韓国のAIヒューマン映像合成企業「ディープブレインAI」は2日、行動パターン分析によるフェイク探知技術に関する特許を出願したと明らかにした。特定人物の行動パターンまで総合的に考慮し、映像の真偽を判断できる技術でフェイク犯罪対策に本格的に乗り出す。
多様な映像データの学習を通じ、頭の角度や顔面の筋肉の変化など、対象となる人の多様な行動パターンを総合的に分析し、実際の人物との類似度を測定した後、最終的に判断結果を通知する。
この特許技術は、最近オンラインに虚偽映像が拡散した韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領をはじめ、世界的ポップスターのテイラー・スウィフト、セレーナ・ゴメス、バイデン米大統領ら多くの人が被害に遭っているディープフェイク映像を判別するのに役立つと期待されている。
また、ディープブレインAIは顔や行動パターンの分析による探知技術とともに、多様な方式でソリューションの完成度を高める計画だ。例えば、偽・変造痕跡発見方式は、偽モデルを生成する場合に痕跡として残る固有の周波数パターンを見つけ、真偽を判別する。最近は技術が急速に高度化されており、多様な探知方式を並行して正確度を高めることが必須となっている。
今回の特許出願を契機に、ディープブレインAIはエンターテインメント、金融などディープフェイク探知を必要とする業界と優先的に導入議論を進める。今後、官公庁やオンラインプラットフォームなど多様な分野に事業を拡大する。
ディープブレインAIのチャン・セヨン代表は「顔や行動パターンの分析によるディープフェイク探知技術特許を既存の探知ソリューションに適用し、精度を高めた。AI技術を悪用した社会的に混乱と威嚇を招く犯罪を効果的に阻止できるよう、今後もディープフェイク探知ソリューションの高度化を続ける」と述べた。
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