年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループBIGBANG（ビッグバン）が2026年4月に米国最大級の音楽フェス「コーチェラ・バレー・ミュージック＆アーツ・フェスティバル」に出演し、デビュー20周年を記念する舞台に立つ。 BIGBANGは2006年に5人組としてデビューし、K-POP第2世代を象徴する存在として数々のヒット曲を放ってきた。現在は3人で活動している。 BIGBANGは2020年にも「コーチェラ」のラインアップに名を連ねていたが、新型コロナウイルスの影響で出演が中止となっていた。 2026年のコーチェラには、ジャスティン・ビーバーやサブリナ・カーペンターら世界的アーティストが出演を予定。K-POPでは男性グループSHINee（シャイニー）のテミンや新鋭女性グループKATSEYE（キャッツアイ）も名を連ねている。 (c)STARNEWS

韓国国民10人のうち4人が南北統一を「必要だ」と考えていることが分かった。一方で、20代では過半数が「必要ない」と答え、世代間の意識差が鮮明になった。 ソウル大学平和統一研究院は9月30日、全国の満19歳以上の成人男女1200人を対象に7月21日～8月17日に実施した「2025統一意識調査」の結果を発表した。 調査によると「統一が必要」との回答は41.4%で、前年（36.9%）から4.2ポイント増加した。「必要ない」は30.4%で、前年より4.6ポイント減少した。 しかし20代（19～29歳）では「必要」が24.4%にとどまり、「必要ない」が50.7%と過半数に達した。2007年の調査開始以来、20代で過半数が統一不要と答えたのは初めてだという。 また20～30代の56.7%が「分断された現在のままでよい」と答え、54.2%が「統一にあまり関心がない」と回答した。 統一の実現可能性についても否定的な見方が多く、「不可能」が35.6%、「30年以上かかる」が28.6%を占めた。 周辺国に対する認識調査では、最も親密な国に米国を挙げた人が76.3%で最多。続いて日本（11.4%）、中国（2.1%）、ロシア（0.1%）の順だった。 最も脅威的な国家には42.1%が北朝鮮を選び、中国（31%）、ロシア（11.1%）、日本（10.3%）、米国（5.5%）が続いた。 (c)news1

韓国のソウル市で働く会社員の平均月給が476万5000ウォン（約49万8876円）に達し、全国で最も高い水準であることが分かった。全国平均は421万5000ウォン（約44万1041円）だった。 雇用労働省が9月30日に発表した「4月の市道別賃金・労働時間調査」によると、4月時点で常用労働者1人以上を雇用する事業所の労働者1人当たりの賃金総額は全国平均で421万5000ウォン（約44万1041円）だった。 ソウルは476万5000ウォン（約49万8876円）と最も高く、情報通信（IT）、金融、専門科学技術業などの高賃金産業が集中していることが要因とされる。これに続いたのは蔚山の475万ウォン（約49万7827円）で、自動車、造船、化学など大規模製造業の集積が平均を押し上げた。一方、宿泊・飲食業など低賃金サービス業の割合が大きい済州は327万9000ウォン（約34万3301円）で、最も低かった。 前年と比べた賃金上昇率では仁川（5.8％）、全南（5.7％）が高く、光州（1.5％）、済州（1.6％）は低調だった。消費者物価を考慮した実質賃金総額でもソウルと蔚山が全国平均を上回り、実質賃金上昇率は仁川（3.6％）、全南（3.4％）が高い一方、光州（-0.4％）、全北（0.0％）は停滞または下落した。 同調査で明らかになった労働時間は、全国平均で月174.2時間だった。中でも忠南（178.8時間）、慶南（178.6時間）は製造業の割合が高く、勤務時間が最も長かった。サービス業が中心の済州（168.7時間）、大田（169.3時間）は比較的短かった。 (c)news1

韓国南東部の古都・慶州（キョンジュ）で10月31日～11月1日、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議が開かれる。韓国がAPECの議長国を務めるのは、2005年の釜山開催以来20年ぶり。最大の注目点は、APECを契機としたトランプ米大統領と習近平・中国国家主席の対面だ。米中関係が緊張状態が続くなか、両首脳によって経済・技術分野での協力の再構築がどうはかられるのか、国際社会が注視している。また、10月中旬に首相に就任する高市早苗・自民党総裁もAPECに出席するとみられ、訪韓中にイ・ジェミョン（李在明）大統領や習主席との首脳会談が実現するかも焦点だ。 ◇グローバル経済の安定を左右 APECは世界の国内総生産（GDP）の約6割、貿易量の約5割を占める重要な経済協力枠組みで、グローバル経済の安定を左右する。今回の首脳会議では「持続可能な未来の構築：連結・革新・繁栄」をテーマに21カ国・地域の首脳が一堂に会し、パンデミック後のサプライチェーン、脱炭素政策、デジタル経済のルール形成などを主要議題に意見を交わす。 韓国としては、イ・ジェミョン政権発足後、初めての多国間の首脳会議ということもあり、アジア太平洋地域における経済協力やAPEC共同ビジョンに対して、今後も重要な役割を果たすという意志を示したい。国際社会に不確実性が漂うなか、APECの枠組みでのコミュニケーションを重ね、国際社会に前向きのメッセージを発信するとともに、先進国と新興国の橋渡し役としての存在感をアピールしたいところだ。 今回のAPECは、米中が妥協点を見いだすための重要な舞台になるため、韓国にとっても米中間でのバランスをどう取るのか、一つの試金石になりそうだ。 ◇多国間外交の舞台は「歴史都市」 首脳外交の舞台となる慶州は、紀元前57年から西暦935年までの約1000年間、古代国家「新羅」の都だった。仏国寺や石窟庵など多数の世界文化遺産が密集しており、韓国の長い歴史・文化のアイデンティティーを堪能できることから「屋根のない博物館」と称される。モダンなカフェやレストランなどもあり、美・味・音を通して、伝統と革新の融合を体感できる場所でもある。 慶州では秋夕（チュソク）連休を手始めに文化イベントが相次いでいる。校村文化公演「新羅五伎」、世界遺産祝典、国楽旅行、新羅文化祭、APECミュージックフェスタなど、街全体が「外交都市」への高揚感に包まれている。 イ・ジェミョン大統領は「美しい国土をお客様に見せよう」と呼びかけ、全国規模の美化運動を展開している。海岸から街中まで清掃活動が進められ、「国を挙げての歓迎ムード」を醸成している。 今回のAPECでは、安全保障対策も過去最大級となる。現地メディアによると、韓国警察庁はドローンによる爆弾攻撃や化学剤散布を想定したテロ訓練を実施し、全国から1日2万人規模の警備人員を配置している。慶州市は首脳や関係者2万人超の受け入れを見込み、1日最大7700室の宿泊施設を確保している。防弾ガラスや盗聴防止装置を備えた「大統領スイート」も複数設置され、国際基準の安全体制を整えている。 (c)KOREA WAVE

韓国の外務省退職者がこの5年間で数百万ポイントに上る公的航空マイレージを保持したまま退職していたことが明らかになった。 与党「共に民主党」のハン・ジョンエ議員が外務省から提出を受けた資料によれば、2021年から2025年9月までに退職した外務省職員662人が、退職時点で保有していた公的航空マイレージの合計は2328万ポイントに達した。 このマイレージは、公務出張や在外公館勤務などの業務遂行時に航空会社のフライト利用を通じて積み立てられる「公的」ポイントだ。航空券マイル換算の基準に基づけば、1マイル当たり約20ウォン（約2.1円）の価値があり、総額にすると約4億6000万ウォン（約4810万円）に相当する。 しかし現行制度では、このマイレージを国に返還させたり、管理したりする法的根拠が存在しない。そのため、税金によって蓄積されたマイレージが事実上、個人の私的利用に転用される恐れがあると指摘されている。 ハン議員は「国民の税金で積み上げられた公的航空マイレージが、退職者の“第二の退職金”のように放置されてはならない」と強調したうえ「国の資産として各省庁単位ではなく統合的に管理し、使われなかったマイレージは低所得層支援などの公益目的に還元され、国民全体に利益が及ぶようにすべきだ」と訴えた。 (c)news1

韓国で秋夕を終えれば、各地のマンションやアパートで贈答品の包装ごみ処理に追われる風景が見られるようになる。人々の温かい気持ちが込められた贈り物が、“環境ストレス”の要因となる。 「普段の2倍はごみが出ました。段ボールが山のように積まれて、片付けるのに一日中かかりました」。ソウル市鍾路区のマンション管理事務所で働くパクさんは、名節後の“ごみとの戦い”をこう語った。 住民の間でも苦情が絶えない。ソウル市城北区に住む会社員のチェ・ギョンジンさん（30）は「名節の贈り物はロシアのマトリョーシカ人形みたい。箱の中に箱があり、さらにその中に別の包装がある」と嘆いた。 ソウル市瑞草区の住民、クォン・ギョンミンさん（31）も「贈り物自体はうれしいけど、処理をしていると複雑な気分になる。企業は派手な包装デザインの競争ばかりで、環境への配慮は後回しになっているようだ」と話した。 韓国では政府の「製品包装基準」により、食品などの過剰包装は禁止されており、包装回数は2回以内と定められている。しかし、個別包装やセット商品の場合は「例外規定」が多く、取り締まりは容易ではない。 キム・ウィサン議員（国民の力）が気候エネルギー環境省から提出を受けた資料によると、2020～2024年の5年間で「包装回数超過」によって摘発された件数はわずか17件に過ぎなかった。自治体ごとに点検権限が分散していることも、取り締まりが進まない一因とみられている。 環境団体「ソウル環境運動連合」のパク・ジョンウム資源循環チーム長は「現行制度には抜け穴が多く、3個以上の再包装も可能という例外条項が過剰包装を助長している」と指摘。「包装の空間比率の基準もあいまいで、どこまでが『過剰包装』なのか明確ではない」と批判した。 忠南大学のチャン・ヨンチョル教授（環境工学）は「韓国は紙よりもプラスチック包装が多く、リサイクル率が低い。結果として80〜90％が焼却処理され、炭素排出量を増やしている」と分析した。 専門家は「自治体の取り締まりだけでは限界がある」として、制度の強化と消費者意識の変化が不可欠だと強調する。チャン教授は「どれだけ一生懸命分別しても、大半の包装材は最終的に焼却されてしまう。過剰包装は気候危機を悪化させる“見えない原因”であることを、社会全体が認識すべきだ」と警鐘を鳴らした。 (c)NEWSIS

「70歳を超えるともう雇ってもらえません。再就職しようにも、結局は警備や管理の仕事しか残っていないんです」 定年退職後に駐車・警備管理の仕事に就いていたオ・スナムさん（70）。2025年3月、企業の経営事情で勧奨退職を受けた。その後、高齢者の会が運営する就業あっせん制度を通じて再び職探しを始めたが、再就職の壁は厚い。 高齢になるほど現場作業や技術職への復帰は難しく、結局は警備・清掃といった単純労務職しか選択肢がない。求人に応募しても、60代前半の応募者が殺到し、70代は“年齢の壁”に阻まれる。結果、休憩室もなく、最低賃金にも満たない労働環境で働くしかないケースも多い。 韓国統計庁が発表した「2025年5月・高齢層付加調査」によると、55～79歳の就業者は約978万人で、前年より34万4000人増加した。しかし、そのうち単純労務職が22.6％、サービス職が14.5％を占め、管理職はわずか2.1％、事務職も8.3％にとどまる。 また、生涯の職業を離れた人は69.9％に達し、定年後は過去の経歴が評価されない“新参労働者”として低賃金職に流れざるを得ない実態が浮き彫りになっている。 ソウル・江南のビルで3年間、夜間警備員として働いたソ・ヨンムンさん（67）は、地下4階のボイラー室隣にある劣悪な宿舎で騒音と換気不良に耐えながら過ごしたという。「夜勤は“1年で10年分老ける”と言われるほど過酷です。でも経験がないと次の仕事に就けないから、耐えるしかなかった」と語った。 3年後、ようやくソウル大学学生寮の警備職に就いたが、施設の無人警備システム導入で再び職を失い、現在は再就職活動中だ。 冠岳区のマンション管理所長、チョ・ドゥクヨンさん（73）も同じだ。25年以上管理職を務めてきたが、今は小規模住宅に勤務している。「大規模団地は人員が多く、仕事も分担されるが、小規模マンションは給料が安く待遇も悪い。若い人は来たがらず、結局われわれ高齢者がやるしかない」と語った。 米国でホテルや食品輸入業に携わっていたクォン・ギホンさん（68）は、帰国後に心理相談士や病院同行マネージャーなどの資格を取得したが、応募先の多くは警備・清掃など限定的だった。「米国では年齢に関係なく再就職できたが、韓国では定年後に仕事を見つけるのは非常に難しい」と話す。 韓国労働研究院雇用政策研究本部のキム・ユビン本部長は「定年後にキャリアが継続されず、結果的に質の低い仕事に流れ込む構造そのものが問題だ」と指摘。梨花女子大学のチョン・スンドゥル教授も「高齢者が単純労務や低賃金職に集中するのは、従来の職から離れ、新分野への適応を迫られるため。身体的条件や年齢を考慮した“高齢者フレンドリー職”の設計が急務だ」と強調した。 また、韓国労働研究院のチン・ソンジン副研究委員は「労働需要が限られ、定年後の準備不足が再就職困難の根本にある」として、「再就職支援を一時的施策ではなく“生涯キャリア開発サービス”として拡充し、40～50代から段階的に引退後の人生を設計できる制度が必要だ」と提言した。 (c)NEWSIS

韓国の自営業者が集まるオンラインコミュニティ「社長はつらいよ」に9月、「ケーキが自動でこんなふうに割れることがありますか？」という投稿があった。客が「ケーキが4つに割れた」とクレームを付け、返金を要求したというのだ。 投稿したケーキ店の店主によると、イチジクのケーキの注文が入り、バイク便で配送した。ところが間もなく「ケーキの状態がひどく、とても食べられない」とクレームが入った。客が「このように割れていた」と送ってきた写真を見ると、ケーキはきれいに4等分されていた。 店主は「直線的に切れており、自然にこうなるとは考えられない」と指摘。相手は「直線ではなく崩れた」と反論した。 店主は「箱から出した直後の写真がなく、不良品かどうか判断できない」と説明し、最終的に半額を返金した。 だが、相手はクリーニング代や精神的被害まで要求したといい、店主は「応対に疲れた。今後は事前の注意事項をより丁寧に伝える」と述べた。 この事例にネットユーザーからは「あきれるほかない」「どうして人間性がここまでおちたのか」「ロウソク吹いて切ってから返品したのでは」といった非難の声が相次いだ。 (c)news1

韓国のグループ「防弾少年団（BTS）」のメンバー、ジンのソロコンサート開催を前に、会場周辺の宿泊施設が宿泊料金を最大20倍まで引き上げたとして、ファンや市民の批判を浴びている。 ジンは10月31日と11月1日の両日、仁川文鶴競技場でソロファン向けのアンコール公演を開催する。発表直後から仁川市内のホテルやモーテルが一斉に料金を引き上げ、SNSやオンラインコミュニティには「ぼったくり価格」を訴える投稿が相次いでいる。 ある利用者は「予約確定後に“価格が誤っていた”として宿側からキャンセルを要求された」と明かし、「普段は名節（旧正月など）でも8万ウォン（約8000円）だった宿が、突然107万ウォン（約11万2000円）に跳ね上がっていた」と憤った。この利用者は割引クーポンを使って5万3000ウォン（約5500円）で予約した際の決済明細と確認メッセージも公開した。 宿泊施設はジンのコンサート日程が発表された直後に価格を急上昇させたとみられる。その後、批判の高まりを受けて料金を30万ウォン台に引き下げたものの、依然として通常の2〜3倍にあたる水準だという。 オンライン上では「消費者保護院に通報すべきだ」「外国人ファンが知らずに高額で泊まりそう」「そのランクの宿でこの値段はあり得ない」といった怒りの声が広がっている。 (c)NEWSIS

韓国のオンラインコミュニティに最近、「私は韓国の女性は愚かだと思う」という書き込みが掲載された。結婚生活をめぐって女性を一方的に批判する内容で、個人的な経験を一般化して女性をおとしめるものだとして批判が集まっている。 投稿は「結婚生活がつらいと言う人の悩みは大体、夫の問題か嫁姑の問題に分かれる」という書き出しだ。「夫の問題は交際中から分かっていたはずなのに結婚すれば変わると思い込むか、何とかなるだろうと愚かに決断した結果だ」と主張している。 さらに「離婚は恥ではないが、結婚は人生の重大事だ。それを深く考えずに結婚するのは知能の低い選択だ。自分の価値観で譲れない部分があるなら、それに合う相手と結婚すべきだ」と述べた。 嫁姑問題については「自分に能力がないのに結婚して姑の干渉を受けて不満を言うのは論外だ。“玉の輿”で結婚しておきながら姑から文句を言われて泣き言を言う姿は本当に見苦しい」と断じた。 この投稿を見たネットユーザーからは「どれほど完璧な人生を送ってきたとしても、経験していない他人の事情を簡単に断じられるのか」と批判が相次いだ。 一方で「結婚のとき何もしてくれなかった姑が、結婚後に横暴に振る舞うことも多い」「一理あるが、結婚生活は複雑なので断言は難しい」「分断をあおるような書き込みはもううんざり。自己中心的な思考こそ最大の問題だ」といった意見も出ている。 (c)news1