極端な豪雨と猛暑が繰り返される中、韓国国民の多くが気候変動への危機感を持ち、生活習慣の変化を実践していることが明らかになった。
韓国保健社会研究院が発表した「気候危機と健康に関する国民コミュニケーション方策」によると、全国の19～64歳の成人2000人を対象に2024年9月に実施された調査で、全体の91.3％が気候変動と健康に関する情報を「探している」と回答した。
情報源としては、新聞やニュース（94.0％）、時事番組・教育放送（92.0％）といった公的な媒体が主で、一般書籍（70.8％）や専門論文（67.2％）を閲覧する割合も高かった。
また、回答者の66.1％は「気候保護のために生活習慣を変えている」と答え、54.9％は「選挙時に気候変動問題を考慮する」と答えた。さらに52.7％が家族や友人・同僚と気候変動について会話し、56.5％が周囲の行動変化を促す努力をしているとした。
ただし、気候環境団体への寄付や活動への参加（36.1％）、講演・セミナーへの出席（26.0％）など、個人による行動は相対的に少なかった。
気候変動が健康に与える影響については、87.4％が関心を示し、その中でも「気候変動によって発生する疾病の管理」（64.7％）に最も高い関心を寄せた。「個人の行動指針と対応方法」（59.2％）、「国内の気候健康政策」（40.7％）、「健康被害の統計」（34.5％）がそれに続いた。
現在、保健医療分野での気候変動に関する情報提供は疾病管理庁が中心で、猛暑や微細粉塵への対応、また高齢者・子ども・妊婦など脆弱層向けの健康ガイドコンテンツも公開されている。
ただ、特定疾病に偏った情報提供が多く、気候変動が多方面に及ぼす健康影響に関する情報が不足している点が課題とされた。
研究チームは「気候変動による健康への影響だけでなく、変化に適応するための具体策を示すことが重要だ」と提言した。
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