韓国で低価格コーヒー1位のメガコーヒー（Mega Coffee）が店舗数を攻撃的に増やし、6年9カ月で2000号店を突破した。コーヒー業界で目立つ成長傾向を見せている中、店主の間では雑音が出ている。
メガコーヒーは17日現在、2074店舗を運営している。2015年の弘大1号店をはじめ、2016年41号店、2017年187号店、2018年405号店、2019年805号店、2020年1181号店、2021年1620号店と、急速な成長ぶりだ。今年9月には2000号店を出して勢いを増している。
消費者の間では「どこに行ってもメガコーヒーだけが見える」という反応がある。
目覚ましい成長勢で「低価格コーヒー1位」業者に上がったが、加盟店主の視線は良くない。ブランドの成長と加盟店主の利益が比例しないという理由からだ。
メガコーヒーは新規店舗出店の際、250メートルの距離制限を設けている。距離制限政策に合わせて出店を許容しているが、直線距離があまりにも短くて加盟店主の不満も積もっている。一部では「メガコーヒーの敵はメガコーヒー」という不満の声も出ている。
あるメガコーヒー店主は「近隣地域に他のカフェが入っても心配だが、同じブランドが入るのはどんなに大変なことか。店主の利益は後回しにして店舗数増やすことだけに気を使っているようだ」と指摘した。
◇「無料クーポン」店主負担
メガコーヒーは店主らにマーケティング費用を転嫁するという議論にも悩まされている。消費者が使う「無料クーポン」を100％店主に負担させる政策のためだ。
メガコーヒーは10杯飲むと、アメリカーノ1杯または2000ウォンの割引券を提供する。消費者は該当店舗で少なくとも3杯の飲み物を購入する場合、このクーポンを使用することができる。問題は、このクーポン費用全額を店主が負担するようにしたことだ。
無料クーポン政策によって消費者を引き付けるマーケティング効果はメガコーヒーブランドが得ているが、費用は店主が払う不合理な構造だ。イディヤコーヒーとペクタバンの場合、店主が無料クーポン費用を共同で負担している。
批判が提起されると、メガコーヒー側は改善に着手した。メガコーヒー関係者は「改善策を模索している。だが時間がかかる」と説明した。
©news1
