韓国で職場生活をしているMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の2人に1人が、決まった時間と業務範囲内ですべきことだけを最小限にするいわゆる「静かな辞職」中という調査結果が出た。
求人求職のアルバイト専門ポータル「アルバ天国」がMZ世代の1448人を対象に調査した結果、アルバイト生45.2％、会社員47.5％が「現在静かな辞職中」だと答えた。
具体的には「自分から仕事を見つけたり追加で引き受けたりしない（アルバイト生45.8％・会社員54.2％）」という事例が最も多かった。これに▽超過勤務をしない（アルバイト39.0％・会社員38.2％）▽本業外の副業・趣味活動で自己実現（アルバイト29.5％・会社員36.6％）▽決まった業務時間以後、仕事関連の連絡を受けない（アルバイト24.3％・会社員38.2％）――が続いた。
回答者79.7％は「静かな辞職」を肯定的に考えているようだ。理由としては「正当な報酬を伴わない追加労働に対する否定的認識」が62.7％で最も高かった。
次いで▽仕事と日常の分離が必要だから（37.4％）▽仕事は単にお金を稼ぐ手段だと考えて（23.2％）▽会社と個人の成長を区別するため（20.3％）▽仕事・成果中心の社会が変化することを願うから（13.6％）――などの回答が続いた。
反対に「静かな辞職」を否定的にとらえると答えたのは20.3％。最も大きな理由として「仕事の能率低下」（52.0％）が挙げられた。
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