「グローバル超接続時代」の自然災害
南太平洋・トンガ沖で起きた海底火山の大規模噴火は、改めて「火山の恐怖」を思い起こさせました。北朝鮮と中国の国境にある白頭山や日本海の海底火山はもちろん、日本の富士山なども噴火する可能性があり、もはや朝鮮半島は「安全地帯」ではないとの見方も出ています。それらの火山が噴火する可能性と被害規模、対策をまとめてみました。（最終回）
◇ネットの脆弱性
トンガ沖の南太平洋で海底火山が噴火した後、トンガのインターネット接続が途絶えた。我々は「グローバル超接続時代」が自然災害によっていくらでも無能力化するという現実を突きつけられた。通信技術が目覚ましく発展しているが、大陸と国を結ぶ全世界のインターネット網は依然として海底ケーブルに圧倒的に依存しているためだ。
2022年1月15日にトンガ沖で海底火山が噴火し、津波が発生した。この時、海底ケーブルが損傷し、トンガは外部から孤立。事態の把握だけでなく死傷者の報告も難しい状況に陥った。近隣のオーストラリアやニュージーランドなどが衛星通話を支援したが、限界がある。
世界の海底ケーブル敷設場所を知らせるサイトによると、トンガと外部を連結する海底ケーブルは、近隣の島国であるフィジーからの「Tonga Cable」だけだという。火山の爆発の影響で、このケーブルが切れたようだ。
IT専門メディア「ザ・バージ」は「米国のような国はさまざまな回線でサービスを提供し、AWSのようなクラウド機能もある。だが、トンガはたった一つの回線に依存しなければならない。火山爆発で国内外の通信が途絶えたトンガの状況は、インターネットの脆弱性を示している」としている。
さらに、切れた海底ケーブルは復旧も容易ではない。海底ケーブルは、天災地変などの要因により2週間に1度の割合で損傷事故が発生するが、これを直すためには▽光の波動を活用して欠陥のある部分を探し▽復旧作業員がその位置に移動▽水深に応じてダイビングロボットまたはフックでケーブルを回収――する過程を経なければならない。復旧は早くても数週間以上かかるというのが、関連業界の説明だ。
◇海底ケーブルの老朽化にも備え
自然災害による「通信孤立」は、トンガの事例だけではない。国際インターネットを通じたデータ流通の90％以上が、このような海底ケーブルを通じて伝送されるためだ。日常となった海外からの物品購入、遠い国のユーザーとのリアルタイムゲーム対決、留学中の友人とのテレビ電話もすべて海底ケーブルのおかげだ。現在、全世界には436本、約130万kmのケーブルが海底のあちこちに敷かれており、依然としてアジア地域を中心に追加設置の需要があふれている。
一方、海底ケーブルの代案となりうる人工衛星によるデータ流通は、わずか1％にも満たない。速度が遅く、価格も高いため、船舶や航空機、極地方などの需要に対応するだけだ。飛行機内の有料Wi-Fiが高い料金に比べて速度が遅いのが代表的な例だ。
韓国も海底ケーブルの断線から「100％安全地帯」だと確信することはできない。むろん、複数の海底ケーブルが多くの国家に伸びており、トンガの事例と比較できないほど安定的であることは明らかだ。しかし、2011年に日本の東日本大震災で日本とつながっている数多くの海底ケーブルが損傷し、当時、韓国通信会社各社は、日本を経由して伝送していたデータを中国経由に変更するなど、非常措置を講じなければならなかった。
このほか、韓国国内につながる光海底ケーブルの主要拠点（釜山、慶尚南道巨済、忠清南道泰安など）に、これまで予期せぬ自然災害が発生する可能性や、新型コロナウイルスの感染拡大以降、データ流通が爆発的に増大していることや、従来の海底ケーブルの老朽化などにも備えなければならない。
（おわり）
「北朝鮮の聖地・白頭山が噴火したら…」はMONEY TODAYのキム・イナン、ピョン・フィの両記者が取材しました。
