韓国の会社員ソーシャルプラットフォーム「ブラインド」で、「辞職勧告」を検索した会社員が1年で9倍以上増加したことがわかった。チームブラインドが昨年第1四半期（1～3月）と今年第1四半期ブラインド韓国の加入者の雇用不安キーワード検索データを分析した結果だ。
チームブラインドによると、今年第1四半期の解雇、辞職勧告、失業手当、構造調整、希望退職、名誉退職など雇用不安キーワードの検索量は前年同期に比べて3.3倍増加した。特に辞職勧告の検索量は9.3倍増えた。
業界別に調べれば、コンテンツ・エンターテインメント業界在職者の雇用不安キーワード検索量が前年同期比9.4倍増え、増加傾向が最も大きかった。これに▽広告（8.6倍）▽会計・コンサルティング（8.4倍）▽ゲーム（7.3倍）▽IT（5.9倍）――が続いた。
一方、検索量が前年同期比で最も増加の少ない業界は▽自動車▽商社▽ホテル・レジャー▽外食▽造船だった。これら業界の雇用不安キーワード検索量は前年と同じ水準だった。
新型コロナウイルス感染エンデミック局面に入り、いわゆる「コロナ特需」を享受した業界の雇用不安が明確になった。コンテンツ・エンターテインメント業界はサービス利用者数の停滞に伴う実績不振が続き、今年初めに業界の大企業も大々的な構造調整を実施した。
ゲーム業界も従来のゲーム売り上げの下落傾向と新作不在で営業実績が悪化し、規模縮小に乗り出した。新型コロナの大流行期間中、オンライン中心に急激に成長した広告業界もやはり成長傾向が鈍化する傾向だ。
今年第1四半期の会社員が辞職勧告、希望退職などとともに検索したキーワード上位10個は▽収拾▽当日解雇▽銀行▽不当解雇▽慰労金▽大企業▽契約職▽転職▽スタートアップ▽外資系の順だった。特に昨年第1四半期の関連検索語50位圏外だった当日解雇は1年で2位に上がった。
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