うつ病に陥った韓国の青年たちが日増しに増加している。彼らは早期健康診断も受けず、自分がうつ病を患っていることも知らないまま生きており、これは自殺にまでつながり、社会的な問題になっている。専門家たちはうつ病は何よりも早期発見と治療が重要だが、特に青年層の場合、病院受診に焦点を合わせるよりは、彼らの感受性に合う社会的対策が必要だと口をそろえる。
健康保険審査評価院によると、2017年から2021年の間にうつ病患者は68万人から91万人へと34％増加した。このうち20～30代の患者数は15万9000人から31万人へと2倍近く急増した。
この人々らが患っているうつ病は、やってはならない考えまで持たせる。4月、保健社会研究学術誌に掲載された自殺に関する研究論文によると、満20～39歳の青年1012人を調査した結果、42.1％がこの1年間に自殺を考えたことがあることがわかった。
考えは実行にまでつながる。保健福祉省によると、全国80の病院の救急救命室に来院した自殺未遂者2万6538人を分析した結果、20代が27.9％（7400）人、30代が13.6％（3607人）を占めた。つまり、自殺で救急救命室に来院した10人のうち4人が20～30代という意味だ。
この論文に参加した明知（ミョンジ）病院精神健康医学科のキム・ヒョンス教授は、特に20～30代のうつ病患者が急速に増加するのは「経済的な問題」が最も大きいと指摘した。キム教授は「20～30代のうつ病は就職問題が最も大きな原因として作用する。就職できないのはもちろん、良い会社と良くない会社の格差がさらに広がり、これに伴う社会的格差が大きくなり相対的剥奪感につながることになる。これは青年たちのうつ病に最も大きく作用をする」と話した。
実際、保健福祉省が昨年発刊した「2022自殺白書」によると、「相対的な剥奪感」が青年層を自殺に追い込む主な経路という研究結果が出た。研究チームは「未来展望」と「社会的孤立感」という2つの要因を媒介に相対的剥奪感が自殺危険性にどれだけ影響を及ぼすかを分析し、統計的に有意義だという結果を得た。
すなわち相対的剥奪感が大きいほど自分の未来に対する展望を否定的に見るようになり、これは再び社会的孤立感を高める否定的な影響を及ぼし自殺危険性が大きくなるという仮説が説得力がある――ということが立証されたのだ。
キム教授は、青年層は福祉の死角地帯に追い込まれているとし「青年は基礎生活（生活保護）受給者にもならず、新型コロナウイルス感染パンデミック以後に短期アルバイトも減るなど経済・社会的に脆弱になり、このような問題が発生している。特に20代女性の自殺が圧倒的に多いのも、この問題から始まったもの」と説明した。
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