韓国の人気ガールズグループNewJeansのメンバー5人が、所属事務所ADOR（アドア）が申請した「独自活動禁止」の仮処分決定に対して抗告したものの、裁判所はこれを認めず、引き続きメンバーはADORの事前同意なしに個別の芸能活動を展開できない状態が続くことになった。
ソウル高裁は17日、ADOR側が提出した仮処分申請を全面的に認めた1審の判断を支持し、NewJeansメンバーによる抗告を棄却した。
メンバー側は、ADOR代表だったミン・ヒジン氏が不当に解任され、専属契約の前提が崩れたと主張したが、裁判所はこれを退けた。裁判所は「ミン氏は2023年ごろからNewJeansを連れて親会社HYBEの支配から離れようとし、自らADORを独立支配しようとした」として、「統合構造を破壊する立場にある」と指摘した。
また、「ミン氏がプロデューサー復帰を拒否する中でADORが他のプロデューサーを探す努力をしたにもかかわらず、メンバーたちがミン氏に固執しているだけでは、信頼関係の破綻とは言えない」とした。
さらに、メンバーの一人がHYBE傘下の他レーベル関係者から「無視しろ」と言われたという発言や、コンセプトの模倣に関する主張も認めなかった。
裁判所は「NewJeansメンバーが専属契約から逸脱して独自活動を進めれば、ADORがこれまで投資してきた成果がすべて無に帰する深刻な不利益を受ける」として、3月に“NJZ”名義で開催した香港公演も「誤解を招き、ブランド価値を毀損する恐れがある」と指摘した。
一方で「独自活動禁止が職業・芸術活動の自由を侵害する」とするメンバー側の主張についても「専属契約を順守する限り活動は可能で、むしろメンバーにとっても利益になる」と判断した。
この問題は昨年末から法廷闘争が続いており、ADORは2024年12月に専属契約が有効であることの確認訴訟を起こし、仮処分を申請していた。これにより、NewJeansメンバーは現在、作詞・作曲・歌唱・放送出演・広告活動など、すべてADORの同意が必要な状態が続いている。
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