期間が確定した。第3相臨床試験の事業費については、着手が現実的となる時点での妥当性再検討を通じて再算出される。 疾病庁は、新型コロナウイルスのmRNAワクチン開発による効果として、ワクチンの安定供給、次のパンデミック発生時に100日から200日以内のワクチン開発および供給、感染症・オーダーメイド型がんワクチン・希少疾病治療薬市場の開拓などを挙げた。 同庁は14日、ソウルで「パンデミック対策mRNAワクチン開発支援事業」の着手報告会を開催した。非臨床試験課題に参加する研究開発機関をはじめ、産・学・研・病の専門家らが出席した。チ・ヨンミ庁長は「事業目標を達成して韓国のワクチン主権を強化し、グローバルな保健安全保障の先導国になる」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国では、寿命の延びによって高齢期が長くなる一方、職場での職業安定性が低下する。そんな中で、現在の職を退いた後に新たな仕事を探そうとする、いわゆる「人生二毛作」を希望する会社員が10人中9人を超えることが明らかになった。 求人求職プラットフォーム「サラミン（Saramin）」が会社員965人を対象に「人生二毛作の意向」について調査した結果、91.4％が「意向がある」と答えた。年齢別では、50代以上（93.1％）、40代（91.4％）、30代（88.4％）、20代（84.8％）の順で、年齢が高いほど退職後の再就職への意欲がやや高かったが、比較的どの年代においても人生二毛作への関心が広く見られた。 人生二毛作を目指す理由として最も多かったのは「安定した収入が引き続き必要だから」（55.2％、複数回答）だった。続いて「定年なしで働きたい時まで働くため」（45.6％）、「老後に備えて」（37.3％）、「やりたいことをするため」（24.3％）、「現在の職務では定年が早そうだから」（17.9％）、「現在の職務はAIに代替される可能性が高いから」（6.5％）などの順だった。 人生二毛作で最もやりたい分野は「起業および自営業」（21.7％）が1位。僅差で「製造、溶接、大工、運転などブルーカラー職」（20.4％）が続いた。そのほかには「営業、財務などのホワイトカラー職」（17.8％）、「弁護士、労務士、行政書士などの専門職」（8.8％）などが挙げられた。ブルーカラー職を希望すると答えた回答者（180人）のうち、具体的に望む職務は「一般的な製造・生産職」（38.9％、複数回答）が最も多く、次いで「機械装置操作」（26.7％）、「車両・特殊車両の運転」（21.1％）、「電気」（20.6％）、「単純労務」（16.1％）、「整備」（15.6％）、「木工」（13.9％）、「壁紙貼り」（12.8％）、「溶接」（9.4％）などが続いた。 新たな仕事を始めると予想する年齢層は「60代」（42.2％）が最も多く、次いで「50代」（28.5％）、「40代」（16.4％）、「30代」（6.5％）、「70代以上」（5.4％）、「20代」（1％）の順で、60代以上が約半数を占めた。新しい仕事をする際に望む手取り月収は平均402万ウォンだった。 サラミンは、会社員が実際に人生二毛作を準備しているかについても調査した。その結果、人生二毛作の意向がある会社員のうち46.6％が現在「準備している」と答えた。50代では半数以上（51.6％）が準備中であり、40代（43％）、30代（40.6％）、20代（35.7％）も少なくなかった。 人生二毛作のために準備していることとしては、「関連資格の取得準備」（49.9％、複数回答）が最も多かった。そのほかには「関連教育課程の受講」（28.5％）、「関心のある職務での実務経験を積む」（27.7％）、「専門技術の習得」（27％）、「元手の貯蓄」（19.2％）などが挙げられた。 新しい仕事を選ぶ基準としては「定年なく一生できる仕事」（56％、複数回答）が最も多く、次いで「適性に合い、興味が持てる仕事」（40.4％）、「余裕がありプライベートの時間が確保できる仕事」（34.2％）、「人間関係の疲労が少ない仕事」（24.5％）、「収入が多い仕事」（17.2％）、「AIや自動化に代替されにくい仕事」（11.6％）などが続いた。 サラミン関係者は「世代を問わず、定年なしで一生働きながら付加価値を生み出す第2の職業を求める会社員が多い。若者だけでなく中高年層も、自身の経験や適性、興味をしっかり把握・分析し、長く働ける職を見つけることが人生二毛作成功の近道だ」と助言した。 (c)KOREA WAVE