2024 年 5月 5日 (日)
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化粧ノリがよくなる秘けつ…韓国企業、「1秒診断」私の肌にぴったり、オーダーメード化粧品

ドクターKヘルスケアのカン・ヒョンジン代表が自社の「スキンフィット」皮膚測定器で自身の皮膚状態を点検している=ドクターケイヘルスケア(c)MONEYTODAY

「こんなにたくさんの化粧品の中で、私にぴったりのものはないだろうか」

いくら良い化粧品でも使用者の肌に合わなければ役に立たないだろう。誰もが経験したはずのこの悩みを創業に変えた人がいる。今月15日、韓国京畿道安山市(キョンギド・アンサンシ)漢陽(ハニャン)大学のエリカキャンパス。ここコンベンションセンター8階の創業空間のあるコンピューターの前でモニターに没頭していたドクターKヘルスケアのカン・ヒョンジン代表に会った。

ドクターKは個人別皮膚測定を通じたオーダーメード化粧品ソリューションを提供する。皮膚測定機器は、大手化粧品メーカーや専門治療機能化粧品(コスメシューティカル)ブランドにもある。ところで従業員が10人余りのスタートアップがどんな競争力があるだろうか。カン代表がテストをしてくれた。

◇化粧品相談の大部分が「肌の状態に関する質問」

カン代表は縦横1センチの大きさの透明なプラスチックレンズを手渡した。一般利用者がホームページで申し込めば、このレンズを発送する。レンズを携帯電話のカメラにつけて、額、頬、鼻、あごに順にフィルターを当てて写真を撮った。このレンズで毛穴が拡大した皮膚の「素顔」がはっきりと撮られた。QRコードでアクセスしたウェブサイトの指示通り、写真4枚を順にアップした。1秒ほどで、皮膚の状態の判定結果が出た。

記者の顔の中の頬(左)、額(右)の肌の状態を測定した結果=スキンフィットのホームページキャプチャー(c)MONEYTODAY

幸い額は正常範囲だったが、頬と鼻は額に比べて乾燥して弾力性が落ちたことがわかった。画面を下にスクロールすると、ショッピングメニューが現れた。記者の肌の状態に合わせた化粧品の構成案だ。顧客がこれを注文すれば、2週間分が発送される。測定から判読、購入するまで数分もかからず、すべてのプロセスが非対面で可能だ。

カン代表は大学在学中の2015年、化粧品をオンラインで相談、販売する会社を立ち上げた。幼いころから発明と創業に関心が高く、学費も稼ぐつもりだった。利用者はさまざまだったが、一様に「相談」から始めた。

カン・ヒョンジンドクターKヘルスケア代表(c)MONEYTODAY

スタートアップに創業空間を提供している漢陽大学エリカキャンパス(c)MONEYTODAY

「ほとんどの質問は化粧品ではなく、顧客自身の肌に関するものだった。顧客は肌の状態とそれに合う管理方法を知りたいと思ったようだった。従来の皮膚測定機器はB2B(企業間取引)用製品が大部分で価格帯が高かったが、より手軽でカジュアルに、各自のスマートフォンを活用して測定するシステムを作った」

カン代表はこう話した。

顧客が簡単に使える拡大レンズ、イメージを分析するAIが競争力の核心だ。測定基準は恣意的なものではなく、業界と学界で既に研究されたデータに基づいている。ここにドクターKの独自データが蓄積され、肌の特性をより細分化している。

◇「韓国人は美しい」海外認識

カン代表は、K-ビューティーテックスタートアップのグローバル競争力は十分だと見た。創造力、技術力が優れているうえ、意外なインフラも整っている。「輸出相談会や展示でアジア、欧州、米国などのバイヤーに会ってみると、韓国人は若くて美しいという認識があった。K-コンテンツのおかげだと思う」

このため、韓国の技術で韓国で作ったビューティー製品なら勝算があると期待をかけた。

解決すべき課題もある。ビューティーテックは技術さえあれば参入できる。投資力が大きい大企業と競争し、認知度を高めることも、規模の小さいスタートアップにとっての課題だ。これについて、カン代表は最近、ソウル経済振興院(SBA)のビューティー体験空間「ビーダービー」に皮膚測定キオスクを設置した。

「一度使った顧客の再購入率は高いが、まずは購入してもらえるよう信頼性を高めなければならなかった。体験装備で皮膚を測定すれば、待つ必要なくオーダーメード型製品がすぐに出てくるようにした。測定当日に自分に合う化粧品をすぐに使ってみることができる」

SBAはドクターKヘルスケアに研究開発(R&D)、米国CES参加などを支援してきた。

カン代表はグローバル企業のロレアル、韓国の代表的なアモーレパシフィックなどが個人化・オーダーメード型化粧品に投資することに対して「顧客のニーズに合わせてくれるということは同じだが、ロレアルが色調化粧品側ならば私たちはスキンケアに強みがある」と強調した。

ベトナム、日本にすでにサービスを展開している。AIイメージ判読高度化など研究開発(R&D)を増やす必要があり、そのために海外投資も受けたという。

(c)MONEYTODAY

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