年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンによる楽曲が、アメリカと日本のビルボードチャートで再浮上の動きを見せている。 米ビルボードによると、ジミンの「Who」は25日付「グローバル200」で前週より7ランク上昇して128位に、「グローバル（アメリカ除く）」でも9ランクアップして89位にランクインした。 「Who」はこれまでに「グローバル200」「グローバル（アメリカ除く）」の両チャートで2度1位を獲得。ともに連続65週ランクインしている。 また、日本ビルボード「ジャパンホット100」では22日付で前週より7ランク上昇して80位に入り、42週チャートインを達成した。 (c)STARNEWS

韓国を訪れる外国人観光客が過去最多に迫る中で、観光産業を支える「観光振興基金」が急速に枯渇している。背景には、ユン・ソンニョル（尹錫悦）前政権が2024年7月に実施した出国納付金（出国税）の引き下げがある。 出国税は1万ウォンから7000ウォンに引き下げられたが、この措置により基金の主要財源である出国納付金の収入が大幅に減少。2025年には年間1350億ウォンが失われたことが、「共に民主党」のチョ・ゲウォン議員が文化体育観光省から提出を受けた資料で明らかになった。 この税制変更は、2024年の総選挙を2週間後に控えた3月に当時のユン政権が打ち出した「各種負担金の大幅廃止方針」に基づくものであり、選挙対策との見方もある。 文化体育観光省の試算によると、現在の出国税水準が維持された場合、2030年には観光振興基金の赤字が1兆1396億ウォンに達する見通しだ。基金はすでに新型コロナウイルス禍の資金不足を補うため、公共資金管理基金から2兆3800億ウォンを借り入れており、2030年からの返済開始を前に返済資金の確保が難しくなっている。 一方で、観光振興基金の支出は拡大できていない。過去10年間で文化体育観光省の全体予算は36.8％増加したが、観光基金の支出は6.5％増にとどまり、観光インフラ整備や中小観光業者向け融資、外国人誘致活動などの事業が大幅に縮小されている。 すでに韓国観光公社の予算は10％減額され、観光振興基盤拡充事業は80％、観光産業活性化事業は13％、国内観光活性化事業も9％の削減を受けた。チョ議員は「外国人3000万人時代を迎えるためには、基金の財政安定が不可欠だ」と強調する。 民間からも危機感が強まっている。韓国観光協会中央会のキム・ビョンサム事務局長は「観光基金が減れば外国人誘致のための予算を増やせず、国内観光を活性化させる政策も縮小せざるを得ない。最近では3000万ウォン以上の海外旅行商品も売れており、出国税1万ウォンは消費者にとって大きな負担ではない。むしろこの税収は、旅行困難な国民や障害者・高齢者の国内旅行支援に使われるべきだ」と指摘する。 文化体育観光省の試算では、出国税を再び1万ウォンに戻せば年間1350億ウォン、1万5000ウォンなら3350億ウォン、2万ウォンに引き上げれば5300億ウォンの追加財源が確保できるとされている。これらは観光関連インフラの整備、労働者の休暇支援、宿泊施設の改善など、内需活性化につながる事業に再投入が可能だ。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、スターランキングの「スターアイドル男性部門」で3位にランクインした。 ジンは16～23日に実施された第208回ランキングで8649票を獲得した。 BTSのジミンが5万7976票で208週連続1位、男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノが2万8786票で2位だった。 また、4位と5位にはそれぞれBTSのVが5342票、SUGAが2339票で名を連ねた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、スターランキング「スターアイドル男性部門」で1位を守った。これで208週連続で王座を維持したことになる。 今回のランキングは16～23日に実施され、ジミンは5万7976票を獲得。約4年にわたって首位を走り続ける驚異的な記録を更新した。 続いて、男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノが2万8786票で2位にランクイン。BTSのジンが8649票で3位に入った。 さらに同じくBTSのメンバーであるVが5342票、SUGAが2339票でそれぞれ後に続いた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、K-POPファン投票アプリ「MY1PICK（マイワンピック）」の週間ランキングで86週連続1位を記録した。 ジンは10月第3週（12〜19日）の投票で合計1344万6769個のハートを獲得し、首位を守った。連続1位は昨年2月第5週から続いている。 また、ジンは9月の月間ランキングでも1位となり、これで21カ月連続トップを維持。「9月ワンピックチャート」のK-POP（ソロ）部門でも1位を獲得し、18カ月連続の1位となった。 ジンはその他のテーマ投票でも活躍。「ファンダムを守る実力派アーティスト」「センスのあるしっかり者のスター」「前世は王子様やお姫様だったと思わせるスター」などで1位となっている。 (c)STARNEWS

韓国の防衛産業「K-防衛産業」を牽引する大手4社が、2025年7～9月期（第3四半期）においても前四半期に続き営業利益1兆ウォン（約1100億円）を超える見通しとなった。売上高は史上初めて10兆ウォン（約1兆1000億円）を突破する可能性が高い。欧州・中東地域への輸出が継続的に拡大し、業績の改善が続いている。 金融情報会社エフアンドガイドによると、韓国の大手防衛企業であるハンファエアロスペース、現代ロテム、LIGネクスワン、韓国航空宇宙産業（KAI）の4社の2025年7～9月期の営業利益コンセンサス（市場予想値合計）は、計1兆3061億ウォンに達する見込みだ。前年同期（7428億ウォン）と比較して78.3％増加する見通し。 企業別では、ハンファエアロスペースの営業利益が前年同期比84.7％増の8814億ウォン、現代ロテムが89.9％増の2610億ウォンと大幅に成長する見通しだ。LIGネクスワンとKAIもそれぞれ54.3％、9.6％の増加が予想されており、それぞれ801億ウォン、836億ウォンの黒字となる見通しである。 これらの企業はすでに2025年4～6月期（第2四半期）にも計1兆2848億ウォンの営業利益を計上し、四半期としては初めて1兆ウォンを突破していた。今期も同様のペースで、営業利益1兆ウォンの基準を維持する見通しである。 売上高も過去最高を更新する可能性がある。第3四半期の売上高予想合計は10兆1351億ウォンで、前年同期（5兆3722億ウォン）比88.7％増、前四半期（9兆4648億ウォン）比7.1％増と推定される。 韓国の防衛産業はこれまで内需中心だったが、近年は輸出の拡大によって勢いを増している。これまで米国や欧州の先進国が市場を支配していたが、韓国製兵器は価格と性能の競争力が評価され、存在感を高めつつある。 特にポーランドとの大規模契約による兵器の実際の納入が、業績改善の重要な要因となっている。ハンファエアロスペースはK9自走砲や多連装ロケット「天武」、現代ロテムはK2戦車のポーランド向け納品を継続している。 2022年から続くロシアのウクライナ侵攻や中東地域での武力衝突、またトランプ米政権による防衛費分担増要求を受け、各国が防衛力を強化している状況が韓国の防衛産業に追い風となっている。2025年4～6月期時点での4社の受注残高は103兆4766億ウォンにのぼり、将来的な収益源がすでに確保されている点も明るい材料といえる。 (c)news1

「人工知能（AI）ネイティブ」世代は、企業のAI戦略の全面的な見直しを求めている――こんな調査結果が発表された。職場環境や顧客体験全般において、AIの導入と人間的な共感のバランスを取ることが、企業の重要課題として浮上しているという。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のチョ・イファン記者の取材によると、ズーム・コミュニケーションズがアジア太平洋地域の8カ国で「AIネイティブ」世代（AIに早期に触れた世代）を対象に調査した結果、韓国は調査対象国の中で、職場でのAI導入や顧客体験に対する期待値が最も高かった。 特に職場におけるAIへの期待が高かった。韓国のAIネイティブ回答者の90％が、雇用主はAIツールを提供すべきだと答えた。これはアジア太平洋地域の平均である78％を大きく上回る。また、92％がAI活用能力を今後の就職競争力の核心要素として挙げた。 AIツールの提供に関しては、世代間の認識の差が顕著だった。韓国ではAIネイティブの90％が必要と答えたのに対し、非ネイティブ世代では74％で、差が大きかった。これに対し、アジア太平洋地域全体ではAIネイティブが78％、非ネイティブが77％で、差はわずかだった。これは韓国企業が労働市場に進出する新世代の高い基準に応える必要があることを示している。 顧客体験の面でも、AIネイティブ世代は「スピード」と「共感」の両方を求めていた。回答者の91％がAIチャットボットを通じた迅速なサービスを望んでいた。一方で、86％が必要なときに人間のオペレーターにつながる機能を重視していた。 韓国のAIネイティブは、ブランドに対する期待値がアジア太平洋地域で最も高かった。迅速なAIサービスを望むとの回答は91％に達したが、実際にそのようなサービスを経験したと答えた人は39％で、最も低かった。これは単に技術を拒否しているのではなく、より高度な知能を持つAIを期待していることを意味していると考えられる。 不正確なAIの応答は、ブランドへの忠誠心を下げる主な要因だった。回答者の42％が「役に立たないAIの応答」を指摘した。これは、単純で機械的な自動応答ではなく、より精密なインタラクションを期待していることを示している。 AIに対する懸念は、世代を問わず似通っていた。韓国の回答者はAIが生成する結果物の正確性を最も懸念していた。AIネイティブの53％、非ネイティブ世代の55％が同じ問題を指摘した。個人情報保護の問題も、AI導入を妨げる主な要因として挙げられた。 このような結果は、企業がAIを人間の代替ではなく、協力モデルとして取り入れる必要があることを示している。AIに慣れ親しんでいるネイティブ世代は、信頼できる統合ツールを求めており、非ネイティブ世代は信頼を築くための説明や教育がより必要であることが分かった。 今回の調査は、ズームの依頼によりカンターが2025年7月にオンラインで実施した。調査は韓国、オーストラリア、香港、インドなど8カ国の18歳～45歳の回答者2551人が対象。AIネイティブは、18～24歳のうち、15歳以前にスマートフォンなどを通じてAI技術に早期に触れ、関連する知識や経験を有する人々と定義された。 (c)KOREA WAVE

韓国国土交通省と韓国交通安全公団は、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議の期間中、行事が開催される慶州（キョンジュ）の普門（ポムン）観光団地一帯で自動運転シャトルバスを運行する。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のチュ・ムンジョン記者の取材によると、この自動運転シャトルは、起亜・KGMなど韓国を代表する完成車メーカーのハードウェアに、自動運転専門企業「オートノマスA2Z（Autonomous A2Z）」のソフトウェアを組み合わせた「K-自動運転」モデル。国産化率90％以上を達成した純国産の自動運転技術を世界の舞台で披露する機会になる。 自動運転シャトルは、普門団地循環型と慶州ファベクコンベンションセンター（HICO）循環型の2つの路線で、いずれも9月10日から、一般市民向けに運行している。 ただ、APEC主要会議が開催される10月26日から11月1日の間は普門団地への立ち入りが制限されるため、一般市民の乗車は制限され、首脳会議の出席者や代表団などAPECの公式参加者のみを対象に運行される。本会議終了後の11月2日からは再び一般市民向け運行が再開される。 一般市民は、APEC主要会議の前後に、慶州交通情報センターの自動運転予約ウェブサイトや停留所に設置されたQRコードをスキャンし、当日予約を通じて無料で乗車できる。予約乗客以外にも、現地の停留所から自由に利用することが可能だ。 国土交通省は今回の運行に先立ち、運行区間内の危険要素を事前に点検し、自動運転車事故調査委員会や警察庁など関係機関と合同で緊急対応体制を構築した。 特に、自動運転シャトル製造業者を対象に事故発生時の緊急対応マニュアルを配布し、車両の作動状態を点検する一方、行事期間中に事故が発生した場合に即時対応できるよう、現地待機などすべての安全対策を実施する。 同省自動運転政策課のイム・ウォルシ課長は「今回のAPEC期間中の自動運転シャトル運行は、我が国の自動運転技術力と産業競争力を国際社会に示す契機となるだろう。K-自動運転が世界各国から訪れた方々の足となれるよう、安全と利便性の確保に万全を期す」と述べた。 (c)KOREA WAVE

職場の人たちがツケで利用する食堂で「お見合い」し、費用をツケの帳面に書き込んで経費として処理した韓国の男性が、ネット上で「ケチ」「常識がない」と批判を浴びている。 会社員向け匿名コミュニティに10月14日、「見合いの相手からケチくさいと言われた」という書き込みが掲載された。 投稿した男性によると、週末に知人の紹介で初めての見合いに臨んだ。会場に選んだのは、勤務先のツケ帳が置いてあるなじみの食堂だ。「雰囲気も悪くないし、料理もおいしい。ツケ残高も余裕があった」と男性は言う。 しかし翌日、紹介してくれた知人から、女性が「食事代を会社の帳面につけているのを見て一気に冷めた」と言っていたことを聞かされた。 男性は「食事1回で5万～6万ウォン（1ウォン=約0.11円）もする。スマートに処理したつもりだし、割り勘でもないのに“ケチ”とは心外だ」と不満を漏らした。 ところがネット上では男性への批判が殺到。「それを横領という」「初対面の女性に不正利用を見せたら印象最悪」といったコメントが相次いだ。 男性は「残業時に食べるはずの夕食を何度も抜いた。その分だ」とか「上司も家族連れでツケにしている」と釈明に躍起だが、ネットユーザーは「上司がやっていても不正は不正」と非難の声はやまなかった。 (c)news1

韓国江原道襄陽（カンウォンド・ヤンヤン）で、女性が海水浴場近くにある電気自動車充電所にテントを張ってキャンプをする姿が映像に捉えられた。10月15日、オンラインコミュニティに投稿があった。 投稿された写真には、充電スタンド前に設置されたテントと赤い車、そして首輪もリードもつけられていない2匹の犬がうろつく様子が写っている。 投稿者は家族旅行の途中、電気自動車の充電のためここを訪れた。「ここはキャンプ場じゃない」と注意すると、キャンプしていた女性は故障しているスタンドを指さし「隣で充電すればいいじゃない」と声を荒らげた。 騒ぎを聞きつけた他の利用者の通報で警察が出動。警察は他へ移動してキャンプをするよう指導した。 この出来事がオンライン上で拡散されると「想像を超えるマナー違反」「リードをつけるのは最低限の常識だ」「公共施設を私物化するにもほどがある」といった批判が相次いだ。 専門家は「充電所は安全管理上、電力設備や車両の出入りが頻繁な場所であり、火気使用や占有行為は極めて危険」と指摘している。 (c)MONEYTODAY