韓国で複数の仕事に就く「Nジョブ」がMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の間で増えている。本人の趣味や関心などを副業につなげるケースが大多数だ。
保険代理店「リッチアンドコー（Rich&Co）」が昨年、リサーチ専門機関に依頼し、首都圏に居住する20～30代の会社員500人を対象に実施したアンケートによると、回答者の85％が兼職に肯定的な反応を示し、このうち23％はすでにNジョブを実践していた。
コンテンツ業界で働く女性（29）は、平日夕方と週末にヨガ講師をしている。ヨガを趣味で始め、指導者の資格を取得した。女性は「会社の仕事さえきちんとすれば、退勤後の時間は自由に使える。副業をしながら得る前向きなエネルギーが本業にも良い影響を及ぼしている」と話す。
社会人生活5年目の女性（29）は昨年から、作詞家を目指して勉強しており、退勤後3～4時間は歌詞を書く。女性は「目標とする仕事に就けたが、目標がなくなったような気がして、自分を表現できる手段を探して作詞に飛び込んだ。デビュー後もNジョブを続ける」と述べた。
ソウル大学消費トレンド分析センターのチョン・ミヨン研究員は「MZ世代は、組織より自分自身を優先する傾向にある。会社という組織で感じるもどかしさをNジョブへの挑戦で相殺している面もある」と分析したうえ「Nジョブを実現できる多様なプラットフォームの登場も後押しになっている」と付け加えた。
MONEYTODAYの取材に対し、NジョブをしているMZ世代は副業が本業にも肯定的な影響を与えると口をそろえた。ヨガ講師の女性は「本人の趣味と適性を生かして自己啓発できる社員なら、会社にとっても有能な人材だと思う」と明らかにした。
チョン研究員は「Nジョブを許容するかどうか、社会の雰囲気にも変化がある。本業に影響がなければ、企業と社員双方にとって相乗効果がありそうだ」と見ている。
(c)MONEYTODAY
