韓国の流通業界が新型コロナウィルス感染の危機を乗り越え、実績反転が期待されている。オフラインでの買い物に対する拒否感を振り落とす勢いで、ファッションへの消費が拡大しているからだ。これまでの顧客をオフラインで集めるための非販売施設と、食品館の拡大への努力も売上増加につながった。
特にMZ世代が百貨店の売上上昇を主導している。彼らは海外旅行の代わりにブランド品のために財布を開けることで、百貨店の売上を左右する多数派として定着し始めた。ブランド品全体の売上割合の中で、半分以上を占めるほど、MZ世代は百貨店業界のお得意様に上り詰めた。
◇オフラインに対する拒否感解消
証券業界によると、新世界百貨店の昨年の売上と営業利益はそれぞれ6兆2233億ウォン、5073億ウォンと予想される。これは昨年比でそれぞれ30.4％、473％増だ。
新世界は2020年の新型コロナ拡大により、主力事業である百貨店・免税店で困難を経験した。オフラインショッピングに対する拒否感と、海外からの出入国者が急激に減ったためだ。
だが新世界は昨年から、活気を取り戻し始めた。ワクチン接種を手始めに、オフラインに対する拒否感はかなり解消された。オフラインで顧客を集めるための努力も効果が表れた。免税店は仁川国際空港の賃貸料が営業料率方式に転換され、負担が減った。
◇ファッションが売上上昇を主導
現代百貨店も昨年の売上は約3兆5000億ウォンで、昨年比35％増と予想される。営業利益は95％増の2647億ウォンと推定される。百貨店だけではなく、免税店の売上額増加により、営業損失が改善されたからだ。
業界では、ファッションとブランド品が生き返った点が肯定的に評価されている。新型コロナ拡大初期の外出回避により、百貨店の主力売上窓口であるファッションが不振を繰り返した。その後、活気を取り戻すにつれて、売上上昇を主導しているということだ。
新世界は昨年、国内最大規模のラグジュアリー化粧品専門館（新世界江南店）や業界初の食品館有料メンバーシップ導入（京畿店）などによる本業の競争力を強化した。また、昨年8月に公開された「大田新世界Art＆Science」も出店2カ月で売上目標の40％を超過達成した。
これまで「中高年層の占有物」として評価されてきたブランド品にMZ世代が参与することで売上を伸ばした。新世界はブランド品売上にMZ世代が占める割合は2019年に29.3％だったものが、昨年は50％以上になった。海外旅行の代わりに、自分自身を飾るため、ブランド品を購入したためだ。
証券業界関係者は「百貨店は昨年（売上が）下がったため、報復消費効果がはっきりと表れた。ワクチン接種率上昇の効果で、ファッションとブランド品の売上が上がるのは当然のことだろう」と話した。
◇イーマート・ロッテショッピング
イーマートの昨年の売上と営業利益は、前年より上昇すると予想される。売上は12％増の24兆7076億ウォン、営業利益は50％増の3573億ウォンとそれぞれ予想されている。生鮮食品に強みを持つディスカウントストアと、倉庫型ディスカウントストア、トレイダースの魅力は健在だからだ。
イーマートは昨年7月、スターバックスコリアの持分17.5％を追加購入したため、スターバックスの連結編入効果が期待されている。昨年第4四半期（10～12月）から本格的に実績を取りまとめることになった。
ロッテショッピングは昨年をやや下回ったと予想される。新型コロナ危機を克服した百貨店とは異なり、ディスカウントストア・スーパーマーケットの不振の余波が残っている。希望退職者への支払い約100億ウォンも反映され、営業利益の悪化につながると予想される。
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