年間アーカイブ 2025

韓国観光公社は10月25～28日、文化体育観光省と共に「2025 K-ビューティー＆メディカルフェア」を東京と大阪で開催し、急成長する医療観光市場での日本人観光客獲得に本格的に乗り出した。 公社によれば、2024年に韓国を訪れた外国人医療観光客は117万人に上り、日本人は約44万人（全体の37％）と最大の構成比を占めた。 今回のフェアでは、日本人に人気の皮膚科中心の医療観光から一歩進み、眼科・美容外科・韓方治療など、より幅広い審美・予防医療分野への関心を引き出す狙いがある。また、これまであまり注目されてこなかった男性層の需要開拓にも注力する。 25～26日に東京駅近くで開催された消費者向けイベントには、「私をアップデートする韓国旅行」をテーマにしたブースやトークショーが展開され、延べ1万人以上が来場した。 イベント初日には、女優の長谷川京子さんが韓国観光名誉広報大使に任命され、韓国旅行の経験を語るトークショーを通じて来場者との交流を図った。 また、登録者100万人を超える美容系YouTuberや、お笑いコンビなども登場し、韓国最新ビューティートレンドの紹介や体験があった。 27～28日には大阪で開催された。 (c)news1

韓国の女性グループ宇宙少女出身の中国人メンバー、ソンソが整形手術による副作用のうわさを払拭するような近況を公開した。 ソンソは27日、自身のインスタグラムに複数の写真を投稿。黒いストレートの長髪に個性的な衣装を合わせ、背中には黒い天使の羽をつけて幻想的な姿を披露した。 ソンソは今年7月、中国の音楽フェスティバルに出演した際、顔が腫れているように見えたことから、整形による副作用ではないかという臆測が拡大。中国メディアが、低血圧の薬の副作用や重なった疲労が原因だと報じていた。 今回の投稿で以前のビジュアルを取り戻したソンソの姿に、ネットユーザーたちは「とても美しい」といった反応を見せている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループEXO（エクソ）のうちメンバー3人からなるユニット、チェンベクシ（チェン、ベクヒョン、シウミン）が、所属事務所だったSMエンターテインメントとの訴訟で全て敗訴したことが明らかになった。 28日付の法曹界専門メディア「法律新聞」によると、チェンベクシはSMを相手取り、過去の活動に関する精算資料の未提供や不当契約をめぐる訴訟を起こしていた。 しかし、裁判所は新たに締結された専属契約以前の資料提供要求は全て棄却し、会計帳簿の閲覧やコピーを求める仮処分申請も認めなかった。チェンベクシ側はその後、控訴・再抗告したが、いずれも却下された。 一方、SMエンターテインメントはEXOの年末ファンミーティングと新アルバムリリースの計画を発表し、チェンベクシを除いた6人で活動することを明らかにした。 (c)STARNEWS

韓国のアイドル業界で財閥家出身の新人たちが注目を集めている。 芸能事務所モデンベリーコリアは28日、練習生ハ・ミンギが来年後半デビュー予定の男性グループのメンバーに選ばれたと発表した。人気チェーン「シンジョントッポッキ」の創業者の孫で、代表のおいだ。 また、男女混成グループALLDAY PROJECT（オールデイ・プロジェクト）のアニーは流通大手・新世界（シンセゲ）グループのイ・ミョンヒ総括会長の孫。グループのファッション部門を率いるチョン・ユギョン会長の長女として知られている。 ALLDAY PROJECTは6月23日にデビューシングル「FAMOUS」を発表。アニーは年末放送の音楽番組「MBC歌謡大祭典」のMCに抜てきされるなど、その存在感を高めている。 (c)STARNEWS

アメリカ出身の女性シンガー、オリビア・マーシュが新曲「Too Good to be Bad」のコンセプトフォトを公開した。 28日に公式SNSチャンネルを通じて公開された写真には、夜の空き地に立つオリビア・マーシュの姿が収められている。グレーのドレスにファーを合わせ、正面を見つめて神秘的なオーラを放つ姿だ。 別の写真では、いろいろなポーズを披露。ドレスで優雅さを漂わせつつ、視線をそらしたり首をかしげたりして秘密めいた印象を与える。 「Too Good to be Bad」は、抜け出したいのに離れられない“危うい恋人関係”を描いたポップジャンルの曲。30日正午に各種音源サイトで配信が始まる。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループBABYMONSTER（ベイビーモンスター）が、2作目のミニアルバムのタイトル曲「WE GO UP」で圧倒的な人気を続けている。 所属事務所YGエンターテインメントによると、「WE GO UP」のパフォーマンスビデオが28日午前11時40分ごろ、YouTubeで再生回数1億回を突破した。今月14日の公開からわずか14日での記録達成だ。 「WE GO UP」は力強いヒップホップサウンドにメンバーのエネルギッシュなラップと爽快なボーカルが調和した曲で、「より高みへ飛翔する」というメッセージが込められている。 パフォーマンス映像では、メガクルーダンサーとの完璧なシンクロダンスや圧倒的なカリスマ性が際立ち、華やかな演出が大規模パフォーマンスの魅力を一層高めている。 (c)STARNEWS

韓国の総合音楽レーベルHYBE傘下で世界的に活動している男性グループ＆TEAM（エンティーム）が、K-POPの本拠地である韓国市場に本格進出した。 ＆TEAMは28日、ソウル・龍山区（ヨンサング）のブルースクエアSOLトラベルホールで韓国デビューアルバム「Back to Life」の発売記念ショーケースを開催した。同作には6曲が収録されており、27日に発売された。 リーダーのウィジュは「韓国デビューを聞いたとき驚いたが、応援してくれたファンやスタッフを見て必ず成功させたいと思った」と語り、ユウマは「言語の壁を越えてもっと成長したい」と話した。 同グループは2022年のオーディション番組「&AUDITION-The Howling-」を通じて結成。同年12月に日本でデビューした。日本人7人、韓国人1人、台湾人1人で構成されている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTOB（ビートゥービー）のリーダーでメインボーカルのソ・ウングァンが、ソロとして初のフルアルバムを発表する。 所属事務所が27日、公式SNSを通じてソ・ウングァンのソロプロジェクトスケジュールを公開。12月に初のフルアルバムを発売し、単独コンサートを開催すると明らかにした。 スケジュールによると、ソ・ウングァンはアルバム発売に先立ち、29日午後6時に先行公開曲「Last Light」を発表する。 さらに、単独コンサートを12月20、21両日にソウル、27日に釜山で開く。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループNewJeans（ニュージーンズ）を支援する目的で寄付金を募ったファン団体「チームバニーズ（Team Bunnies）」の関係者が、未成年者だったことが明らかになった。 28日の韓国メディア「朝鮮ビズ」の報道によると、ソウル北部地検は寄付金品法違反の疑いがあるチームバニーズ関係者をソウル家庭裁判所少年部に送致した。検察は年齢や態様を踏まえ、刑事処罰ではなく保護事件が相当と判断した。 チームバニーズは「法曹界、メディア、金融、文化、芸術など各分野で活動するファンの集まり」を標ぼう。「NewJeansに関する悪質な投稿を告発する」としてオンラインで寄付金を募り、8時間で5000万ウォン（約530万円）以上を集めた。 しかし、寄付金品法に基づく登録をしておらず、一部ネットユーザーの指摘を受けて捜査が進められていた。現在、集まった寄付金は凍結されており、捜査の結果に応じて寄付者に返還される予定だ。 (c)STARNEWS

世界の製薬各社が肥満治療薬市場の主導権を巡って熾烈な競争を繰り広げる中、その焦点が「体重減少」から「減量の維持」へと進化している。これまで注射剤が主流だったが、近年では服用の手軽さと長期的効果の両立を目指し、経口薬やパッチ剤など「非侵襲・持続型」の新形態が次世代の鍵とされている。 モルガン・スタンレーの最新レポートによると、世界の肥満治療薬市場は2030年頃には1000億〜1500億ドル規模に達する見通しだ。現在、デンマークの製薬大手「ノボノルディスク」が開発した肥満治療剤「ウィゴビ」や米イーライリリー社の肥満治療薬「マンジャロ」が市場を二分しているが、いずれも注射剤である点に限界がある。 この流れを受け、韓国国内の製薬企業も新たな開発戦略に舵を切っている。大手の大熊製薬と大熊テラピューティクスは、セマグルチド（GLP-1作動薬）を利用したマイクロニードルパッチの初期試験結果を公開。血中濃度を週1回の貼付で維持でき、注射の痛みや冷蔵保存の必要がないことから、長期的な服薬順守率の向上が期待されている。 一方、日東製薬の子会社であるUnoviaは、経口GLP-1受容体作動薬「ID110521156」の第1相試験で初期の体重減少シグナルを確認。2026年前半の追加臨床試験を計画している。また、他の国内製薬各社もGLP-1やGIP系候補物質を探索中。 特に注目されるのは、アメリカのバイオ企業バイキング・セラピューティクスによる「体重維持」を目的とした新たな臨床試験だ。同社は10月21日、GLP-1/GIPの二重作動薬「VK2735」の維持療法を目的とした臨床試験を開始。180人規模の無作為・二重盲検・プラセボ対照試験で、月1回の注射または週1回・毎日の経口剤による維持効果を比較する構えだ。 VK2735は、過去の第2相試験で13週後に最大平均12.2％の体重減少を記録しており、経口剤でも同等の効果が維持されていたことから、今回の「リバウンド防止」目的の研究に踏み切った。 (c)news1