最高気温35度を超える猛暑が続き、韓国財界が「クールビズ」の導入に拍車をかけている。サムスン、SK、LGなど韓国の主要企業でも服装の全面自由化に続き、半ズボンやサンダルの許容など、破格的な服装規定を相次いで導入している。服装や出勤時間など、形式に縛られずに生産性を優先する実利主義が定着した結果だ。若い社員の硬直した社内文化に対する拒否感も働いた。
今夏、ほとんどの企業が半ズボンの着用を促している。自由な社内文化が定着し、服に縛られずに猛暑の中でも能率を上げようという趣旨だ。組織文化が柔軟な電子業種が最も積極的だ。2012年から半ズボン文化を定着させたSKハイニックスは、今年もクールビズを積極的に勧めている。過度に職場に不似合いな服装でなければ、ほとんどが許される雰囲気だ。
サムスン電子は2008年に自由服装制を導入した後、2016年から社内で半ズボンの着用も認めている。2017年からは、夏でなくても半ズボンを履くことができる。外部露出の少ない半導体事業部や研究職の仕事場では、スニーカーやジーンズ、Tシャツを着た社員を簡単に見つけることができる。平沢キャンパスで働くある社員は「昨年入社後、スーツを着て出勤したのは数えるほどだ。仕事だけに集中でき、効率も上がる」と話した。
保守的な企業文化として知られていたLGだったが、2019年にク・グァンモ（具光謨）会長が就任してから180度変わった。就任3カ月で服装自由化を導入し、2021年からは社内半ズボンも許容した。軽い服装で柔軟に勤務しようという具会長特有の実用主義が反映された形だ。暑い時には汝矣島LGツインタワー付近でサンダルや半ズボン、「破れたジーンズ」姿の役職者も目につく。
現代自動車は2019年まで「スーツにネクタイ」という服装規定を維持してきたが、チョン・ウィソン会長（当時首席副会長）の主導で若い社内文化が定着した。スタートアップのように自由な雰囲気の中でこそ、創意的なアイデアが出てくるという考えからだ。チョン会長は若い社員たちとタウンホールミーティングをしたり、大学生と「ソメク（韓国焼酎のビール割り）」を楽しんだりするなど、いわゆる「MZ文化」に関心が高い。
財界は、自由に服装を選ぶ社内文化がグローバル標準にも符合すると評価している。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルと米国世論調査機関イプソスが先月会社員1000人余りを対象に実施したアンケート調査によると、35～49歳の会社員は69％、35歳未満は73％が「半ズボン出勤」に肯定的だった。特定の制服を身に着けなければならない職種でなければ、事務職はもちろん生産職でも次第に服装が自由になる傾向だ。
財界関係者は「画一化された服装規定は垂直的で硬い社内文化だと考える若い社員が増え、主要グループでも自由な服装に肯定的な社内文化が創成された。まだ自由化に慣れない社員が多いが、次第に変わっていくだろう」と話した。
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