結婚を控えた婚約カップルが、新郎名義のマンションのローン返済問題をめぐってはっきりと立場を分け、対立しているという状況が韓国で注目を集めている。
オンラインコミュニティー「インサイダー」には12日、「夫のマンションローンをなぜ私の給料で返さなければならないのですか」というタイトルの投稿が掲載された。
投稿によると、投稿者の婚約者は結婚前、両親の支援とローンを使い、首都圏に8億ウォン（約8800万円）相当のマンションを本人名義で購入した。投稿者は結婚費用として、婚礼家具・家電や預け金など約1億ウォン（約1100万円）を分担することで合意していた。
対立は、今後の資産管理方法を話し合う中で起きた。婚約者は「夫婦になるのだから、給料を合わせて共用口座で管理しよう」とし、「生活費を除いた残りの金額で、毎月マンションローンの元利金250万ウォン（約27万5000円）を返していこう」と提案した。「10年だけ苦労すれば、完全に私たちの家になる」という論理だった。
これに対し投稿者は「結婚前から持っているあなたの資産なのに、なぜ私の給料まで足してローンを返さなければならないのか」とし、「生活費は共同で負担するとしても、ローン元金は名義者であるあなたが解決すべきだ」と線を引いた。
すると婚約者は「価値が上がれば私たち家族の資産になるのに、ただで住むつもりなのか」とし、「それならマンションをチョンセ（保証金賃貸）に出し、私たちが別に月払いの部屋に住もう」と圧迫するような言葉まで口にした。
投稿者は「名義が変わらない以上、他人の家のローンを代わりに返す有料の借家人になった気分だ」とし、「いっそ自分の給料を別にためて、自分名義のオフィステルでも買いたい」と吐露した。
この事情を知ったネットユーザーの反応は大きく分かれた。投稿者の立場に同調する側は「他人の資産形成に寄与しても所有権が保障されない状況で、ローンを一緒に返せというのは論理的に矛盾している。本人名義の家のローンは本人が返すのが原則だ」と指摘した。
一方で、「夫婦なら経済共同体なのに、あまりに計算高い。ローンを一緒に返すのが嫌なら、婚約者に適正水準の家賃を払うのが公平だ」とする反論も少なくなかった。一部からは「一緒に返済する代わりに、寄与度に応じて共同名義に変更するのが最も合理的な代案だ」との助言も出た。
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