韓国における現場作業員の健康診断で、全体の約6割が何らかの異常所見を受けていたことが分かった。特に、騒音性難聴が最も多く、構造的な産業保健の脆弱性が浮き彫りとなっている。
韓国雇用労働省がこのほど発刊した「2024年労働者健康診断実施結果」によると、2024年に健康診断を受けた労働者は275万2562人で、そのうち58.7％にあたる161万6352人に異常所見が認められた。前年の57.1％から1.6ポイント上昇している。
健康診断は「産業安全保健法」に基づき、事業者が労働者の健康を守り、職業病を予防する目的で実施しているもので、粉じん、騒音、振動、夜間作業、有機化合物、酸・アルカリ、金属類などの有害要因にさらされる作業者が対象だ。
異常所見の中でも、職業病として明確な診断が下された「有所見者」は前年より13.1％増加した41万5173人だった。また、経過観察が必要とされた「要観察者」も120万人を超えた。
中でも、夜間作業従事者の有所見者は30万人に達し、前年から15％以上の増加となった。
職業病の内訳では、騒音性難聴が3万1709人で圧倒的多数（98.8％）を占め、有機化合物中毒、金属・酸アルカリ中毒などが続いた。
しかし、実際に勤務中に治療を受けたケースは全体のわずか1％（307件）にとどまっており、多くは「保護具の着用（75.6％）」や「追跡検査（14.5％）」といった消極的な対応にとどまっている。
雇用労働省は「今回の結果は、作業現場における健康リスクの深刻さを示すもの」としたうえで、「実効性のある予防策と早期治療の体制整備が急務だ」としている。
(c)news1
