韓国で、20～30代を中心に「短い動画（ショートフォーム）」を通じたニュース消費が急増し、メディア間の境界が崩れつつあることが明らかになった。
韓国言論振興財団が2日発表した「2025年 言論受容者調査」によると、国内のニュース利用エコシステムは、テレビやポータル中心からオンライン動画プラットフォームおよび生成型AIへと急速に再編されている。
調査の結果、オンライン動画プラットフォームとショートフォームの利用率はそれぞれ79.8%、59.2%と急上昇し、市場の主流として定着した。一方、ラジオ（13.8%）と紙の新聞（8.4%）は過去最低水準を記録し、テキストおよび音声ベースのメディアの衰退を示した。
ニュース利用分野でも、動画プラットフォームの強さは際立っている。オンライン動画プラットフォーム（30.0%）とショートフォーム（22.9%）を通じたニュース消費は、前年の約2倍に急成長した。半面、インターネットポータルのニュース利用率は、2021年の79.2%をピークに、昨年は66.5%まで低下した。SNSを通じたニュース利用も8.1%と、前年より2.8ポイント減少した。
一方、2024年に91.0%まで落ち込んでいたテレビ利用率は、2025年に94.1%へと回復した。ニュース利用率も81.4%に上昇し、ポータルとの差を再び広げた。ただ、これは政治・社会的環境の変化による一時的な現象である可能性が高く、今後の継続的な観察が必要だとの分析も出ている。
ニュースの信頼度および影響力指標では、既存メディアと大手ポータルが上位を形成した。最も信頼するメディアを尋ねた調査では、放送部門でMBCとKBSがトップを争い、デジタルプラットフォームではネイバーが圧倒的な信頼を得ていることが分かった。ただ、全体的なニュース信頼度は過去と比べて小幅に低下、または横ばい傾向を示しており、メディア業界にとって信頼回復は依然として課題となっている。
今回の調査で注目される新たな指標は、生成型AIを活用したニュース利用だ。現時点では生成型AIによるニュース利用率はまだ初期段階にあるが、利用者の間では「ChatGPT」が突出した選択肢となっている。利用者は情報要約や検索の利便性を理由にAIを活用しており、今後AIがニュース消費の在り方を大きく変える主要な要因になることが示唆された。
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