北朝鮮のメディアが最近、住民に対しeスポーツを積極的に奨励しており、その狙いに注目が集まっている。若者世代の間で韓流への好奇心が高まる中、当局が彼らの「文化的欲求」を国内で吸収・管理するための戦略だと専門家は分析する。
朝鮮労働党機関紙・労働新聞は18日付で「新しい体育活動方式―電子体育」と題する記事を掲載した。記事は、いわゆるeスポーツについて「従来の映像ゲームから発展したもので、コンピューターを通じて競技規則に基づき仮想の選手を操作し、相手と競う新しい体育活動方式だ」と紹介した。
さらに「eスポーツは身体能力に関係なく老若男女が参加でき、負傷の危険もなく、知的能力や集中力を高める」「他国や地域に滞在せずとも、気候や競技場条件に左右されずに能力を最大限発揮できる」と利点を列挙した。
ゲーム文化に保守的だった北朝鮮が、官営メディアで「eスポーツ」という言葉を用い、その積極面を強調するのは極めて異例だ。労働新聞はeスポーツを単なる「娯楽」ではなく「組織的な体育活動」として再定義しており、国家が管理する公式スポーツであるとの認識を住民に与える狙いがあるとみられる。
専門家は、こうした変化が北朝鮮の「南北は敵対する二国家」という路線とも重なると指摘する。北朝鮮は2021年以降、反動思想文化排撃法、青年教養保障法、平壌文化語保護法などを制定し、若者への思想統制と外来文化の遮断を強めてきた。
一方で、若者の不満を和らげるため、これまでになかった新たな文化要素を体制内で導入する動きも見せている。平壌・和盛地区に昨年4月、「コンピューター娯楽館」を完成させたのが代表例だ。当時、キム・ジョンウン（金正恩）総書記は娘とともに視察し、「わが国で初めて開業するサービス分野の拠点だ」として運営準備に特別な関心を払うよう指示した。
娯楽館の内外観は韓国のPCバン（ネットカフェ）とほぼ同じで、韓国文化を厳しく警戒しつつも、自国流に再解釈・再生産する戦略の表れと受け止められた。
慶南大学極東問題研究所のイム・ウルチュル教授は「北朝鮮は外部の刺激的なゲーム文化を全面遮断するのではなく、一定のフィルタリングを施した『北朝鮮式デジタル娯楽文化』を普及させ、若者を管理している」と分析する。
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