配偶者から継続的な「ガスライティング（心理的虐待・マインドコントロール）」を受けていた場合、離婚事由として認められ得るとの専門家による見解が示された。暴言や暴行を伴う精神的虐待は、婚姻関係を継続しがたい重大な事由に該当するという。
韓国のYTNラジオの番組「チョ・インソプ弁護士の相談所」は28日、5歳の長男を育てる結婚7年目の女性のエピソードを紹介した。女性によると、美術塾の講師として働く自身に対し、夫は異常な執着を見せていたという。長男の保育園の行事で帰宅が遅くなった際には、夫は激高して携帯電話を投げつけ、抗議する女性の腕をつかんで壁に押しつけるなどの暴挙に出た。
夫の暴言や暴行は次第にエスカレートし、長男の前で女性を押し倒す事態にまで発展。長男が「ママをたたかないで」と叫んだことで、女性は自らが置かれた異常な状況に気付き、長男を連れて家を出た。しかし、夫は「夫婦喧嘩を家庭内暴力（DV）に誇張している」と主張し、むしろ女性側を責める形で離婚を求めているという。
この事例について、法務法人シンセゲロのホン・スヒョン弁護士は、韓国民法の規定を基に「身体的な暴行がなくても、ガスライティングが継続的かつ反復していたならば心理的虐待に該当する。暴言や暴行、ガスライティングが結びついている場合は、当然ながら明確な離婚理由になる」と指摘した。さらに、婚姻関係を破綻させた責任（有責性）が重い夫側からの離婚請求が認められる可能性は低いとし、女性側から夫の家庭内暴力と婚姻破綻の責任を合わせて主張する方が法的に有利であるとの見方を示した。
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