短い旧正月連休を前に、韓国で「帰省ラッシュ」ではなく日本行きの「航空券争奪戦」が広がった。円高が進み、中国がビザ免除で観光客誘致を強めたが、韓国人の根強い日本志向を抑えるには力不足だった。
2025年に日本訪問者数が過去最多の945万人を記録した旅行ブームは、2026年の旧正月連休まで持ち越された。海外旅行者の2人に1人が日本を選ぶという異例の状況で、済州島はもちろん、長年の定番だった東南アジアを押しのけ、「旧正月連休の勝者」となった。
主要旅行会社やプラットフォームが29日に公表した旧正月連休のデータを総合すると、個人旅行とパッケージ旅行の両市場で、日本が他国を大きく引き離して首位を独占した。
個人手配で出かける自由旅行市場では、日本への集中が際立つ。旅行検索アプリ、スカイスキャナーがまとめた「2026年旧正月連休の人気渡航国」で、日本は検索全体の51.6％を占め、過半に達した。2位の中国（12.7％）とベトナム（12.7％）を合計しても、日本の半分程度にとどまる。
レジャープラットフォームのノルユニバースの集計でも、旧正月連休（2月13～16日出発基準）の日本行き予約人数は前年より27％増えた。都市別では「超近距離」志向が鮮明で、福岡、大阪、東京が上位を独占し、韓国国内の代表的観光地である済州は4位に後退した。
家族連れが中心のパッケージ市場でも勢力図が変わった。冬場に温暖なリゾートを求めていた需要が、日本へ大きく移った。ハナツアーの予約データでは、昨年の旧正月連休に52％を占めていた東南アジアの比率が今年は37％へ急落した一方、日本は20％から38％へと倍増し、首位を奪還した。ノランプンソンでも日本が36.5％で最も高い比率を占めた。
九州の温泉や北海道の雪景色といった季節性の強い地域に予約が集中し、「休養（東南アジア）」より「テーマ性（日本）」を重視する傾向が鮮明になっている。
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