年間アーカイブ 2025

韓国の音楽プロデューサーでアーティストのVince（ビンス）が、トップアーティストG-DRAGON（ジードラゴン）のフィーチャリングを受けた新曲「CHA CHA CHA」でカムバックする。 所属事務所のTHEBLACKLABELは7日、公式SNSを通じて「CHA CHA CHA」のスタジオ映像を公開。動画は、レコーディングブースから出てくるVinceに続いて現れるG-DRAGONのシルエットを捉えている。 VinceはプロデューサーとしてSOL（BIGBANGのテヤン）や女性グループMEOVV（ミヤオ）らの代表曲を手がけ、K-POPのトレンドをけん引してきた。 「CHA CHA CHA」は柔らかなメロディに軽快なラテンのリズムを融合させた曲。18日午後6時に公開される。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）が「2025年フランスで最も再生されたK-POPグループ」ランキングで6位にランクインした。 これは米国のエンタメ産業データ調査会社ルミネートの統計に基づくもので、6日にビルボード・フランスが発表した。 このランキングで6位は第4世代ガールズグループの中で最高位。全ての女性グループの中ではBLACKPINK（ブラックピンク）の3位に次ぐものだ。 LE SSERAFIMは3月にリリースした「HOT」が現在も韓国の主要音源チャートでランクイン。Spotifyが発表した2025年上半期「Global Impact List」ではK-POP女性グループ中最高順位を記録している。 (c)STARNEWS

韓国のムン・ジェイン（文在寅）元大統領が、野党「祖国革新党」の代表を務めたチョ・グク（曺国）元法相に対する特赦を大統領室に要請していたことが明らかになった。 与党関係者などによると、ムン元大統領は8月5日、慶尚南道梁山で、大統領室のウ・サンホ政務首席と面会した際、チョ・グク氏に対する特赦の必要性を言及したという。ウ・サンホ氏は、8月15日に開かれる光復節80周年記念の国民叙勲式の招待状を届けるため、ムン元大統領夫妻を訪ねていた。 この場でムン元大統領は「光復節に政治家の特赦はあるのか」と尋ね、「政治家を特赦するなら、チョ・グク氏もその対象とする必要があるのではないか」と述べたという。 ウ・サンホ氏はムン元大統領の要望を大統領室に報告したとされる。 イ・ジェミョン（李在明）大統領は、光復80周年にあたり生活苦犯罪者などを対象にした大規模な特赦を検討中とされており、一部の政治家に対しても恩赦が実施される可能性がある。 (c)news1

韓国の男性グループStray Kids（ストレイキッズ）が7日、公式SNSチャンネルで新曲「BEEP」のティザー映像を公開した。 Stray Kidsは22日に4枚目のフルアルバム「KARMA」を発売し、今年初のカムバックを迎える。「BEEP」はその中の1曲だ。 映像で、Stray Kidsはスタイリッシュな都市の保安官にふんし、無機質な街やビルの中、屋上などを緑色の光を放つバーコードガンを持って巡回。都市を覆うネガティブな言葉を排除していくクールな内容だ。 米国ビルボードのメインチャート「ビルボード200」で6作連続1位を記録した「SKZ HOP HIPTAPE 合（HOP）」以来8カ月ぶりとなるフルアルバム「KARMA」とタイトル曲「CEREMONY」は22日午後1時（米東部時間午前0時）にリリースされる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVがカバーを飾った雑誌が、日本で発売前から爆発的な人気を集めている。 除隊後初めてVが表紙を務めたのはファッション誌「W Korea」9月号。発売情報が公開されると、ティーザー映像は1914万回以上再生され、メイキング映像も公開から10時間で1000万回再生を突破した。 先行予約が始まった日本のオンラインモール「楽天」では「W Korea」9月号がK-POP雑誌・写真集部門で1位から10位までを独占した。 また、Qoo10ジャパンでは1〜10位独占に加え、12〜18位、20位にも入り、ランキング上位を「W Korea」が席巻する異例の事態となった。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが「スターランキング」の男性アイドル部門で3位にランクインした。 7月31日から8月7日に実施された第197回投票によるもので、ジンは1万604票を獲得した。 1位には同じくBTSのジミンが8万7581票で入り、男性アイドルグループ2PM（ツーピーエム）のジュノが2万7211票で2位になった。4位はBTSのV、5位は同じくSUGAだった。 スターランキングはファンが推しのスターに投票して順位を決めるシステム。結果に応じてスターに特典が与えられる。 (c)STARNEWS

世界第3の自動車市場であるインドをめぐり、日本と韓国の大手自動車メーカーが熾烈な競争を繰り広げている。米国が日本、韓国、EU製の自動車に15％の関税を課すと発表したことで、企業は新興市場の主導権争いに拍車をかけている。 韓国の大手自動車グループである現代自動車グループは、2025年上半期にインドで約42万8000台を販売した。内訳は現代自動車が28万5809台、起亜が14万2139台で、現代は前年より販売台数が7.7％減少した一方、起亜は12.7％の伸びを記録した。インド市場でのシェアは、現代が約13％で3位、起亜が6％で6位となっている。 現代は1996年にインド進出後、現地化戦略で急成長した。2000年代前半に市場の8割を占めていたインド最大手で日本・スズキの子会社マルチ・スズキは、現在シェアを約40％まで落としている。 現代が2015年に発売した小型SUV「クレタ」は、累計126万台以上を売り上げ「国民SUV」と呼ばれており、2025年初頭には初の現地生産EV「クレタEV」も投入予定だ。起亜も2019年に進出して以来成長を続け、今年上半期には新型SUV「シロス（Seltos派生モデル）」が2万4000台以上を販売する好成績を見せた。 現代グループは、チェンナイの2工場に加え、GMから買収したプネ（タレガオン）工場を下半期に稼働させる予定。起亜の工場とあわせて、グループ全体のインドにおける生産能力は年間150万台規模に拡大する。 一方、トヨタ自動車も攻勢を強めている。2024年のインド市場シェアは約7％で5位だが、スズキとの提携による小型車の供給や技術協力で巻き返しを図っている。現在稼働中の2工場に加え、来年からは第3工場が稼働予定。さらに、マハラシュトラ州政府との協定により第4工場の建設も計画中で、最大年産50万台規模の体制を整える。 自動車業界がインドに注目する背景には、その成長余地がある。14億人の人口を抱えながらも、自動車普及率はわずか8.5％にとどまる。中間層の拡大と経済成長は、今後の市場急拡大を予感させる。 さらに、2025年から施行される米国の自動車関税強化が、日韓メーカーのインドシフトを後押ししている。インド政府は2030年までに電気自動車（EV）の販売比率を30％に引き上げる方針で、2023年のEV販売は11万4000台と、年平均78％の成長率を記録している。 2040年にはインドでのEV販売が550万台に達するとの見通しもあり、韓国の大手国策銀行である韓国産業銀行もこの分野の将来性を高く評価している。テスラが2025年後半にインドで車両引き渡しを開始するというニュースも、市場の期待感を反映している。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが5、6の両日、ソロワールドツアーの一環としてロンドンで公演し、音楽専門メディアから称賛を受けた。 イギリスの音楽誌「ローリングストーン」は、ジンの公演に満点となる「星5つ」を与え、「真に唯一無二のエンターテイナー。伝統的なコンサート構成を覆し、活気あふれる遊び場のようなステージを作り上げた」と報じた。 フランスのニュース週刊誌「パリマッチ」は「派手な舞台装置なしで、4人のミュージシャンと観客だけで濃密な時間を作り上げた」と評価。「Mikrokosmos」の大合唱などにも言及した。 また、イギリスの音楽メディアNMEは「星4つ」を与え、「感情豊かなパフォーマンスと遊び心のある構成が調和した」と評した。記事ではジンを「奇跡のパフォーマー」と呼んでいる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが「スターランキング」の男性アイドル部門で197週連続の1位に輝いた。 今回の投票は7月31日から8月7日に実施され、ジミンは8万7581票を獲得した。 2位には男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノが2万7211票で入り、3位は1万604票を得たBTSのジンだった。 スターランキングは、ファンが推しのスターに投票して順位を決める仕組み。順位によってスターにはさまざまな特典が提供される。 (c)STARNEWS

「実際に起きた出来事を、事実に基づいて記録した映像や記録物」。これはドキュメンタリーの辞書的定義だ。作家の視点や解釈が投影されるとはいえ、フィクションとは異なり「事実」を基盤とする点に重みがある。 2025年1月19日未明、ソウル西部地裁で発生した混乱の現場を3分ほど撮影していたドキュメンタリー監督のチョン・ユンソク氏が、「一般建造物侵入」の疑いで現行犯逮捕された。検察が懲役1年を求刑したのに対し、1審は罰金200万ウォンの有罪判決を下した。 チョン監督は一貫して「表現と芸術の自由」を主張してきたが、裁判所は「国民の知る権利のためである報道とは違い、手段・方法の妥当性を判断すべきであり、侵入せずとも撮影は可能だった」として罪を認定した。 だがこの判断には少なくとも二つの疑問が残る。 一つは、チョン監督の行為が「報道取材」と何が異なるのかという点だ。 取材とは、記事や映像の素材を現地で調査・収集する行為を意味する。事実に基づいたドキュメンタリー制作もまた「報道的行為」と捉える余地がある。 特にチョン監督の作品群は、純粋な芸術表現ではなく、社会的メッセージを伴った記録映画として、公的な意義を帯びてきた。これはもはや一つの「報道のかたち」ともいえる。 もう一つは、「果たして侵入なしに記録可能だったか」という疑問である。news1の記者らも、当日、地裁構内で発生した暴動の様子を詳細に撮影・報道していた。もし外からだけの撮影であったならば、法秩序が破壊される瞬間を明確に記録できたとは思えない。 チョン監督は「大きな物音がしたため慌ててカメラを持って入った」と述べている。その行為が「法廷の秩序を乱す目的であった」と断言するのは難しい。実際、現場にいた時間はたったの3分間だ。 チョン監督は20年にわたり、セウォル号事故や龍山惨事など社会的災害を記録し続けてきた。昨年はJTBC特集ドキュメンタリー「内乱・12日間の記録」の制作チームにも参加していた。 裁判の過程も看過できない。 チョン監督は極右勢力から、いわゆる「標的」にされ、「スパイ」や「左派のアカ」といった二次被害にさらされた。彼は裁判所に対し、62人の被告と自分を分けて審理してほしいと求めたが、最終的には自分に敵意を持つ被告たちと同じ日に、1審の判決を聞かなければならなかった。 記者は初公判から彼を取材してきた。その過程で、ひとりの表現者がどれだけ脆く、社会的に傷つけられるかを目の当たりにした。 チョン監督は8月4日に控訴した。戦いは続く。控訴審では、より慎重で、公平な判断が下されることを願う。【news1 キム・ミンス記者】 (c)news1