ユーチューブチャンネルの登録者数は着実に増えるというよりも、特定のイベントが発生した時に集中的に上がる傾向がある。
進歩（革新）系の故ノ・ムヒョン（盧武鉉）元大統領の財団で理事を務め、進歩派のユーチューブを運営するファン・フィドゥ氏は次のように話す。
「2019年の夏と秋の間、特定政治家の映像がパッと露出したころと、同年秋に（ソウル）瑞草ろうそく集会のころで、登録者数が大きく増えた。また、総選挙や大統領選挙など、選挙シーズンになった時も、ある程度、登録者数が増えることがある」
日刊紙「嶺南（ヨンナム）日報」の元本部長で、保守性向のユーチューブチャンネルを運営するソン・グクゴン氏の見解はこうだ。
「確実に言えるのは（政治ユーチューバーが）予備選挙に影響を及ぼすということだ。保守派であれ進歩派であれ、ユーチューブを熱心に見る人々は予備選挙の投票権を持っている党員たちだ。主要ユーチューバーがどの候補を支持するかによって結果が変わることもある」
◇「解決する余地？ない」
国会議員から出演要請が来るケースが少なくない――ファン・フィドゥ氏はこう明かす。
「政治家に『必ず知らせたい』という意見があったり、問題が発生したりする時、情報の流通窓口として効果を発揮すると感じたことがある。チャンネルを運営しながら、私の話に共感する人々、主に青年たちの数が増えるのを見ると、やりがいを感じる」
政治ユーチューバーが、政治の両極化や偽ニュースの温床という批判を受けることがある。ファン・フィドゥ氏は「責任を覚える」としながら、ユーチューバーがそれを自らが解決するのは難しいという。
本質的な原因は、現実の政治にある。ユーチューブ検索や推薦アルゴリズムが、現象をさらに深化させている――ファン・フィドゥ氏の見解だ。
ソン・グクゴン氏は「ユーチューブを始めた時より、両極化がさらに進んでいると感じる。ユーチューブは『中間』というものがない世界だ」と指摘する。
「責任を感じながらも、構造的に何か解決する余地がない。（陣営間の）バランスを取るために努力することを意識しながら、ユーチューブを続けるしかない」
結局、対立する政治の両陣営が歩み寄り、譲歩しなければならない。それでも政治の世界では、極端な形で戦う姿ばかり見せられるため、ユーチューバーたちもそれに連動するしかない――ソン・グクゴン氏はこう主張する。
（つづく）
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