韓国を代表する脳卒中専門家団体「大韓脳卒中学会」が15日、脳卒中を「専門診療疾病群」に分類すべきだと主張した。政府の計画通り、上級総合病院の一般病床の割合を減らして重症患者の割合を増やせば、現在「一般診療疾病群」に属する脳卒中患者が「大きな病院」で診療を受けられない状況が発生する可能性があるという。
大韓脳卒中学会は同日、報道資料を出し「第5次医療改革特別委員会（医改特委）で発表した上級総合病院の構造転換モデル事業施行前に脳卒中の患者分類体系（KDRG）を専門診療疾病群に早急に変更すべきだ」と訴えた。
医改特委は9月から上級総合病院の一般病床は最大15％まで減らし、重症患者の割合を50％以上に増やす構造転換試験事業を進めると発表している。治療難度が高く、生命が危険な患者を、上級総合病院が専門的に診療できるように誘導するためだ。
しかし、現在の患者分類体系によると、代表的な必須重症救急疾患である脳卒中患者のほとんどは、上級総合病院で治療を受けられないことになる可能性がある。
脳卒中患者の80％は非手術・施術患者で、静脈血栓溶解術や脳卒中集中治療室の治療を受ける一方で、頭痛、アレルギーなどの疾患のように一般診療疾病群に属する。もし上級総合病院での重症患者診療の割合を50％まで増やせば、一般診療疾病群に属する脳卒中患者は行くところがなくなる可能性があるということだ。
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