韓国で円安により割安感のあった日本旅行のコスパが揺らぐ中、東京や大阪から福岡や札幌など「地方都市」へと旅行先のトレンドが徐々にシフトしている。
日本は韓国人海外旅行者の約3分の1が訪れる圧倒的人気を誇る旅行先だが、「費用・物価」を旅行理由に挙げる割合は急落している。その背景には、円高による旅行コストの上昇や、現地物価の高騰がある。
旅行調査では「旅行期間や移動距離が短いから」の比率が35％で最多。「旅行費用・物価」はかつての24％から17％に落ち込み、費用面での魅力の低下が顕著となった。
一方で、福岡は韓国に近く、物価も比較的抑えられていることから、旅行先シェアが2023年の20％から2025年は23％へと上昇。札幌や沖縄もそれぞれ10→11％、5→6％へ増加したのに対し、東京は26→24％、大阪は34→31％と、両大都市はやや減少する傾向を示している。
こうした変化は、円高・物価上昇に加え、過度な観光集中（オーバーツーリズム）や国内景気の悪化といった複合要因が作用した結果だと見られる。
調査担当者は、円安のメリットが薄れた場合、コストを抑えた旅行先への再調整が進む可能性を指摘している。昨年末のビザ免除措置を受けて急増した中国など他アジア諸国への旅行志向も今後影響すると分析している。また、国内旅行への回帰傾向も見られる可能性があると付け加えた。
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