地方の若者にとって、ソウルでの就職は仕事を得る前に「住まい」を確保する競争になっている。インターンや実習、就職プログラムは首都圏に集中する一方、1～3カ月だけ滞在できる短期住居は不足しているためだ。
清州に住んでいた就職準備生のチン・ソヨンさん（26）は2025年、ソウルの放送局の臨時派遣職に合格した。しかし翌日から出勤する必要があり、滞在先がなく、水原の知人宅からソウルへ通勤した。
チンさんは「体験型インターンは1カ月、長くても半年ほどなのに、そのために部屋を借りるのは事実上不可能だ」と話す。急いで部屋を探す中で月払い家賃詐欺に遭う例もあり、「知人がいなければ、ソウルで経験を積む機会を諦めていたかもしれない」と語った。
現場実習でも事情は同じだ。忠清北道曽坪に住む理学療法学科4年のイ・チュンファンさん（27）は4月、ソウルの中央大学病院で8週間の実習を受けるため、鷺梁津のコシウォンで暮らした。窓のない部屋でも月35万ウォン（約3万9000円）で、狭さや防音、衛生、治安に不安を感じたという。
専門家は、短期住居難が就職機会の格差につながっていると指摘する。大学寮やシェアハウス、公的寄宿舎、空き店舗を活用した短期居住支援や住居バウチャーが代案に挙がる。高麗大学労働問題研究所のキム・ソンヒ教授は、首都圏集中とインターン中心の採用構造が重なり、居住地域がキャリア形成の機会に影響していると説明した。
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