年間アーカイブ 2025

韓米同盟が北朝鮮抑止を超え、中国けん制や台湾海峡の安定まで役割を拡張しようとするアメリカの構想の中で、重大な転換期を迎えているとの見方が出た。 韓国の外交・安全保障シンクタンク、世宗研究所のチョ・ビヨン研究委員は、8月15日に発表した報告書「韓米同盟の転換要求と韓国型核共有の必要性」の中で、「韓国が“戦略的曖昧性”を維持することが難しい時代に突入した」と指摘。そのうえで、同盟の「現代化」議論において、戦術核の再配備と韓国型の核共有こそが、韓国の国益を確保する解決策になり得ると提言した。 チョ・ビヨン研究委員は、米国が使用する「同盟の現代化（alliance modernization）」という言葉は、単なる技術協力を超えた戦略的メッセージであり、実質的な同盟の役割変化を意味する可能性があると分析している。特に、米国防総省のウィルソン報道官が「朝鮮半島とその周辺における信頼できる抑止力確保のため、連合態勢の適応と相互運用性の深化、陸海空・サイバーを含む全領域での協力拡大」と定義したことに注目した。 実際、「同盟の現代化」という表現は過去、2003年の第35回韓米安全保障協議会（SCM）の共同声明で初めて登場したが、その当時の文脈は主に在韓米軍基地の統廃合や再配置、任務の移管、連合軍事能力の強化など、半島内に限定された再編を意味していた。 その後、2018～2022年には「包括的同盟」「未来志向の発展」などの表現が用いられ、2021年にはインド太平洋地域における平和と安定の「中核軸」としての役割が強調された。そして2024年、バイデン政権下での第56回SCMでは、再び「同盟の現代化」が登場するが、このときも主にサイバーや宇宙など新興安全保障分野での能力強化が主眼だった。 一方で、2025年に発足した第2次トランプ政権では「同盟の現代化」は在韓米軍の役割拡大と事実上の同義語として使用されており、韓米同盟の地理的範囲を朝鮮半島からインド太平洋全体にまで拡張しようとする方向性が明確になっている。 チョ・ビヨン研究委員は同盟現代化の核心争点として▽在韓米軍の戦略的柔軟性の明示▽過度な拡張への懸念▽指揮統制上の負担▽国内世論の悪化の可能性せ――を挙げた。 特に、戦略的柔軟性の政治的明示によって、在韓米軍が朝鮮半島外での任務に動員されることになれば、作戦能力の分散や国内外の反発を招き、指揮構造にも混乱をもたらす恐れがあると警鐘を鳴らした。 こうした中、チョ・ビヨン研究委員は韓国が主導権を握り、利益を確保できる選択肢として「NATO式の核共有」「ミサイル核共有」「戦術核の再配備」を提示した。 具体的には▽F-35A戦闘機を活用したNATO型の核共有（アメリカの核兵器を韓国内に配備・共同運用する方式）▽韓国の玄武ミサイルに戦術核を搭載するミサイル核共有――の2案。戦術核再配備については、北朝鮮抑止のみならず、在韓米軍司令官の地位強化や兵力維持にも資するとの評価を示した。 またチョ・ビヨン研究委員は「『同盟の現代化』という用語を無批判に受け入れるのではなく、これまで段階的に積み重ねてきた既存の表現に基づき、国内外で一貫性あるメッセージを発信することが重要だ」と主張した。 対中けん制という要素は「同盟現代化」とは切り離して別途議論すべきであり、過去の声明文の表現を踏襲する形で妥協点を見出すことが、実行力と持続可能性を高める道だと強調した。 そして「『同盟の現代化』は韓米同盟をより対等な関係へと転換させる機会とも言える」とし、韓国が自主防衛力を強化し、戦時作戦統制権を早期に転換して、北朝鮮の脅威に主体的に対応する政策転換の時期に来ていると結んだ。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領の国政支持率が就任後最低水準となる50％台に下落したとの世論調査結果が相次いで公表された。背景には、8月15日の光復節に合わせて実施された政治家らへの特別赦免が国民の反発を招いたことがあるとみられる。一方で、1週間後に控える日韓・米韓首脳会談が、支持率回復の転機となる可能性も指摘されている。 韓国の世論調査機関、韓国ギャラップが8月12日から14日にかけて全国の18歳以上の男女1007人を対象に実施した調査によれば、イ・ジェミョン大統領の職務遂行に対して「うまくやっている」と評価したのは59％で、7月第3週と比べて5ポイントの下落となった。否定的な評価は7ポイント上昇した。 イ・ジェミョン政権発足後、同機関による5回の調査の中で、支持率が50％台に落ち込んだのは今回が初めて。否定的な評価の理由としては「特別赦免」が最多の22％を占め、「過度な福祉・民生支援金」（11％）、「外交」（7％）、「道徳性問題・資質不足」（7％）、「経済・民生」（7％）が続いた。 問題視されているのは、今回の特別赦免で赦免対象となった人物の中に、子女の大学入試を巡る不正事件で有罪判決を受けた革新系政党「祖国革新党」のチョ・グク（曺国）前代表や、慰安婦支援金を流用した元国会議員ユン・ミヒャン（尹美香）氏ら、政治的な議論を呼んできた人物が含まれていた点である。 同調査でチョ・グク氏の赦免に対する賛否を問うと、賛成は43％にとどまり、反対が48％と上回った。特に20代では反対が50％、30代では62％に達し、政権支持層ではない無党派層では63％が反対と回答。若年層を中心に「公正性」の観点から否定的に捉えられている。 さらに、韓国社会世論研究所（KSOI）とリアルメーターによる他の調査でも、イ・ジェミョン大統領の支持率はそれぞれ54.7％（前回比4.1ポイント減）、56.5％（同6.8ポイント減）となり、いずれも下落傾向が確認された。両機関は特別赦免による世論の反発が主要因であると分析している。 政界関係者の間では、イ・ジェミョン大統領が「国民統合」を名目に赦免リストを作成したとの見方もあるが、国民が納得していない現実があり、支持率に悪影響を与えたとの評価が強い。 (c)news1

米動画配信大手ネットフリックス（Netflix）のアニメ「KPOPガールズ! デーモン・ハンターズ」が想定外のインバウンド需要を呼び込み、韓国観光が再び“天からの贈り物”を得たかのような追い風を受けている。だが、その恩恵を観光産業がきちんと受け止められる体制が整っているかは疑問だ。 本作は韓国制作ではないが、作品中に登場したソウルの銭湯、屋台、韓服体験場、クッパ店などに、ファンたちが“聖地巡礼”に訪れている。 観光プラットフォーム「クリエイトリップ」によれば、作品の公開直後、外国人による韓服体験の予約数は前月比で1400％急増し、K-POPコンサートシャトルバスの予約も133％増加した。チムタク（鶏の甘辛煮）や参鶏湯、カンジャンケジャンといった韓国料理への関心も高まっている。 国立中央博物館では、カチホラン（カササギと虎）や伝統帽をモチーフにしたグッズが連日完売し、1日の来館者数が26万人を突破した。単なる“ファン活動”を超えた明確な観光消費行動だ。 しかし、韓国の観光インフラは今回も波に乗り切れていない。 ファンたちはコンテンツを頼りに動くが、その流れを維持するための体験設計がまるで不十分だ。外国語による案内は少なく、予約や決済は不便で、情報へのアクセスも乏しい。そのため訪問者は個人のブログやファンコミュニティに頼らざるを得ない状況だ。 こうした対応不足は今に始まったことではない。過去にもK-ドラマやK-POPミュージックビデオに登場したロケ地は“写真映えスポット”として瞬間的に消費されたが、滞在型観光につなげることができなかった。 より深刻なのはインフラの不足だ。K-POPファンが最終的に望むのは「ステージ」だが、大規模公演が可能な会場はソウルですら足りておらず、地方に至ってはほとんど整備されていない。「KPOPガールズ! デーモン・ハンターズ」に登場する巨大アリーナは南山を背景に描かれていたが、現実にはそのような施設は存在しない。 今回の熱気はソウルから始まったが、作品の影響力は全国に波及可能だ。にもかかわらず、地方自治体がこの動向を観光戦略に取り込もうという試みは稀である。コンテンツは世界中をつないでいるのに、観光は地域分断に閉じ込められている。 こうした構造的な未整備は、観光収支赤字という結果に結びつく。外国人観光客が増えても滞在期間は短く、消費ルートも狭い。コンテンツが開いたチャンスを観光が受け止めきれなければ、“思いがけない祝福”は長続きしない。 今こそ過去の失敗を繰り返すべきではない。コンテンツが公開された瞬間から観光ルートを設計し、ファンデータを分析して需要を予測、予約・決済・案内・グッズ受け取りまでが連動したデジタル基盤の体験動線を構築する必要がある。それによって初めて、今回の追い風を一過性で終わらせず、観光の構造的成長へとつなげられるだろう。【news1 ユン・スルビン観光専門記者】 (c)news1

韓国のアーチェリー国家代表、チャン・チェファン選手が、自身のSNSプロフィールに「滅共（共産主義を滅ぼせ）」という言葉を掲載し、論争を呼んでいる。 チャン選手は8月14日、自身のInstagramプロフィールに「滅共、CCP OUT」と記載。ここでいう「CCP」は中国共産党（Chinese Communist Party）を意味している。 さらに、チャン選手がフォローしているSNSアカウントの中には、1980年の光州民主化運動を否定し、2024年12月の「非常戒厳」宣布を擁護する内容を投稿している、いわゆる「極右系アカウント」も複数含まれていたことも明らかとなった。歴史講師出身の保守系ユーチューバー、チョン・ハンギル氏のアカウントもフォローしているという。 物議を醸しているのはチャン選手だけではない。女子代表のイム・シヒョン選手が、5月に自身のスーツケース写真と共に「イギヤ」と投稿していたことも再び注目を集めている。 この「イギヤ」は、韓国の極右系ネット掲示板「イルベ」で広く使われている言葉で、故ノ・ムヒョン（盧武鉉）元大統領の発言を揶揄したものとして知られている。現在では若年層にも拡散している表現だが、その出所から政治的・差別的意味合いを持つとの指摘がある。 韓国体育会が定める国家代表運営規定第15条には、品位維持義務が明記されており、政治的発言はこれに抵触する恐れがある。今回の件については、すでに体育会に調査を求める市民からの陳情が提出されたという。 過去には、アーチェリーのアン・サン選手も、2024年にSNSで日本風の飲食店を「売国奴」と表現したことで問題視され、品位維持義務違反と非難された経緯がある。 (c)MONEYTODAY

中国の遺伝子解析企業「ノボジーン（諾禾致源、Novogene）」が韓国に現地法人「ノボジーンコリア」を設立し、事業拡大を本格化させるなか、韓国国内の遺伝情報流出への懸念が強まっている。業界では、安価な価格攻勢と規制の抜け道を突いた進出戦略に対し、「国内の遺伝子産業を脅かす外来種」とまで警戒する声も上がっている。 ノボジーンは2025年6月、ノボジーンコリアを設立。国内の病院や研究機関を対象に、真核生物のmRNAシーケンス（mRNA-seq）サービスを最大20％割引で提供するなど、積極的なマーケティングを展開している。 ノボジーンコリアは、ゲノムおよびマルチオミクス解析サービスを国内で提供する役割を担っている。問題は、ノボジーンが韓国でゲノム情報を収集した後、それを中国本社に送って分析する過程で、ゲノム情報が流出する可能性があるという点だ。 さらに懸念を深めているのは、ノボジーンコリアが入居する建物が韓国最大の健康診断機関「韓国健康管理協会（健協）」の施設である点だ。協会はこれまで次世代シーケンシング（NGS）サービスの提供を宣伝しており、今後ノボジーンと連携する可能性が指摘されている。 あるゲノム企業の代表は「建物が健協の施設であること自体が驚きだ。仮に健協がノボジーンと協力すれば、膨大なデータが流出しかねない」と懸念を示した。 中国企業によるゲノム情報の収集・流用は過去にも問題になっている。ロイター通信は2021年、中国遺伝子解析大手「華大基因（BGI）」が妊婦向けの出生前遺伝子検査キットを通じて世界中で800万人以上の遺伝子情報を収集し、そのキットが中国人民解放軍との共同開発であったことを報じた。国家安全保障目的での利用疑惑も浮上している。 韓国国内の法制度にも抜け穴が存在する。現在、国内企業には医療機関を通じた受託分析のみが認められ、消費者向け（DTC）遺伝子検査も「皮膚」「肥満」など一部の項目に限られている。一方で、海外企業は現地法人を通じて消費者と直接接触し、データを収集・国外で分析することが可能な構造が事実上容認されている。 韓国バイオ協会のイ・スンギュ副会長は「国内企業は法的制約が多い一方、海外企業はオンラインで自由に分析しサービス提供できるため、逆差別状態だ」と訴える。 (c)news1

韓国・慶州市の有名ホテルで、女性用サウナや脱衣室が外部から丸見えになる事故が発生した。ホテル側は老朽化したガラス保護フィルムを急遽交換し、サウナ営業を中止したが、これまで利用した客に公式に謝罪をしていないとして被害者が憤っている。 家族旅行で同ホテルに3泊したという男性が8月8日、オンラインコミュニティで経緯を明らかにした。最終日の夜、家族で1階芝生広場を散策していた際、3階付近で上半身裸の人影を見つけ、当初は男性サウナと思ったが、後に女性サウナであることが判明した。 さらに脱衣室内も外から視認でき、影や輪郭だけでなく、着ている服まで判別できる状態だったという。男性がホテル管理者に指摘すると、「外から見えるはずがない」と否定されたが、証拠写真を見せると管理者は慌てて確認に動いた。 夫妻はチェックアウト後、別の管理者から口頭で謝罪を受けたが、男性は「単なる謝罪では済まない」として、サウナ運営停止とフィルム交換、そしてこれまで露出被害を受けた顧客への公式謝罪文をホテル公式サイトに掲載するよう求めた。 ホテルはサウナ入り口前に「高温と異常気候でフィルムが急速に劣化し、夜間に外部から見える恐れがあったため緊急工事をする」との立て看板を設置。しかし謝罪文は含まれず、掲示場所もフロントではなくサウナ入り口だった。 男性は「我々は補償を求めているのではない。露出事故を認め、すべての被害者に謝罪してほしいだけだ」と強調し、この事実を他の利用者にも知ってもらいたいと訴えた。 (c)news1

韓国光州市内のマンションで「駐停車違反ステッカーを貼れば刺す」とする脅迫メモが見つかり、警察が「公衆脅迫罪」の適用も視野に入れて捜査を進めている。 光州西部警察署によると、西区のマンション敷地内で今月、駐車車両のフロントガラスに「ステッカーを貼れば刺しに行く」と書かれたメモが貼られているのが確認された。 この件は8月7日、インターネット掲示板「ボベドリーム」にメモの写真とともに批判的な投稿が掲載されて発覚。投稿者は「2000世帯以上の大型マンション。地上駐車の許可時間は午後10時〜午前8時までだが、違反ステッカーを貼られた腹いせか、こんな乱暴な文言が書かれている。マンションの住民チャットでは騒ぎになっている」と記した。 警察は国民申聞鼓（国民苦情受付システム）で事実関係を把握し、捜査を開始した。 公衆脅迫罪は2025年3月に施行された法律で、不特定多数に対して生命・身体に危害を加えると脅迫した場合、被害の有無にかかわらず最長懲役5年または2000万ウォンの罰金が科される。 (c)NEWSIS

韓国のお笑い芸人ヨン・イェリム・イェリムが、自身が受けた整形手術について語った動画が11日、YouTubeチャンネル「ヨン・イェリム・イェリム」で公開された。 ヨン・イェリムは同僚芸人ホ・ミジンとともに、ファンから寄せられた整形に関する質問に回答し、「目の手術を8回、鼻は3回やった。口はしていないが、歯列矯正とホワイトニングはした」と告白した。 最初の手術は高校3年の大学入試後で、アイプチを長く使ったせいで二重のラインが下がり、まぶたが重くなったのがきっかけだったという。 さらに、これまで明かしていなかった輪郭整形も初めて公表。「周囲からは『痩せた？』と聞かれる程度で、手術だと気づかれない。とても満足している」と話した。 特に満足度が高い施術としては胸の整形も挙げ、「女性にとって胸の手術は満足度が高い。体にフィットする服も着られるし、女性としての満足感がある」と強調した。 度重なる整形の理由については「自分の顔への劣等感だった。外見への劣等感を埋めたくて整形を始めたが、今でも自分がきれいだとは思えない。整形の前に心の治療が必要だと思う」と語った。 ファンに向けては「軽い気持ちで整形はしないで。自分を愛してほしい」とアドバイスした。 (c)MONEYTODAY

韓国のオンラインコミュニティ「エペムコリア」に「前の家の住民が、犬がほえるからという理由で自分に早朝配達をやめてくれと頼んできた」という投稿があった。ところが、実際にほえていたのはその住民の犬。理不尽な要求にあきれと怒りの声が上がり、この投稿は70万回以上閲覧され、1000件を超えるコメントが寄せられている。 投稿者によると、ある日、前の家に住む夫婦から「あなたが頼んでいる夜明けの宅配便のせいで犬がほえて眠れない。これからは夜明けの配達をやめてほしい」と頼まれた。 だが実際は、ほえているのはその夫婦自身が飼っている犬だ。投稿者は「夜明けに配達が来ると前の家の犬がほえる。それを、うちに配達をやめろとは本当に驚いた」と語った。 このエピソードを「ユーモア掲示板」に載せた理由について、投稿者は「自分の家の犬がほえているのに他人に配達をやめてくれというのが、あまりに突飛で笑えるから」と説明。前に住む夫婦にはとりあえず「なるべく減らしてみます」と返答したそうだ。 ネットユーザーからは「やかましいなら犬を飼うべきではない」「加害者が被害者ヅラするな」「注意の仕方も高圧的で腹立たしい」といった怒りの声が相次いだ。 (c)MONEYTODAY

韓国・全羅南道麗水市（チョルラナムド・ヨスシ）の高級ホテルで、宿泊客に「雑巾」と書かれたタオルが提供されたことが明らかになった。 オンラインコミュニティに7月28日、そのホテルの利用客が投稿した。それによると、投稿した女性は「ホテルのタオルを使った後、書かれていた文字を見て目を疑った。黒文字で『雑巾』と書いてあった」と明かした。 既に子どもの体をふいてしまった後だった。苦情を入れると、ホテル側は「申し訳ない。分別して洗濯しているが、まざってしまったようだ」と回答したという。 そこは価格の高い有名ホテルで、該当の客室は1泊40万ウォン（約4万3000円）とされる。 ホテル側は投稿があった翌日の7月29日、SNSを通じて謝罪文を掲載。「ご利用いただいたお客様にご不便をおかけしたことを深くおわび申し上げる。客室の状態や応対に関する問題は、決して軽視できるものではない」とした。 また、接客教育の強化や客室点検の刷新、顧客意見受け付けシステムの改善といった再発防止策を講じると発表した。 この投稿はSNSを通じて拡散され、多くのネットユーザーが「信じられない」「高級ホテルとは思えない」「子どもに使ってしまったのがショックすぎる」と憤っている。 (c)news1