年間アーカイブ 2025

韓国のオンラインコミュニティ「ボベドリーム」に9月22日、「カカオトークで彼女の浮気を知った」というタイトルの投稿が掲載された。 投稿した男性は、恋人がパソコンでカカオトークをログインしたままにしており、好奇心から見てしまった。 そして彼女が以前交際していた男性と連絡を取り、肉体関係を持っていることを知った。驚いたことに、自分と一緒に夜を過ごした翌日、元恋人と関係を持ったこともあった。 彼女はかつて多額の借金を抱え、元恋人に肩代わりしてもらっていたという。 男性は「本当に自分を好きで付き合っているのか分からない。交際して3カ月近くたつが、そんな状況で元恋人と関係を持っているなら別れるのが正解だろう」とつづった。 この体験談は閲覧数が8万回を超えるなど大きな反響があった。 投稿を読んだネットユーザーからは「悩むまでもない。書き込んだ時点で気持ちは整理されているはず」「借金を返してくれた彼のところへ戻せばいい」「もし未練があるなら本当に愚かなことだ」など厳しい意見が相次いだ。 (c)news1

学歴や財産を偽って結婚した妻と離婚したのはいいが、財産分与で資産の半分を失い、貸した1億ウォン（1ウォン=約0.11円）も返ってこなかった――。海外の名門大学を出た専門職の息子を持つ韓国の60代女性がこのほど、JTBCの報道番組「事件班長」でこんな話を明かした。 息子は2年前に結婚した。相手は「ソウルの大学で経済学を専攻し、大企業に勤めていた」と自称。アルバイトでためた貯金が1億ウォンあると吹聴していた。 しかし結婚生活が始まると、妻は勝手に同居人を連れてくるなど問題が続発。学歴や財産の話もうそだったことが次々明るみに出た。 そもそも妻が卒業したという大学に経済学科がなく、夫に渡した貯金も1000万ウォンだけだった。妻は「見栄を張ってしまった」と釈明した。 その後、妻は「ピラティス教室を開業する」として夫から1億ウォンを借りたが返済せず、逆に離婚訴訟を起こした。 裁判所は財産分与を5対5と判断。夫が貸した1億ウォンも「夫婦の共同財産」とみなした。息子は控訴の期限を徒過してしまい1審判決が確定した。 番組のヤン・ジヨル弁護士は「控訴できなかったのが不可解だ」とした上で「結婚期間が短く、夫が個人的に貸した資金を共同財産とするのは納得しがたい」と指摘。「財産をさらに5対5で分けた点も理解できない。妻の巧妙にうそをついているのではないか」とコメントした。 (c)MONEYTODAY

酔っ払い運転で2件の事故を起こして逃げた末、警察の飲酒測定を拒否した韓国の30代の女に実刑判決が言い渡された。 判決などによると、被告の女は2025年4月12日午前2時ごろ、酒に酔った状態でソウル市江西区（カンソグ）内の道路を自家用車で走行。ホテルの駐車場の柱に衝突したが、通報せず現場を離れた。 その後、時速30キロ制限の児童保護区域をスピード超過で走り、中央線をはみ出して対向車と衝突。運転していた男性と同乗していた40代の女性にけがをさせた。 通報で駆けつけた警察官が飲酒測定を求めると、女は「なぜ吹く必要があるのか。絶対に吹かない」と大声を上げ、その場を立ち去ろうとした。 検察は被告を特定犯罪加重処罰法違反（逃走致傷、危険運転致傷）や道路交通法違反（事故後未措置、飲酒測定拒否）など5つの罪で起訴した。被告は2022年にも飲酒測定拒否で罰金350万ウォン（約37万円）の有罪が確定していた。 ソウル南部地裁は懲役1年8月の実刑を言い渡し、「非常に悪質で、被害者のけがや車両の損壊の程度も軽微ではない。公権力を軽視する犯罪には厳罰が必要だ」と述べた。 (c)news1

元ショートトラック韓国代表のキム・ドンソン（金東聖）氏が、2年前から建設現場で日雇い労働をしていると明かした。かつての国民的英雄は、オリンピック金メダルによる年金も失い、現在は日雇い収入に頼る生活を送っている。 10月4日、YouTubeチャンネル「ワンマイク」に出演したキム氏は、妻イン・ミンジョンさんとともに建設現場に向かう姿を見せ、「一度の過ちですべてを失った。時間が経つにつれて活動もできなくなり、妻に支えられている。借金も増えたが、このままではいけないと思っている」と語った。 建設現場で働く理由は、前妻との間の2人の子どもへの養育費未払い。父親としての責任を果たすため、早朝から現場で働いているという。 キム氏は1998年の長野冬季五輪で、男子1000メートル金メダル、男子5000メートルリレー銀メダルをそれぞれ獲得した。 韓国では金メダリストに年金が支給されるが、海外留学時に学費負担を減らすため取得した米国の永住権により、その資格を喪失した。永住権取得が国内居住資格の喪失とみなされたためで、「軽率だった」と悔やんでいる。 現在はショートトラックの指導資格を取得し、子どもたちを無償で教える一方、本格的な指導者としての復帰を目指してリンクを巡っている。 私生活では2018年に離婚後、家庭裁判所から月300万ウォンの養育費支払いを命じられたが、支払いが滞った。元妻は2024年に未払い養育費8010万ウォンの支払いを求めて訴訟を起こしている。 キム氏と現在の妻は「子どもたちへの責任は最後まで果たす」とSNSで表明。かつて“氷上の皇帝”と呼ばれた男は、失われた栄光を取り戻すべく、新たな一歩を踏み出している。 (c)MONEYTODAY

韓国京畿道のナム・ギョンピル（南景弼）元知事が、薬物使用の罪で服役していた長男と出所後に再会し、涙の抱擁を交わした。過去に自ら息子を警察へ通報していたナム・ギョンピル氏は、出所当日の感動的な場面を自身のYouTubeチャンネルで公開した。 ナム・ギョンピル氏の公式チャンネル「ナムギョンピル・イノマ」に10月4日、忠清南道公州市の国立法務病院前で1日に撮影された動画が掲載された。映像には、ナム・ギョンピル氏が妻と次男ら家族とともに出所する長男を待つ姿が映っている。 長男が姿を現すと、ナム・ギョンピル氏は「おいで」と声をかけ、涙ぐみながら息子を強く抱きしめた。家族全員も加わり、互いに抱き合いながら「神様、再び会わせてくださってありがとうございます」と祈りを捧げた。 ナム・ギョンピル氏は「長い間抱きしめられなかったが、こうして抱くと実感がわく」と語り、涙を拭いながら「息子の新しい歩みを応援してほしい」と呼びかけた。長男も病院関係者に一人ずつ感謝の言葉を伝え、新たな出発を誓った。 ナム・ギョンピル氏の長男は2022年7月に大麻を吸引し、同年8月から2023年3月までの間に16回にわたって覚醒剤を使用した罪で家族の通報により現行犯逮捕された。いったん釈放された後も追加の使用が確認され、最終的に懲役2年6カ月の実刑判決を受けていた。 ナム・ギョンピル氏は2018年に政界を引退後、薬物依存からの回復を支援する団体を率い、薬物問題で苦しむ家族を支援する活動を続けている。 (c)news1

中国人のビザなし入国を解禁した初日、仁川港に入港したクルーズ船「ドリーム号」の乗客の一部が予定どおり出国せず、韓国に残留していることが確認された。 法務省と仁川港湾公社によると、9月29日午後10時に天津へ向け出航したドリーム号の乗客は2183人だった。同日午前に仁川港クルーズターミナルに入港した2189人から6人が除外され、現在出国していない。乗務員563人は全員再び乗船した。 ドリーム号の乗客は「観光上陸許可制」により入国した。これは一定条件を満たす観光客に対し、最長3日間ビザなしで韓国に上陸を認める制度で、審査が簡素化されている。一方で、9月29日から導入された「中国人団体観光客無査証制度」は15日以内の滞在を許可する仕組みであり、手続きが異なる。 仁川港湾公社は「出入国は船会社が一括して申告する。出航前に予備申告をし、出航後に確定申告をするが、今回天津へ出国したのは2183人と確認された」と説明した。法務省関係者は「観光上陸許可の範囲内での韓国滞在は認められるが、原則としては入国時に利用したクルーズに再び乗船し帰国するのがルールだ」と指摘した。 (c)news1

韓国で中国人団体観光客への無査証（ノービザ）入国が9月29日から始まったことを受け、ソウル市中心部では反中集会が相次ぎ、SNS上には観光客を狙った犯罪を予告する書き込みまで登場した。国内治安の悪化を懸念する声が出る一方で、専門家からは「極端な発言は不適切だ」との指摘が出た。 韓国政府は中国団体観光客の無査証入国を2026年6月までの期限付きで認めた。これに対し9月30日午後、国会議事堂駅前では約100人が集まり「反中滅共」と叫びながら政策に反対した。参加者らは「中国人観光客誘致より国民の安全が先だ」と訴え、「中国人無査証入国、観光ではなく占領か」と書かれた横断幕も掲げられた。 一部では、大田の国家情報資源管理院火災が無査証入国開始直前に発生したことを疑問視する発言もあった。また、無査証観光客を標的にした凶行を示唆する投稿も確認され、ソウル恩平警察署は投稿者の身元を追跡し、巡回強化など安全措置を取っている。 政界からも警戒論が出ている。野党「国民の力」のキム・ミンス最高委員は「無査証制度を悪用した犯罪組織の侵入可能性がある」と主張した。 だが専門家はこうした反中発言に警鐘を鳴らす。全北大学社会学科のソル・ドンフン（薛東勲）教授は「中国は昨年から韓国人の無査証入国を認めている。今回の措置は相互・互恵的な性格が強い。政治家まで極端な発言を加えるのは望ましくない」と述べた。 (c)news1

韓国で秋夕を迎えた6日、済州航空旅客機墜落事故（2024年12月29日）の遺族が、全羅南道・務安国際空港の焼香所で涙の合同祭祀を営んだ。 この日午後2時、空港1階の合同焼香所には遺族のほか、光州市のカン・ギジョン市長、国会行政安全委員長のシン・ジョンフン）議員、チョン・ジンスク議員らが参列した。遺族たちは犠牲者179人の遺影と位牌の前に、果物、各種のチヂミ、ナムル、肉、魚などを並べた供え物を捧げた。 遺族協議会の代表であるキム・ユジン氏は追悼の辞で「あまりにも当然だった日常が、今は胸を締めつけるほどの恋しさに変わった。名節のたびに、私たちは再び空港へ向かわねばならない。温かな食卓ではなく、滑走路と風の中で家族を思い出す現実が本当に痛ましい」と語った。そのうえで「この惨事の真実を徹底的に明らかにし、誤った制度と責任の連鎖を根絶する。私たちのような悲しみを、この国で二度と誰にも味わわせないために決して退かない」と強調した。 全羅南道警察庁の済州航空機事故捜査本部は、国土交通省、韓国空港公社、済州航空の関係者ら計39人を立件したと明らかにした。これらの関係者は、2024年12月29日午前9時3分ごろ、務安国際空港で発生した済州航空7C2216便の爆発事故に関連し、同空港19番滑走路の方位指示施設（ローカライザー）に関する業務を怠った疑いが持たれている。 (c)news1

韓国では2025年の秋夕（旧暦8月15日、中秋節）連休は例年より長く、消費需要の増加が見込まれる一方、韓国の主要流通業界は店舗ごとに休業日や短縮営業を導入し、柔軟な対応を進めている。 流通業界によると、百貨店3社は秋夕当日を休業とする。ロッテ百貨店は全国29店舗で10月5日（名節前日）と6日（秋夕当日）を休業とし、盆唐店と釜山・センタムシティ店は6日と7日を休む。新世界百貨店は江南店やタイムズスクエア店、大邱新世界、大田Art&Science店など11店舗を5日・6日の両日休業。本店は6日と7日、河南店は6日のみ休業する。 現代百貨店は店舗ごとに2日間休業し、貿易センター店や汝矣島「ザ・現代ソウル」、大邱店など10店舗は5日・6日、狎鴎亭本店や新村店など4店舗は6日・7日に休業する。 大型マートは義務休業日の影響で店舗ごとに異なる。イーマートは全国133店舗のうち90店舗が秋夕当日に営業し、43店舗は休業。ロッテマートは112店舗中約30店舗が当日休業、残る82店舗は営業時間を午前11時～午後10時に短縮する。ホームプラスは123店舗中19店舗が当日休業し、金浦や清州など14店舗は8日に休業する。 アウトレットや複合型モールも多くが当日は休業または営業時間を短縮する。ロッテプレミアムアウトレット21店舗とロッテモール山本店は6日休業するが、ロッテモール5店舗（蚕室ロッテワールドモール、水原タイムビラスなど）は無休営業。ただし当日は開店を2時間遅らせる。 現代アウトレットや「コネクト現代」も当日休業、また新世界スターフィールドも当日は正午開店とする。新世界サイモンのプレミアムアウトレットは基本的に営業するが、6日のみ営業時間を調整中である。 業界関係者は「長期連休で買い物需要が分散されるため、秋夕当日の休業を除き、短縮営業などで対応する。増加する消費需要に応えるため営業空白を最小限に抑え、集客確保に注力する」と述べた。 (c)news1

韓国政府が検察庁を廃止する内容を盛り込んだ政府組織法改正案を国務会議（閣議）で議決したことを受け、検察内部や法曹界から「違憲立法」とする反発が強まっている。今後、憲法裁判所での争いに発展する可能性が高まっており、最大の争点は「検察庁が憲法上の機関かどうか」だ。 この改正案は2025年9月26日、与党「共に民主党」の主導で国会本会議を通過したもので、法案によれば検察庁は2026年9月に廃止される。これを受け、同年10月1日、イ・ジェミョン（李在明）大統領が主宰した第44回国務会議で議決された。 検察側は改正案に強く反発しており、大検察庁のノ・マンソク（魯晩錫）検察総長職務代行は前日に職員宛の書簡で、「憲法に明示された検察を法律で廃止することには違憲の疑いがある」と強調した。 歴代の法相と検察総長らも9月28日に「政府組織法の公布時に憲法訴訟を提起する」との声明を発表した。そのなかで、憲法第89条が検察総長の任命を国務会議の議題として定めている点、同第12条・16条で検事の令状請求権が明記されている点を挙げ、「これらは検察庁が三権分立のもとで準司法機関として存在すべきことを示す」と主張している。 しかし一方で、憲法には「検察庁」自体の明示的な規定がなく、単に「検事」や「検察総長」の存在が触れられているに過ぎないとの指摘もある。これを根拠に「検察庁の存廃は下位法である法律に委ねられるべき事項」とする見解も根強い。 実際、憲法裁判所は以前、ハン・ドンフン（韓東勲）元法相らが提起した「検察の捜査権縮小」関連の権限争議審判において、「検察庁法上の検事は憲法上の機関でない可能性があり、断定は困難である」との曖昧な判断を示している。 これに対し、憲法学者のチャ・ジナ高麗大学法学専門大学院教授は「検察庁は憲法で予定されている機関であり、廃止には憲法130条に基づく国民投票が必要だ」との見解を示した。国民投票を経ずに廃止を決めることは、国民投票権の侵害になるという論理である。 一方で、イ・ホンファン亜洲大学法学専門大学院教授は「検察官や検察総長という文言は憲法にあるが、それが具体的に何を意味するかは憲法上で明示されていない」とし、「法によって定めることが可能だ」と解釈している。 さらに、検察幹部が憲法裁判所に対し「権限争議審判」を求めるべきだという声も上がっている。パク・ジェオク水原地検検事正は検察内部網「eプロス」に「憲法が予定した機関である検察の名称を法律で変更・廃止することはできない」と投稿し、大検察庁に積極的な憲法訴訟の推進を求めた。 ただ、権限争議審判は国家機関同士の権限の有無・範囲を巡る争いに対してのみ適用されるため、大検察庁が単独で審判を請求する主体となり得るかについては異論がある。 チャ教授は「権限争議審判を請求するには、他の手段で解決できないことが要件となる。今回の件は法務部を通じた解決が可能であるため、法務部が請求すべき」と指摘している。 (c)news1