結婚を控えた韓国の30代半ばの男性が新居用に購入したマンションについて、1ウォン（約0.11円）も出していない婚約者が「共同名義にしてほしい」と要求したというエピソードが、このほどヤン・ナレ弁護士のYouTubeチャンネルに投稿された。
それによると、男性は1年半付き合った彼女と結婚を決意。最大の課題だった新居を、事故資金と両親の援助、そして住宅ローンで購入した。もちろん男性名義である。
ところが、彼女が「私が用意する家電や家具は価値が落ちていくので何も残らない。家はあなた名義だから損している気がする」と不満を述べ始めた。さらに「最近は共同名義がほとんど。結婚して住む家なら当然共同名義でしょ。がっかりだ」とまで言った。
冗談だと思って受け流していた男性だが、決定的な事態が発生する。両家顔合わせの場で、婚約者の親が「家を用意してくれて感謝しているが、共同名義にしないのはケチくさい」と発言したのだ。
老後資金を削って援助した男性の親は傷付き、離婚時の財産分与を見据えたような発言に男性の信頼も揺らいだ。
既に招待状も配っているが、男性は「準備段階から“お金、お金”という姿に失望した。結婚後はもっとひどくなるのではと不安だ。破談を考えている」と明かし、「もし共同名義にして結婚したら、離婚すれば相手に所有権が渡るのか」と法的見解を求めた。
これに対し、ヤン弁護士は「仮に結婚して共同名義にしても、相手が購入に一切関与していなければ離婚時に財産分与が否定され、名義を元に戻し、相手は持参した婚礼品のみ持ち帰るような法的判断になる可能性が高い」と説明。「離婚より破談のほうがはるかにマシ。私なら結婚しない」とアドバイスした。
(c)news1
